2019年の米株式市場はＣAUCIOUS OPTIMISTIC(警戒的楽観）と1月1日付ＮＹタイムズ解説（学校で教えてくれない経済学）

NYタイムズ1月1日電子版トップで「2019年相場に投資家は警戒的に楽観している（cautiously optimistic）何が悪材料か」と題して、ピーター・エバンス記者、ガルバート・ゲイツ記者連名で「投資家は2019年相場の糸口は何かを探している。米国経済は健全だ。直近の大幅な下げで燃え尽き新高値更新を期待しているが、年末のここ10年最大幅の下げは、なにやら不吉なものを感じながらのスタートになると予測している。」と冒頭書いた。

「S&P500株価指数の最終値は18年高値から6.2％下げた。米国経済は強いがかって程の勢いはない。トランプ米大統領はFRBの利上げは企業収益と投資家意欲を奪うリスクだとパウエルFRB議長を激しく非難している。米中貿易戦争は終わっていない。そのことが株式市場の空気を支配している。ハイテク大手への評価に精査を求められている。投資家は一連のリスクに敏感に反応する。1月末のFRB会合、2月に米企業業績発表、3月はじめ期限の米中貿易協議がその都度触媒作用を起こし相場は上下激しく動くだろう。しかし、18年の予測が外れたほど大荒れにならなければ2020年に上昇を期待している。」と書いた。

「借り入れコスト上昇が第一のリスク要素だ。企業、個人ともに手控える結果経済全体に波及し最悪のケースはリセッションを招く。トランプ大統領の言動は全く予測できない。FRB非難、米中貿易交渉、メキシコ壁建設予算巡って相次ぎツイートしている。世界経済は既に減速が始まった。米中貿易戦争が景気減速の引き金だった。中国、日本、欧州連合の経済指標は2018年既に成長鈍化に転じた。中国政府は国内景気対策を取っているがかって程の効果は期待できない。欧州ではイタリアはじめその他の国でのポピュリストの台頭、英国の合意無きEU離脱が重なれば欧州は大混乱となる。原油相場の大幅急落と銅相場の下落が世界経済悪化を既に予見している。2018年、投資家はハイテク大手と恋に落ちた。そして敗れた。立て直しは容易でない。米国景気が少しでも良くなる気配を見せればFRBが利上げの構えを見せる。これはリスクとなる。」と書いた。「米投資会社、チーフ・投資ストラテジスト、ポールセン氏は「2018年に見られたほどの上昇局面は期待できない.しかし、2019年が良くなる余地は依然残している。」と語ったと記事を結んだ。

1月1日付WSJ電子版は「2019年の米株式市場は上下激しく変動する。ドルは2018年に4.3％上昇した。円は2％上昇した。円上昇は続く。一部に1ドル＝107円との見方もある。」と紹介した。一方、1月1日付英フィナンシアルタイムズは「中国の対欧州諸国サイバー攻撃が激化、各国が対応を開始した。中国は全面否定した。」と伝えた。

同じ地球に住みながら彼我の差は大きい。欧米のメディアは突発的攻撃に備えてシエルターの点検に入った。つけたままのシートベルトに手をかけたようだ。米株式市場に対してＮＹタイムズは「警戒的楽観」という言葉を使い世界経済成長鈍化を原油・銅急落が予見している」と書いた。「不思議の国のアリス」と言う童話があるが日本は不思議な国だ。（了）