薬師院仁志, 薬師院はるみ『公共図書館が消滅する日』牧野出版, 2020.
公共図書館史。舌鋒鋭くこれまでの公共図書館言説が批判される。だが、僕としては衝撃よりも「新しい視点での公共図書館史がようやく登場した」という安堵の念を抱いた。僕が大学院生だった二十年ぐらい前から、20世紀後半の公共図書館論や公共図書館史はイデオロギーで歪められてり、その史観に反することを述べると信者から理不尽な攻撃を受けるというのが知られていた。そういう歴史観への冷ややかな侮蔑が図書館情報学研究者の間で今世紀に広まった一方で、新しい通史を描くことに誰も挑戦してこなかった。もちろん図書館史領域における限定されたトピックでの進展はあった。しかし「正史」をひっくり返す試みは停滞していた。2018年の日本図書館情報学会シンポジウムにおいて、日本図書館情報学会元会長の根本彰が若手に新しい図書館史研究を求めたぐらいだった。というわけで、まずはこの期待された大仕事に先鞭をつけたことに対して、著者二人を心から称えたい。
その中身だが、通説に対する反論という形で書かれているので、それについての知識がないと議論を理解することは難しい。本書で特に焦点とされているのは、一つは戦前の図書館の反省から民主的な図書館を目指す「図書館法」が制定されたという説である。もう一つは、中小規模の図書館を重視した『中小レポート』と貸出を最重要サービスと位置づけた『市民の図書館』という二つの日本図書館協会発行書籍の影響下で、日本の公立図書館が拡大・発展していったという説だ。
著者によれば、「図書館法」は戦前の反省のうえに作られたのではなく、戦前から図書館関係者が尽力していた図書館の地位向上運動の流れにあり、実際に制定過程において戦前からの指導者層が活躍した。しかし、国による財政的支援が法に明記されなかったのは禍根となった。図書館指導者らは図書館法成立後にすぐ改正を目指したものの、司書資格に「大卒」であることを要件とするかどうかをめぐって、都道府県立や政令市立などの大図書館と、それら以外の中小図書館との間で分裂する。1950年代の学歴分布の状況では、小規模な図書館で大卒の専門職を得ることは難しかったからである。ところが、後年になって、この論争が中央の大図書館による中小図書館に対するコントロールの試みとして曲解され、さらに大図書館への憧れは戦前に回帰する古い思考として批判されるようになったという。また、専門職採用の問題は、異動のある公務員が貸出手続きの経験を積むことで専門性を高めるという説得力の無い議論が一時期主流になったのち、今世紀になって司書資格保持者の非正規労働力化という形で一種の妥協的（かつ問題含みの）解決に辿り着いた。
図書館法改正が頓挫した後に館界の指導者らが新しい方針として打ち出したのが、図書館員による努力で住民の図書館需要を掘り起こすというもので、それが1963年の『中小レポート』となった。そこにおいて大図書館と小図書館のヒエラルヒーが反転させられ、この点で中小図書館従事者に熱狂的に受入れられた。また、貸出を正当化した『市民の図書館』は、日野市立図書館の実践を「新しい方針」の成功例であるかのように見せかけた。しかしながら、後世に関係者の間で普及した「住民の需要が高まって多くの市区町村で図書館が建設された」というストーリーは正確ではない。日本が貿易摩擦で批判されるようになった1970年代以降、図書館団体（大図書館の館長クラスがメンバーの）が継続的に国に働きかけて、また国にとっては内需拡大政策の位置づけで、図書館未設の自治体に国の財政援助が行われ、それによって図書館数が増加したというのが、著者らの考える真相である。そもそも図書館の無いところに図書館需要などあるはずもない。一見移動図書館の地道な活動から始まったかのように見える日野市図書館ですら、理解ある市長による多額の図書館予算と建設計画が先行して存在していたという。
「図書館員の自助努力による図書館の発展」という神話は、次の問題をもたらした。第一に居住地域による情報アクセス格差を図書館界が容認する結果となったことである。『中小レポート』の視野の外にあった町村レベルの自治体は、図書館が設置されているにせよないにせよ、事実として国や都道府県からの支援なしには十分なサービスを展開できないものだった。にもかかわらず、自立性や努力が不十分であるとみなされて関係者の間で軽視されることになった。遡ると、図書館法改正を回避したことによって図書館のナショナルミニマム化が阻まれたことが原因としてある。こうして図書館設置は自治体の自己責任であるという風潮が生まれ、自治体間格差が放置されることとなった。
第二に、利用者を獲得しかつ利用者からの評価を高めることが図書館の至上目的となってしまったことである。住民からの支持を求めるあまり、貸本屋のたびたびの訴えや、出版社や著作権者による批判を無視して、図書館サービスは民間事業者の領分を侵食していった。時流に合わせて良書主義のふりをしたり、一方で漫画の大量提供も行った。こうして図書館関係者は関連業種との共存や役割分担ができないほどに長期的視点を失ってしまった。こうした視野狭窄は、レファレンス重視や滞在型図書館、ぬいぐるみお泊り会や雑誌スポンサー制度といった新手の図書館論や図書館サービスにも当てはまるものだ。それらは公共的視点が欠けた、単なる「図書館生き残り論」にすぎない、と。
以上が僕が読んだ限りでの要点である。GHQがそもそも図書館よりも公民館を重視していた──その目的は教育映画を普及させるためだった──とか、日本図書館協会が町村対策として『小図書館の運営』を発表したにもかかわらずその後黙殺したという話は知らなかったのでためにはなる。このほか、知った名前がつぎつぎと出てきてその発言が遡上にのせられ滅多切りされる。僕もこの分野の研究者として、著者らが批判するような図書館情報学のぬるま湯に長らく浸かってきた人間である。少々複雑な気持ちになってしまう。
疑問点もある。著者らは「各自治体の図書館員の自助努力」路線が、自治体間の図書館格差と民業圧迫をもたらしていると主張している。だが、因果関係の主張としてこれは単一の要因を過大に見積もっているように思える。公立図書館が地方自治体によって設置される以上、自治体間格差は避けられないはずである。諸外国の状況に詳しいわけではないのだが、仮に「自治体の自助努力路線」をとらない国があるとして、その国は格差をどう調整しているのだろうか。調整されるにしても程度の問題であって、国内のどこでも情報アクセス機会が均等になるというわけではないだろう。また、図書館史において英米の公共図書館が貸本屋との共存を目指したという話は聞かない。民業圧迫も自助努力路線特有の負の帰結ではなくて、そもそも公共図書館の在り方に内包された方向性だという気がする。さらに「それってありなの？」と驚かされる図書館サービスの多くは米国で誕生している。したがって、日本の図書館における各種の新サービスを異端視するわけにはいかない。というわけで「自助努力」路線が、日本の公共図書館の命運を決定づけたように見なすのは苦しい。
本来重要であるはずなのに、意図的に看過されたと思われるトピックもある。本書は「図書館の自由に関する宣言」に言及しない。まるで聖域として取り置かれているかのようだ。というのも、著者らが描いた公共図書館の「間違った歩み」に対するオルタナティヴ路線が、「民間領域と棲み分けをし、かつ知る権利と学習権を根拠として国からの支援を受ける、全国平等な図書館サービス」であるからだろう（ただし詳しく論じられているわけではない）。しかしながら、国からの支援の根拠となると想定された二つの権利概念は、1970年代代後半から1980年代にかけて開発されたものだ。時代的に「自助努力」路線に対する代替選択肢となりえない。だいいち、知る自由だとか知る権利は歴史的には貸出サービスの理論武装にさかんに使われてきたのであって、当時の図書館関係者にとってオルタナティブではなく錦の御旗だったのだ。このような概念を、「裁かれる側」ではなく「裁く側」に置くのは違和感がある。「知る権利？あなたは共犯者でしょ」と言いたくなる。
とまあ、あれこれ言いたいところはあるが、全体としては、新しい公共図書館史の試みの貴重な第一歩として高く評価したい。こんにち「貸出偏重」を批判する図書館関係者は多くなったけれども、『市民の図書館』路線を否定するような人はまだ少数だ。いまだ1970年代～80年代は正しいやり方で成功した時代だと考えられているのだ。しかし、その成功は図書館関係者の努力とは無関係で、お上から予算が降ってわいてきただけだったら？ 本書はそのような疑念を突き付ける。これまで過大評価されていた図書館運動の本丸に手を付け、説得力のある論理で批判してみせた、本書の功績はとても大きいと考える。
公共図書館史。舌鋒鋭くこれまでの公共図書館言説が批判される。だが、僕としては衝撃よりも「新しい視点での公共図書館史がようやく登場した」という安堵の念を抱いた。僕が大学院生だった二十年ぐらい前から、20世紀後半の公共図書館論や公共図書館史はイデオロギーで歪められてり、その史観に反することを述べると信者から理不尽な攻撃を受けるというのが知られていた。そういう歴史観への冷ややかな侮蔑が図書館情報学研究者の間で今世紀に広まった一方で、新しい通史を描くことに誰も挑戦してこなかった。もちろん図書館史領域における限定されたトピックでの進展はあった。しかし「正史」をひっくり返す試みは停滞していた。2018年の日本図書館情報学会シンポジウムにおいて、日本図書館情報学会元会長の根本彰が若手に新しい図書館史研究を求めたぐらいだった。というわけで、まずはこの期待された大仕事に先鞭をつけたことに対して、著者二人を心から称えたい。
その中身だが、通説に対する反論という形で書かれているので、それについての知識がないと議論を理解することは難しい。本書で特に焦点とされているのは、一つは戦前の図書館の反省から民主的な図書館を目指す「図書館法」が制定されたという説である。もう一つは、中小規模の図書館を重視した『中小レポート』と貸出を最重要サービスと位置づけた『市民の図書館』という二つの日本図書館協会発行書籍の影響下で、日本の公立図書館が拡大・発展していったという説だ。
著者によれば、「図書館法」は戦前の反省のうえに作られたのではなく、戦前から図書館関係者が尽力していた図書館の地位向上運動の流れにあり、実際に制定過程において戦前からの指導者層が活躍した。しかし、国による財政的支援が法に明記されなかったのは禍根となった。図書館指導者らは図書館法成立後にすぐ改正を目指したものの、司書資格に「大卒」であることを要件とするかどうかをめぐって、都道府県立や政令市立などの大図書館と、それら以外の中小図書館との間で分裂する。1950年代の学歴分布の状況では、小規模な図書館で大卒の専門職を得ることは難しかったからである。ところが、後年になって、この論争が中央の大図書館による中小図書館に対するコントロールの試みとして曲解され、さらに大図書館への憧れは戦前に回帰する古い思考として批判されるようになったという。また、専門職採用の問題は、異動のある公務員が貸出手続きの経験を積むことで専門性を高めるという説得力の無い議論が一時期主流になったのち、今世紀になって司書資格保持者の非正規労働力化という形で一種の妥協的（かつ問題含みの）解決に辿り着いた。
図書館法改正が頓挫した後に館界の指導者らが新しい方針として打ち出したのが、図書館員による努力で住民の図書館需要を掘り起こすというもので、それが1963年の『中小レポート』となった。そこにおいて大図書館と小図書館のヒエラルヒーが反転させられ、この点で中小図書館従事者に熱狂的に受入れられた。また、貸出を正当化した『市民の図書館』は、日野市立図書館の実践を「新しい方針」の成功例であるかのように見せかけた。しかしながら、後世に関係者の間で普及した「住民の需要が高まって多くの市区町村で図書館が建設された」というストーリーは正確ではない。日本が貿易摩擦で批判されるようになった1970年代以降、図書館団体（大図書館の館長クラスがメンバーの）が継続的に国に働きかけて、また国にとっては内需拡大政策の位置づけで、図書館未設の自治体に国の財政援助が行われ、それによって図書館数が増加したというのが、著者らの考える真相である。そもそも図書館の無いところに図書館需要などあるはずもない。一見移動図書館の地道な活動から始まったかのように見える日野市図書館ですら、理解ある市長による多額の図書館予算と建設計画が先行して存在していたという。
「図書館員の自助努力による図書館の発展」という神話は、次の問題をもたらした。第一に居住地域による情報アクセス格差を図書館界が容認する結果となったことである。『中小レポート』の視野の外にあった町村レベルの自治体は、図書館が設置されているにせよないにせよ、事実として国や都道府県からの支援なしには十分なサービスを展開できないものだった。にもかかわらず、自立性や努力が不十分であるとみなされて関係者の間で軽視されることになった。遡ると、図書館法改正を回避したことによって図書館のナショナルミニマム化が阻まれたことが原因としてある。こうして図書館設置は自治体の自己責任であるという風潮が生まれ、自治体間格差が放置されることとなった。
第二に、利用者を獲得しかつ利用者からの評価を高めることが図書館の至上目的となってしまったことである。住民からの支持を求めるあまり、貸本屋のたびたびの訴えや、出版社や著作権者による批判を無視して、図書館サービスは民間事業者の領分を侵食していった。時流に合わせて良書主義のふりをしたり、一方で漫画の大量提供も行った。こうして図書館関係者は関連業種との共存や役割分担ができないほどに長期的視点を失ってしまった。こうした視野狭窄は、レファレンス重視や滞在型図書館、ぬいぐるみお泊り会や雑誌スポンサー制度といった新手の図書館論や図書館サービスにも当てはまるものだ。それらは公共的視点が欠けた、単なる「図書館生き残り論」にすぎない、と。
以上が僕が読んだ限りでの要点である。GHQがそもそも図書館よりも公民館を重視していた──その目的は教育映画を普及させるためだった──とか、日本図書館協会が町村対策として『小図書館の運営』を発表したにもかかわらずその後黙殺したという話は知らなかったのでためにはなる。このほか、知った名前がつぎつぎと出てきてその発言が遡上にのせられ滅多切りされる。僕もこの分野の研究者として、著者らが批判するような図書館情報学のぬるま湯に長らく浸かってきた人間である。少々複雑な気持ちになってしまう。
疑問点もある。著者らは「各自治体の図書館員の自助努力」路線が、自治体間の図書館格差と民業圧迫をもたらしていると主張している。だが、因果関係の主張としてこれは単一の要因を過大に見積もっているように思える。公立図書館が地方自治体によって設置される以上、自治体間格差は避けられないはずである。諸外国の状況に詳しいわけではないのだが、仮に「自治体の自助努力路線」をとらない国があるとして、その国は格差をどう調整しているのだろうか。調整されるにしても程度の問題であって、国内のどこでも情報アクセス機会が均等になるというわけではないだろう。また、図書館史において英米の公共図書館が貸本屋との共存を目指したという話は聞かない。民業圧迫も自助努力路線特有の負の帰結ではなくて、そもそも公共図書館の在り方に内包された方向性だという気がする。さらに「それってありなの？」と驚かされる図書館サービスの多くは米国で誕生している。したがって、日本の図書館における各種の新サービスを異端視するわけにはいかない。というわけで「自助努力」路線が、日本の公共図書館の命運を決定づけたように見なすのは苦しい。
本来重要であるはずなのに、意図的に看過されたと思われるトピックもある。本書は「図書館の自由に関する宣言」に言及しない。まるで聖域として取り置かれているかのようだ。というのも、著者らが描いた公共図書館の「間違った歩み」に対するオルタナティヴ路線が、「民間領域と棲み分けをし、かつ知る権利と学習権を根拠として国からの支援を受ける、全国平等な図書館サービス」であるからだろう（ただし詳しく論じられているわけではない）。しかしながら、国からの支援の根拠となると想定された二つの権利概念は、1970年代代後半から1980年代にかけて開発されたものだ。時代的に「自助努力」路線に対する代替選択肢となりえない。だいいち、知る自由だとか知る権利は歴史的には貸出サービスの理論武装にさかんに使われてきたのであって、当時の図書館関係者にとってオルタナティブではなく錦の御旗だったのだ。このような概念を、「裁かれる側」ではなく「裁く側」に置くのは違和感がある。「知る権利？あなたは共犯者でしょ」と言いたくなる。
とまあ、あれこれ言いたいところはあるが、全体としては、新しい公共図書館史の試みの貴重な第一歩として高く評価したい。こんにち「貸出偏重」を批判する図書館関係者は多くなったけれども、『市民の図書館』路線を否定するような人はまだ少数だ。いまだ1970年代～80年代は正しいやり方で成功した時代だと考えられているのだ。しかし、その成功は図書館関係者の努力とは無関係で、お上から予算が降ってわいてきただけだったら？ 本書はそのような疑念を突き付ける。これまで過大評価されていた図書館運動の本丸に手を付け、説得力のある論理で批判してみせた、本書の功績はとても大きいと考える。
