憲法記念日

憲法は青葉若葉の日の光

コロナと戦争

■今朝も非常に目覚めがいい。すっきりと起きた。アッサムを淹れつつウェブチェック。ヴァージニア・ウルフの日記を少し読む。1919年の日記につぎのような箇所がある。「芸術家だけが唯一の正直な人種なのだ。このことはますます明らかであるように私には思われる。ああゆう社会改革者や慈善家たちはまったく手に負えないし、同類の人間たちを愛するふりをしておきながら、そのかげにたくさんの不名誉な欲望を隠しているので、結局は彼らのほうが私たちよりも責められるべきことが多くなってしまう。でももし私自身、彼らのひとりだとしたら？」この箇所を読んで、このひとは、信頼できるひとだと直感した。とくにこの最後の懐疑は、普通はできない。

朝、セブンイレブンで週刊誌2誌と新聞2紙を買って珈琲をもって公園の指定席へ。気がつくと櫻蕊が珈琲の中に入っていた。週刊新潮のコラムで、片山杜秀さんという人が面白いことを書いていた。保健所が全国に整備されたのは、昭和10年代（1935）であり、厚生省（現厚労省）衛生局の管轄だった。厚生省は、そもそも陸軍が設立を言い出し、設立は昭和13年（1938年、大陸に大挙して出兵した1937の翌年！）だった。このふたつの機関の設置の目的は、侵略戦争に動員するための国民の健康管理にある。つまり、健康な兵士を戦争動員するのための機関だったわけである（ここまでが『週刊新潮』5月7・14日ゴールデンウィーク特大号のコラム「夏裘冬扇」の内容の一部をまとめたもの）。

保健所長に、厚労省から医師が天下るのも、その起源を見ると、よく理解できる。コロナ禍を戦争にたとえる各国首脳が多いが、そのレトリックの延長線上に個人の自由や私権の制限を正当化する危険性があるばかりか、そもそも、コロナと戦っている最前線の国家機関の起源は侵略戦争だったことになる。起源に本質は宿る。国家による保健衛生政策が、はじめから人権を抹殺し他者を殺戮するためのものだったという社会認識は重要だろう。現在の官邸・厚労省・専門家会議・東京都などが進めている自粛政策の、ある意味での本質と、そのまま国家に凭れてしまうと、その延長線上にある危険な社会体制の姿が見えてくるからだ。そもそも、国家は、「国民の幸福のための健康」は考えていない。国家は「国家のための国民の健康」を考えているだけである。この点を踏まえて、批判的に国家のコロナ対策を見ていくのが公平で現実的なのだと思う。このときの国家は、ぼくの概念で言うと、「国家利権村」である。税収という利権を媒介にした一利権集団に過ぎない国家利権村が国家の名を騙って出現しているということである。

国家利権村という事で言うと、原発事故の構造的な背景である原子力ムラとコロナ禍の背景にあるコロナムラは、どちらも、国家利権村がメインプレイヤーである点でよく似ている。だが、大きな違いがひとつある。それは米国というキイプレイヤーがコロナ禍には存在しないことである。今、存在しないのは、今後も存在しない、ということはなく、米国利権のレムデシビルへの傾倒や、米国製ワクチンの存在へのフォーカス、米英の中国に対する損害賠償・制裁への同調圧力の可能性などは十分に考えられる。安倍政権は米国ポチ政権であるから、この圧力に同調する可能性は高い。そうすると、原発事故と同じように、「構造的な悪」の役者が揃うことになる。コロナ禍は、社会構造も巻き込んでいっそう邪悪な姿を呈してくる可能性があり、今後、米英の中国に対する損害賠償・制裁の動向とコロナ禍の「構造的な悪」との関りに注目が必要になるだろうと思われる。

※中国に全世界が激怒。新型コロナ情報隠蔽に5500兆円の賠償要求（MAG2NEWS、2020年5月1日）

一日一句（2471）

自粛してうちなる春の盛かな