Willow's Island

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俺はまだ本気出してないだけ 映画版

2013年06月30日 19時29分15秒 | 映画


 このブログでも原作の漫画を紹介したことがある「俺はまだ本気出してないだけ」を、映画館で見てきた。このマイナーな漫画が堤真一主演で映画化されるとは思わなかった。
 感想としては「もし原作を読んでいないのであれば、そこそこ楽しめる作品」というところか。私はやっぱり原作のファンであるため、違和感を感じた。3年前に読んだときはレンタルだったが、あまりに好きになったせいで全巻購入したほど、原作には思い入れがあるのである。
 やっぱり主演が堤真一というのが良くない。彼は大変に器用な俳優で、どんな役でもこなせることで定評がある。彼が主演した映画は多く見たが、私も良い俳優だと思う。しかし、大黒シズオ役だけは駄目だ。シズオは「しょうもないオッサン」だからこそ良いのに、やっぱり堤真一ではそれがいまいち伝わってこない。「しょうもなさ」オーラを出すことができる中年俳優なら、もっと他にいるだろうに。鈴子役の若い女優も、鈴子の淡々とした雰囲気を出せていなかった。
 ミスキャストといえば、近々封切される映画版「おしん」も気になる。おしんの父親役が稲垣吾郎で、母親役が上戸彩なのだそうだ。当然ながら、どうがんばっても悲壮感は出ないだろう(^^)。まあ、「大人の事情」で決まったキャスティングであろうことは、容易に想像がつく。
 最近の日本映画を見て思うのだが、「いかに良い作品を作るか」ではなくて「いかに客を呼び寄せるか」に力点をおく傾向が、ますます露骨になってきたように感じる。映画もビジネスなので当たり前なのかもしれないけど、昔の方が「良い作品を作る」という思いで作られた映画が多かったような気がする。気のせいだろうか。

ラビア・カーディルさんからウイグルの惨状を聞く

2013年06月29日 06時24分59秒 | 中国

 一昨日は、名古屋のウインクあいちで「日本・ウイグル 自由のための連帯フォーラム」が開催されていたので、聴きに行って来た。ウイグルの母と呼ばれるラビア・カーディルさんの講演もあった。この方は「世界ウイグル会議」の総裁であり、チベット民族でいえばダライ・ラマに該当するようなカリスマ的存在だ。ノーベル平和賞の候補になったことが何度もあるそうだ。直接話を聞けるというのは、実に貴重な機会だった。
 カーディルさんは実に穏やかな物腰でありながら、壇上でウイグル人が置かれている現状を訴える時には、大変に迫力のある目をしながら語っていた。よほど強い思いがあるのだろう。中国においてウイグル民族が危機にさらされていることが、強く伝わってきた。それでいて、日本の聴衆に対して実に礼儀正しく振舞っていた。中共政府はこの人をテロリスト扱いしているようだが、真実は真逆であることが、改めてよく理解できる。
 東トルキスタン(「新疆ウイグル自治区」と呼ばれている地域の正しい名称)では、中共政府によるウイグル人への凄まじい差別、民族浄化、虐待、ひいては虐殺までもが日々行われているそうだ。いくつか主な例をあげるだけでも、以下のとおり。

★15歳から25歳の若いウイグル人女性を強制的に遠く(沿海部など漢族が多数を占める地域)へ移住させ、働かせている。こうすればウイグル人と漢族の混血が進むことになり、民族浄化が可能となる。
★ウイグル人妊婦に対する強制的な堕胎手術を繰り返し、ウイグル人の出生を妨げる、ということが普通に行われていた。
★膨大な人数の漢族が東トルキスタンへ移住した(もちろん政策による)ことにより、今やウイグル人と漢族の比率は半々となっている。しかし現地の工場などでまともな職に就けるのは、漢族のみ。
★過去には東トルキスタンで中共による核実験が数十回も繰り返されており、そのせいで19万人が死亡、数百万人が被爆した。現在も被爆の後遺症で苦しんでいるウイグル人は多い。
★先日も「ウイグルで暴動があった」という報道があったが、殺されているのはウイグル人の方である。今も毎日のように殺戮が繰り返されている。ネットで調べれば画像が出てくるが、実態は漢族がウイグル人に暴力をふるっているのである。
★ひどい時には、ウルムチにおいて一晩だけで1万人ものウイグル人が虐殺されたこともある。
★2009年にウルムチで起きたデモ(報道では「暴動」とされている)において、不当に逮捕、連行され、強制的に「失踪」させられたウイグル人が、名前が分かっているだけでも数十人は存在する。彼らの安否は、未だ不明である。
★以上のような非道がありながら、世界で真実が知らされていないのは、中国が徹底的に報道を規制し、捻じ曲げているからである。

 フォーラムでは「これこそがまさに、ヒトラーが行ったのと同じファシズムだ」という発言があったが、その通りである。今は中国政府が日本をつかまえてファシスト呼ばわりしているようだが、現在進行形で「ファシスト」であるのは、まさに中国のことだ。これが厳然たる真実である。

中国を待ち受ける国内大混乱

2013年06月27日 07時19分46秒 | 中国

 最近は、トルコやブラジルなどで暴動が多発している。原因としては、トルコではエルドアン首相の非民主的統治、イスラム化政策、強引なオリンピック施設の建設、などがあるようだ。ブラジルでは、政府が国民の福祉や教育をなおざりにして、ワールドカップ競技場を建設しようとしたことへの反発、とのことである。
 この2国で暴動が起きたことについては、何か共通する点があると感じた。まず、両国とも典型的な中進国、ということがある。世界銀行の定義によると、1人当たりGDPが10,000~12,000ドル程度であることが、中進国としての目安らしい。2012年ではトルコが10,609ドル、ブラジルが12,079ドルだった。この条件にぴったり当てはまる。
 私が思うに、中進国になると、国民によるデモが起きやすくなるのではないか。国民生活がそこそこ豊かになってくれば、その国民に人権意識、市民意識が強く芽生えてくる。そうなると、それまで(発展途上国時代)の権威主義的な政治形態が許されなくなる。国民は民生や教育の向上を求めるようになり、発展途上国型の強引な開発などは、強い反発を受けるようになる。トルコやブラジルで起きているのは、そういうことではないかと思う。
 そこで、中国はどうか。2012年の1人当たりGDPは6,076ドルだったそうだ。中国の統計など当てにならないのでこれが正しいのかどうか分からないが、それでもまだ中進国レベルに達していないということだ。それなのに、中国では既に年間20万件以上の暴動が起きている。ちょっと信じられないような数字だ。単純に10分の1スケールで日本に当てはめると、全国で年間2万件以上の暴動、ということになる。とても想像できん。
 もしこのまま中国が順調に経済成長を続けていくと、どうなるのか。発展途上国である現在でさえ、この異常な暴動件数である。人口に大きな変動なく年7%程度の成長を続ければ、8年ほどで中進国になる、という計算になる。その時、果たして中国という国はどうなるであろうか。
 はっきり言って、共産党の一党独裁という今の体制が、無事に続くとは思えない。民主化までは行かないにしても、共産党が転覆され、国内が混乱状態に陥る可能性はある。中国人自身が最も恐れる「乱(ルァン)」の状態だ。そうなれば、中国社会は今以上の地獄になる。中国人民のDQNぶりを考えれば、政府の締め付けがなくなったとたん、治安の悪化や混乱は相当深刻になることが予想される。中国共産党の一党独裁であった方が、よっぽどましな社会状況となるであろう。無事に民主化すればいいのだが、当の中国人が民主主義など信じていないので、それは無理と思われる。
 あまりに悲惨な国内状況になれば、国際社会が手をさしのべることはある。実際、東ティモールやアフガニスタンの混乱に国連を始めとする国際社会が救済に乗り出したということもある。ところが残念ながら、中国は大国だ。 他国が救済するには、あまりに巨大すぎる国家である。超大国アメリカでさえ、中国をどうにかすることなどできない。中国人の惨状を救うことなど誰もできない、ということである。

やばい中国経済 そして韓国も破綻か

2013年06月25日 06時16分26秒 | 中国

 韓国紙・中央日報に面白い記事が載っていた。「尋常でない中国経済 徹底的に備えるべき」だと。
http://japanese.joins.com/article/031/173031.html?cloc=jp
 中国経済が相当にやばい状態にあることが、韓国人にも分かってきたようだ。最近読んだ「週刊エコノミスト」においても、中国経済の危機的状況が強調されていた。その内容を簡単に列挙すると、以下のとおりである。

★経済成長が鈍化しているにもかかわらず、都市部での不動産価格の高騰が止まらない。相当に危険なバブルが発生しているということだ。
★経済統計に途方もない嘘が含まれていることが判明。例えば、1~4月の中国から香港への輸出額などは、同時期の香港の中国からの輸入額を大幅に上回っていた。その差額は、なんと683.6億ドル(6兆円以上)。この巨額の差は一体何なのか。
★中央日報でも指摘されているとおり、シャドーバンキングだけが過度に成長し、短期市場の金利がアホみたいに高騰している。中国国内の金融は非常にリスキーな状態になっているということだ。デフォルトが多発し、金融がまともに機能しなくなる可能性さえある。
★鉄鋼、セメントなど中国経済の成長を支えてきた多くの工業製品が、明らかな生産過多となっている。「世界の工場」としては、これからどうするのか。
★供給過剰であれば、国内消費を喚起することが絶対必要となるが、一部の金持ちを除く大半の国民は貧しすぎて、耐久消費財(冷蔵庫、エアコン、自動車、等)を買うことができない。
★また、所得格差が大きすぎること、社会保障がほとんどないことにより、貧困層の貯蓄率は異様に高いままである。
★もし中国が貧富の格差を解消できないのなら、上記2つの理由から、消費を拡大することができず、経済成長のエンジンにならない。

 以上のように、中国経済は実に多くの「爆弾」を抱えていることがよく分かる。もし中国経済が「大爆発」を起こした場合は、日本もただでは済まないだろうが、中国に依存しきっている韓国経済はもっと悲惨なことになる。韓国のGDPにおける貿易依存度の率は80%以上で、その中でも中国への輸出は25%を占めるのだそうだ。どれほど「徹底的に備え」たところで、どうにかなるものじゃないだろう(笑)。日韓スワップ協定も延長しないことが決まったようなものだし、これからは日本を当てにせず、がんばっていただきたい。「優秀な韓民族」のことだから、きっと大丈夫だろ(棒読み)。

なぜ憲法改正ができないのか

2013年06月23日 10時26分32秒 | 時事

http://sankei.jp.msn.com/politics/news/130621/plc13062106580004-n1.htm
 産経新聞社は7月4日公示、21日投開票予定の参院選を前に、憲法改正について全国会議員を対象にアンケートを実施した。回答率は62・3%。憲法論議の活性化を望ましいと答えた議員は9割を超し、憲法改正は「必要」と答えた議員は8割超に上った。民主党議員の半数も憲法改正は必要としており、参院選後をにらみ、憲法改正に向けた機運の高まりを反映した結果となっている。

 憲法改正を「必要」との回答は84・3%。衆院で91・6%、参院で67・6%で、両院ともに改正の発議に必要な3分の2を超える計算になる。政党別では維新と改革は全員。次いで自民党(99・2%)、みんな(92・3%)の順となった。公明党も90・0%に達した。

 改正すべき項目を複数回答でたずねたところ「軍隊や自衛隊の保持」が最多で271人。次いで「緊急事態への対応」「前文」などが上位を占めた。
<以下略>

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 この調査によると、国会議員の大半が憲法改正は必要だと考えているようだ。それは当然だろうと思う。私も昔からずっと改正すべきだと思ってきた。ではなぜ、これほど多くの議員が変えるべきだとしている憲法が、いつまで経っても変わらないのだろうか?
 やはり、改正に必要な「国民投票」というものがネックになっている気がする。国民投票には世論が大きく影響する。そして世論の形成には、マスメディアが巨大な影響力を持つ。メディアが憲法改正についてどう報じるかで、国民投票の結果が左右される。
 しかし日本のメディアというのは、産経など一部を除いて、改憲については否定的な報道を繰り返してきた。今はそんなにひどくはないが、十数年前だと「改憲=徴兵制」というような、非常に偏ったスタンスのメディアが多かった。今でもその影響は残っていると思う。
 日本の政党の中でも改憲に絶対反対なのは、社民党と共産党だけと思われるが、今は議席数が非常に少なくなっている。それなのに、NHKを始めとするテレビ局は、まるでこの2党の意見が主流であるかのように扱って報道している。投票を通じた国民の意思表示においては、社民党などゴミクズのような存在であるにもかかわらず、まるで自民党らと対等であるかのように扱うのは何故なのか。
 おそらく「たとえ少数意見であっても取り上げることがメディアの使命」とか思っているのだろうが、それなら、新大久保あたりでヘイトスピーチを繰り返している在特会の意見でも、真摯に取り上げてみてはどうか。彼らだって少数派である。社民党と同じように、意見を聞いて報道しない理由は何なのか?
 日本のメディアの報道スタンスは、非常に偏っていると言わざるをえない。これでは世論形成において、国民をミスリードすることになってしまう。
 それから、憲法改正にあたっては、韓国や中国から相当な圧力がかかることを懸念する連中も多いだろう。しかし、民主的な手続きを経て自国の憲法を改正することについて外国が干渉することなど、断じて許してはならない。

日本外交の孤立? 孤立とは何なのか

2013年06月20日 22時19分00秒 | 時事

 先日の日曜日、TBS-BSの報道番組で、元外交官の田中均が出演していた。安倍政権の産業政策、外交政策を検証する、という主旨の番組であったが、スタンスとしては、明らかに安倍外交に否定的な見方をしていた。標題からして「孤立する日本外交」などと言っている。田中均はもう少し慎重な言い方をしていたが、キャスターのメガネをかけたヲッサンは、「日本が孤立してしまう!」としきりに喚いていた。要するに、中国・韓国との関係が最悪となり、この2国とは首脳会談が行われず、アメリカからも慰安婦問題で批判され始めたことを指して、「孤立している」と言いたいらしい。
 この「日本が孤立する」という言い方は、日本のメディア(特に新聞)が非常によく好んで用いるフレーズである。日本の置かれた国際状況をふまえ、政府を批判したい時には必ず利用される。しかし、頻繁にこのような言い方でメディアが外交政策を批判する国というのは、日本以外にあるのだろうか。どうも、日本固有の現象に思えてならない。通常の人間関係においても「孤立する」ことを極端に恐れる、日本人らしい言い方である。
 しかし日本が孤立している、というは正しくない。世界には日本、中国、韓国、北朝鮮の4国しか存在しないのであれば、確かに孤立していると言えるのかもしれない。しかしもちろん、現実はそうではない。アメリカも結局は、日米同盟に基づいた上で中国に対処してくれているし、安倍外交の積極的な動きにより、東南アジア諸国、アフリカ諸国、そしてロシアとも関係は良好に推移しているのが現状だ。実にTBSらしい偏向報道、プロパガンダであった。果たしてこいつらは本当に日本の放送局なのか、甚だ疑問である。
 ところで思うのだが、そもそも一つの国家である以上、どの国だって「孤立している」と言えるのではないか? 国益の衝突がまったく無く、常に友好関係にある国同士の関係というのは、よっぽど地理的に離れており関係が薄いか、明確な主従関係にある国同士にしか、ありえないのではないか。国情も、何を国益とするかも全く異なるからこそ、世界には複数の国々が存在するわけである。どの国にとっても外国である以上、完全に信用できる国など存在しない。特定の国同士が常にべったりとくっついて「孤立していない」状態というのは、そもそもありえないだろう。別々の国である理由がなくなるからだ。ありうるとすれば、その国が「独立国ではない」場合だけだ。
 上述のキャスターが言わんとすることは、何となく分かる。中国や韓国ならともかく、アメリカにまで見捨てられたらどうしよう、と恐れているのだろう。これはメディアだけでなく、日本人が戦後、ずっと不安に思ってきたことだ。第2次世界大戦では文字通り孤立してしまい、悲惨な結果に終わったことから、とにかく国際的に孤立することへの恐怖心は、日本人には非常に強い。
 しかし既に述べたように、一つの国である以上、孤立しているというのは普通の状態なのである。たとえ同盟国のアメリカであっても、自国の国益にならなければ、日本のために動くことなどは最初からない。日本は常にアメリカとくっついている、と考えることは妄想に過ぎないから止めた方がよい。
 アメリカが日本をどう思っているのか絶えず気になって仕方がない日本人も多いようだが、そういった連中は、終戦直後のアメリカ占領時代から精神的に変わっていないのではないか。日本は日本の意思を持たなければならない。終戦後70年近くが経とうとしている今、もういいかげんに真の独立を目指すべきではないのか。それとも、中国やロシア等に囲まれているという地理上の条件により、そんなことは不可能なのだろうか。そんなことはないと思う。日本国民一人一人が外交・防衛に対する意識をしっかりと持っていけば、変わっていくことも可能だと考えている。
 独立した国を目指すということは、何も反米的になるということではない。アメリカとの同盟関係が非常に重要であることに変わりはない。しかしその上で、しっかりとした日本の意思を持っていくこともできるはずである。

As One "サランイ オセッケ(恋は不器用)" 日本語訳

2013年06月16日 21時51分05秒 | 音楽

タウr トゥッ マr トゥタン ソンクッ
触れそうで 触れない指先
シソヌン パrックッマン ボァ
視線は 互いのつま先だけを見る
ノワ ナン サランイ オセッケ
あなたと私の恋は 不器用ね

チョアド パンデロ マrヘ
本当は好きなのに 反対のことを言って
チャックマン ヌンチマン ボァ
しきりに互いの 顔色だけを見る
ノワ ナン サランイ オセッケ
あなたと私の恋は 不器用ね

アプン チョk オmヌン ゴッチョロm
つらい時期が なかったみたいに
サンチョ オmヌン ゴッチョロm
傷付けあったことが なかったみたいに
タシ チョウmチョロm サランヘッスミョン
また初めて会った頃のように 愛し合ったら
ウリ クロミョン アンドェrッカ
だめなのかしら

ネイリ オmヌン ゴッチョロm
明日が来ないかのように
トゥrマン ナムン ゴッチョロm
二人だけが世に残されたみたいに
ノヌン ソニョヌロ ナヌン ソニョロ
あなたは少年で 私は少女で
クロッケ サランハゴ シポ
そんなふうに 愛したい

Oh Love Love Love
ウェ ラヴ ラヴ ラヴ
どうして Love Love Love
ウェ ナン サランイ オセッケ
どうして私の恋は不器用なの
Oh Love Love Love
ウェ ラヴ ラヴ ラヴ
どうして Love Love Love
ウリ サランイ ピリョハンデ
私たちには愛が必要なのに

ヘッサリ ヌンプシゲ ピッナヌン クナr
日ざしが眩しく輝く その日
ソロエ トゥンエ キデ ナルンハゲ
お互いに甘えることにも つかれ果て

アプン チョk オmヌン ゴッチョロm
つらい時期が なかったみたいに
サンチョ オmヌン ゴッチョロm
傷付けあったことが なかったみたいに
タシ チョウmチョロm サランヘッスミョン
また初めて会った頃のように 愛し合ったら
ウリ クロミョン アンドェrッカ
だめなのかしら

ネイリ オmヌン ゴッチョロm
明日が来ないかのように
トゥrマン ナムン ゴッチョロm
二人だけが世に残されたみたいに
ノヌン ソニョヌロ ナヌン ソニョロ
あなたは少年で 私は少女で
クロッケ サランハゴ シポ
そんなふうに 愛したい

Oh Love Love Love
ウェ ラヴ ラヴ ラヴ
どうして Love Love Love
ウェ ナン サランイ オセッケ
どうして私の恋は不器用なの
Oh Love Love Love
ウェ ラヴ ラヴ ラヴ
どうして Love Love Love
ウリ サランイ ピリョハンデ
私たちには愛が必要なのに

タウr トゥッ マr トゥタン ソンクッ
触れそうで 触れない指先
シソヌン パrックッマン ボァ
視線は 互いのつま先だけを見る
ノワ ナン サランイ オセッケ
あなたと私の恋は 不器用ね

ヌッキヌン テロ タ マrヘ
感じるままに 全部言ってみて
イデロ ソロマン ボァ
このまま お互いだけを見る
ノワ ナン サランイ ピリョヘ
あなたと私は 愛が必要なの

オバマに嫌われている安倍晋三

2013年06月13日 22時09分41秒 | 時事

 先週アメリカで行われた米中首脳会談において、習近平はずいぶんな厚遇を受けたそうだ。アメリカ側からの会談の誘いがあり、8時間もかけてオバマとじっくり話し合い、いっしょに散歩までした。夕食会もセットされたようである。いったい8時間も何を話したのだろうか。おそらくアメリカから中国に対する要求(サイバー攻撃をやめろ、北朝鮮を押さえ込め、東シナ海で調子にのるな、等)が大部分を占めていたのではないかと思うが、それでも表向きは、まるで「G2体制」が復活したかのように緊密ぶりをアピールしていた。アメリカ側がしぶしぶOKし、それでも少しの時間、話をしただけで終わって夕食も出なかった安倍・オバマ会談と比べれば、雲泥の差である。
 韓国のパク・クネでさえ、安倍よりはるかに厚遇されていた。国賓扱いで、なんとアメリカ議会でのスピーチも許された。こんなこと、日本の首相がやったことは今まで一度もない。日本の報道に接するかぎりでは、「日米同盟が完全復活した」という安倍首相の言い分のみが伝えられているように見えるが、実際には冷遇されたのである。日本の首相は習近平やパク・クネよりはるかに格落ちの扱いだった、というのが現実だ。
 アメリカで厚遇されたからといってそれですべて良いというわけではないが、なぜこのように、安倍はあからさまな冷遇を受けたのだろうか。考えてみる必要がある。
 まず第一に言えそうなのが、オバマは安倍を嫌っている、ということだ。さすがにこんなことは公言されないだろうが、オバマの安倍に対する表情を見ていれば分かる。日米首脳会談をやった後でも、オバマは記者に促されるまで安倍と握手しようとはしなかったらしい。安倍さんは「オバマ大統領とはケミストリーが合った」とか言ったようだが、悪いけど嘘としか思えない。「ケミストリーが合う」どころか、リベラリストのオバマは、典型的な保守である安倍に拒否反応を示したのではないか。それに比べてパク・クネなどは、東アジア初の女性大統領として、いかにもアメリカ人リベラリストが好みそうな格好のネタになる。
 それでもアメリカ大統領(特にオバマのような実務家タイプ)が、個人的な好悪だけで首脳外交をやるわけではない。上記の理由以外に、アメリカの国家意思としても、東アジアでの紛争に巻き込まれたくない、という考えがあったのではないか。安倍が日本において圧倒的な支持を受けており、なおかつナショナリストである、ということはよく知られていたと思う。そして日本は、中国や韓国と最悪な関係にある。このような状態で日米首脳会談を成功させれば、安倍はますます増長し、中韓との亀裂をさらに深めかねない。そうなれば、最悪の場合は中国との軍事衝突が発生し、アメリカも軍を動かさざるをえない。今はアメリカも中国とコトを構えられるような状態ではない。それなら、安倍を調子づかせないようにしておこう、と。こう考えた可能性はある。
 それから、現実的に考えて、オバマにとって首脳会談で安倍と話す議題はあまり多くない、ということがある。日本から提供できる土産といっても特になく、せいぜいTPPに参加するかどうか、という話ぐらいである。これとて、アメリカにしてみれば大した問題ではない(安倍訪米について、アメリカ・メディアの関心は極端に低かった)。米中のように8時間も話すようなネタは、日米間で他になさそうである。アメリカにしてみれば、日本相手に長々と話すより、中国に「責任ある大国」として振舞うようじっくりと説得する方が、東アジア情勢の安定には遥かに役立つ。
 こうして考えると、アメリカとの同盟があるといっても、そういつまでも当てにできるものとは思えなくなってきた。日米同盟も、安全装置の一つ、ぐらいに割り切って考える必要があるのかもしれない。国家の命運にかかわる「安全保障」を特定の外国に預けたままにする、ということ自体が、考えてみれば異常だ。アメリカとの同盟は堅持しながらも、自分の国は自分で守ることができるようにしなければならない。そのためには憲法第9条は改正する必要があるし、集団的自衛権も当然認められるようにしなければならない。かつて安倍さんが言っていた「戦後レジームからの脱却」というのは、そういうことだ。
 そのためなのか、最近はわずかながら、日本の「離米」の動きが少しずつ見られるようになってきた。アメリカ・韓国への事前通知なしの飯島内閣官房参与による訪朝などだ。拉致問題は日朝二国間の問題であるため、日本独自で解決に向けて動くのは当然のことである。この訪朝がどの程度の効果があったのか分からないが、ぜひこれからも日本外交は自立的に動いていってほしい。

偽善アメリカ人の吐いた本音

2013年06月11日 22時30分06秒 | テレビ

 先日録画した「たかじんのそこまで言って委員会」を見ていると、元・アメリカ国務省高官のケビン・メアが出演していた。「橋下大阪市長の慰安婦発言を嘆く」という題目で発言していた。こいつによると、慰安婦問題は強制があったかどうかという問題ではなく、慰安所の存在そのものが問題なのであり、女性の人権問題なのだそうだ。アメリカが問題にしているのはこの点であって、だから橋下の釈明は論点がずれている、と。
 いかにも現代アメリカ人が好みそうな論点である。しかし番組でも指摘されていたが、それなら終戦直後の日本でアメリカ兵のために存在したRAAという施設は何なのか、まさに慰安所じゃないのか、という話になる。それに対してメアは「あれはよくなかった」と述べるのみであった。良くなかったのなら謝罪しろよ、と言いたくなるが、アメリカは絶対に謝罪しない。じゃあ日本だけが謝罪しなければならない理由は何なのか?
 人権問題ということのつながりで、広島・長崎への民間人への原爆投下についてアメリカが謝罪していないことを宮崎哲弥が言及すると、こともあろうに、このチョビヒゲは「謝罪するわけねえだろ。ありゃ虐殺じゃなくて戦争中の行為だよ、ヴォケ。」とか抜かしやがった。私はブチ切れた。
 女性の人権が問題だというなら、当時の広島や長崎にも、家族のため家事に励んでいた主婦や、赤ちゃんの世話をしていた母親や、将来のことを考えて勉強を続けていた女学生、などがいたはずである。しかし彼女らは、原爆投下によって容赦なく虐殺された。想像を絶するひどい火傷を負い、これ以上ないほど残酷な殺され方をした。その時はなんとか命が助かっても、放射能の影響で結局は苦しみぬいて死んでいった者も多い。彼女らの「人権」はどうなるのか? 敗戦国の人間には「人権」が無いってのか? 仮に戦争の原因が一方的に日本にあると仮定しても、非戦闘員女性の「人権」に韓国人と日本人の間に差を設ける理由は何なのか?
 慰安婦絡みでは偉そうに「人権」を唱えながら、自分たちがやった残虐行為はしれっと正当化するアメ公特有の偽善ぶりに、かなり血圧が上がった。このメアとかいうチョビヒゲは、「沖縄はゆすりの名人」とか言ったせいで国務省を更迭された、という過去がある。こいつの著書を読むと、そんな発言はしていない、というようなことが書いてあったので、冤罪だったのかもしれないと思ったことがあるが、おそらくそれは私の間違いだった。こいつは本当に沖縄人の神経に触る発言を以前から繰り返していたため、国務省からも疎まれていたんじゃないのか。さすがにアメリカ国務省もあやふやなことで処分などしないだろう。メア本人が自分を処分した国務省に対して恨みがましいことを一切言っていない、という事実も、かえってあやしい。こいつは処分されるに足る発言をしていたのである。
 まあ、ほとんどの一般アメリカ人は慰安婦にも原爆にも興味がないのだろうが、ひとつ分かったことがある。おそらくアメリカ人にとって「女性の人権」とやらは、いわゆる「国民感情」なのである。ここで言う「国民感情」というのは、それぞれの国で特有の、理屈や論理を受け付けない絶対的なセンティメントのことだ。これはたいていの国にあると思う。韓国であれば竹島や慰安婦問題、日本であれば拉致問題や原発、などだ。アメリカの場合は、911に加え、「女性の人権」があるのだろう。詳しくは知らないが今までいろんな経緯があって、こういうことに対してやけに敏感な社会になったのではないか。女性に対する暴力や性犯罪は日本よりひどいくせにな・・・(いや、だからこそか)。とにかく「国民感情」である以上、どんな理屈を並べて日本の立場を説明したところで無駄、ということである。

韓国人は60年前から慰安婦を知っていた

2013年06月07日 03時32分31秒 | 韓国

http://www.recordchina.co.jp/group.php?groupid=73022
2013年6月5日、韓国・聯合ニュースによると、スイス・ジュネーブで開かれた国連人権理事会の一般討論で、日本代表が「従軍慰安婦問題は国際法上すでに解決済みだ」と主張したのに対し、韓国代表は反発。問題解決に向けた協議に応じるよう求めた。韓国外務省が4日表明した。国際在線が伝えた。

それによると、日本代表は慰安婦問題について、第2次世界大戦にかかわる賠償問題はサンフランシスコ平和条約で法的に解決済みだと主張。さらに、1995年に設立されたアジア女性基金を通じ、元慰安婦の女性たちに最大限の賠償を行ったと説明した。

これに対し、韓国代表は反発。1965年の日韓基本条約締結時も慰安婦問題への言及はなく、日本は韓国との対話に応じるべきだと主張した。一方、日本代表は、同問題に関する大阪市の橋下徹市長による一連の発言は日本政府の見解と異なるものだと説明。安倍晋三首相ら歴代首相も、周辺国に与えた苦しみを認めているとした。(翻訳・編集/AA)
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 つまり、韓国としては、日韓基本条約締結時には慰安婦問題が判明していなかったので、その時に決定した賠償は不十分だった、と言いたいわけである。しかしこんなことは、もちろん大嘘だ。
 1953年の日韓国交正常化交渉において、張基栄(チャン・ギヨン)という韓国側の外交委員会委員(後の副総理)が、しっかりと慰安婦について言及しているのである(上の画像をクリックのこと)。「韓国女子で戦時中に海軍が管轄していたシンガポール等南方に慰安婦として赴き、金や財産を残して帰国して来たものがある。」と述べている。当然だが、この当時から慰安婦の存在は知っていたのだ。韓国側がどんなに嘘を付こうが、日本の外交文書にはしっかりと記録が残されているのである。
 ん?? ところで従軍慰安婦というのは「性奴隷」じゃなかったのか? 「赴き」とあるが、強制連行されたんじゃないのか? 奴隷がどうやれば金や財産を残せるんだ?
 だいたい、韓国側の主張では「20万人」が強制連行されて慰安婦になったんじゃないのか? 20万人も連行されて売春を強制されながら、そのことに気付いたのが90年代に入ってからだとでも言うのか。そこまでひどいことをされたのなら、絶対に1950年代の時点で知ってるはずだろ。逆に知らなかったというなら、どんだけひどい馬鹿なんだよ。

再掲