verse, prose, and translation
Delfini Workshop
詩的断章「うた」
2013-12-27 / 詩
うた
殺してやる
オレはオマエらを殺してやる
オマエらがオレを殺し続けるかぎり
オレはオマエらを殺す
過去が事実になる前に
それを破壊してやる
オレはその断片に住まう者
自殺する必要はない
オレより
死ぬべき連中はわんさといる
歴史をいまここに引っ張り出してやる
オレは創世記とともに生きる者
オレに過去形はいらない
オレは現在形だけで生きる者
冬天の奈落の底で
月と日がオレを生きる
初出『Coal Sack』77号
A song
I kill
I kill you:
As far as you
Continue to kill me
I kill you
Before the past comes to the facts
I destroy it
I’m a person
Who lives in its fragments
No need to suicide
There are so many guys
Who should pass away
More than I
I pull out the history
To hic et nunc
I’m a person
Who lives with Genesis
No need for me to have the past tense
I’m a person
Who lives only in the present tense
At the abyss of a winter blue sky
The sun and the moon
Live me
Coal Sack 77
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post secret-law society or world order
須藤元気率いるworld orderのthe last danceを見ていると、post secret-law societyの人間のありようを表現しているような気分になる。その世界は、だれかに「操作」されているようなロボット的な動きに象徴的である。人間の主体性や意志力は消え、社会体制の「操作」によって動く人間。スーツを着ているところが、一層、その感じを強め、world orderというネーミングが、このpost secret-law societyが、世界的に同期していることを暗示している。
12月6日に、特定秘密保護法案が参議院を強行突破し、13日の金曜日には、早々に、公布された。この法案は、当初から、「国民の安全を守るため」（安倍総理）という正当化がなされ、公務員による外交・防衛機密の漏洩が問題であるかのように宣伝されてきた。反対派は、「国民の知る権利」が脅かされるとして反対してきた。だが、これは、公務員の問題でも、防衛・機密漏えいの問題でも、刑法の問題でもない。そして、「国民の知る権利」といったたんなる情報公開の問題でもないのである。
post secret-law societyを考える3つの視角を提示し、今後の社会のありようを考えてみたい。まず第一に、この法律の問題は、社会体制の変質の問題だという点を指摘したい。国家・行政機関が、例外なく、貨幣に汚染されているという公然の秘密を「タブー」化し、テロの脅威と中国、北朝鮮など隣国からの脅威を習慣化することを目論んでいる。が、問題の本質は、そこにはない。国家権力と企業権力の国境を越えた統合にこそあるのだ。特定秘密保護法案が可決されてまっさきに歓迎の意を示したのはアメリカ政府である。反対運動の裏で着々と進んでいたのは、原発再稼働とTPPである。2013年の秋の臨時国会では、特定秘密保護法とセットで、日本版NSC設置法案が可決され、2014年の通常国会では、集団的自衛権の容認と安全保障基本法案の上程が予定されている。さらに、2015年の通常国会では、国家情報局設置法案の上程が予定されている。これに、武器輸出三原則の緩和や国によるがん情報の一元管理を合わせてみると（福島原発事故との因果関係を証明することが難しくなる）、社会体制そのものの変質をめざしていることが明らかになってくる。その特徴は、国家権力が、遍在する企業権力のエージェントになることである。この体制変質を、ネオファシズムと規定すると、このネオファシズムの独裁者は、安倍総理といった人格的な実体ではなく、その裏に存在する"1%"の多国籍企業や投資家、銀行家からなる超感覚的な遍在する諸関係である。安倍政権は、現存のアメリカ社会体制をモデルにして、体制整備を進めている。アメリカ社会は、アサンジやスノーデンの告発で明らかになったように、すでに、ネオファシズム社会なのである。フランスでも、12月10日に、権力による広範囲な国民監視を可能する監視法（防衛法）が可決された（ここから>>>)。ネオファシズム体制は、「テロとの戦い」という名目を巧妙に利用し、アメリカ、日本、フランスと世界的に同期しはじめている。
第二に、post secret-law societyは個人にとって、どう現れるかという視点が重要と思われる。特定秘密保護法には、二つの大きな問題点がある。「共謀罪」条項と「自首減免（減軽・免除）」条項である。それは、第25条、第26条に集中している。
第二十五条 第二十三条第一項又は前条第一項に規定する行為の遂行を共謀し、教唆し、又は煽せん動した者は、五年以下の懲役に処する。
２ 第二十三条第二項に規定する行為の遂行を共謀し、教唆し、又は煽動した者は、三年以下の懲役に処する。
第二十六条 第二十三条第三項若しくは第二十四条第二項の罪を犯した者又は前条の罪を犯した者のうち第二十三条第一項若しくは第二項若しくは第二十四条第一項に規定する行為の遂行を共謀したものが自首したときは、その刑を減軽し、又は免除する。
第25条には「共謀罪」が組み込まれている。「共謀罪」は、ターゲットを有罪にするために、公安によるコミュニケーション監視を常態化させる。映画「善き人のためのソナタ」を想像するといい。また、情報通信技術の進展によって、大量のコミュニケーションの中から、逆にターゲットを炙りだす手法も考えられる。スノーデンによれば、アメリカでは、googleやyahoo!などのプロバイダーへのNSAによる侵入がすでに行われている。これは、権力による、恒常的な市民監視を意味している。防犯カメラや通信・電子メールの傍受、インターネットの閲覧履歴へのアクセスなどが、法的に正当化されてしまうということである。
さらに深刻な問題は、第26条の「自首減免」である。これは、スパイ・密告者の産出を意味している。ある集団の中で、ある人物が、警察に「自首」してきた場合、その集団が、権力にとって好ましくない場合、「特定秘密」と関連させて、共謀罪を作り上げることができてしまう。その自首の人物は、もともとスパイであっても、あるいは、公安にマークされ弱みを握られ「自首者」に仕立て上げられたとしても、その集団や運動は、共謀罪で壊滅する。批判勢力は、この手法で、解体することが可能になる。こうしたことが、日常化すると、ネオファシズム教育と相まって、積極的に「スパイ」になる人物が現れるだろう。共謀罪を離れても、スパイの奨励が行われる可能性高い。権力による監視と隣人による監視の二重の監視社会の出現である。
第三に、社会認識のありようが変化するという視点が重要だと思われる。これは、社会体制に認識は規定される、という視点から、認識の変化の方向性を問題にできるだろう。一つは、真理はつねに隠されている、という共通の認識が形成されるだろうこと。真理と言われて提示されたものは、常に真理ではないこと。隠れた真理が常に存在すること。これは、この法律があってもなくても、妥当することだが、この法律ができたことで、この真理の性格が広く自覚されてくる可能性があること。逆に、この可能性があるだけに、「操作」が異様な形で強化されるだろう。大勢を取り込んだ方が常に優位に立つからである。現に、6日に発表された経産省のエネルギー基本計画原案では、世代を超えた原子力教育の必要性を謳い、エネルギー事業者や行政職員に対して、積極的に教育現場に参加するように求めている。これは、「安全神話」の露骨な復活である。社会体制は、これがいったん堅固に出来上がると、やがて不可視になり、「自然」になり、疑問を抱かなくなる。原発体制も、そうやって構築されてしまったものの一つである。社会認識が変わってしまうのである。
社会認識を左右する「操作」は、社会構成原理自体が、実は、操作性を本来的に持っている、という点が決定的である。教育や情報操作というレベルだけの話ではなく、社会構成原理自体を問題にする必要がある。現在の社会構成原理は、科学技術、マーケット、天皇制、民主主義である。これらの持つ操作性を根本的に解明・批判する必要があるように思われる。
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