「スーパーメジャー」と呼ばれているのは、下記の6社でした。
1. エクソン・モービル 米国
2. ロイヤル・ダッチ・シェル イギリス、オランダ
3. BP ( 旧フリティシュ・ペトローリアム ) 英国
4. シェブロン 米国
5. トタル フランス
6. コノコフィリップス 米国
「脱炭素社会」の流れの中で、6社が今後どのように動いていくのかにつき、 「ジェトロ・ビジネス短信」が伝えていることを、第8回のブログでご紹介しました。そこでは、日本財団の動きについても説明していました。
「日本財団は、日本メーカーと石油メジャーによる〈再生可能エネルギー〉と〈環境〉分野での、」「新たな連携技術開発プロジェクトの、アイディアを募っている。」
「日本財団は、平成30年5月、世界の主要石油・天然ガス生産大手らが組む、」「コンソーシアム〈 DeepStar 〉と、海洋技術の共同開発のため覚書を締結し、」「日本企業が、これらスーパーメジャーなどと連携して、技術開発を行うプログラムを設置した。」
本日は、令和元年5月に公表された「日本財団」の資料を紹介します。日本の主要企業がスーパーメジャーと連携し、どのような技術開発に取り組んでいるかが分かります。( 注 1.は、研究テーマ 2.は、参加企業名です。)
〈 川崎重工業（株） 〉
1. 自律型潜水ロボットの、海洋石油分野への実用
2. Total（フランス） Shell（イギリス、オランダ）
〈 （株）島津製作所 〉
1. 海底での光通信無線技術の開発
2. Shell（イギリス, オランダ） Chevron（アメリカ） Total（フランス）
〈 日本製鉄（株） 〉
1. 海底ケーブル用の、新型スチールの開発
2. Total（フランス） Chevron（アメリカ）
〈 日揮（株） 〉
1. 天然ガス中のCO2等、高濃度酸性ガスの処理プロセス開発
2. Petrobras（ブラジル） Shell（イギリス, オランダ） JX石油開発（日本） Chevron（アメリカ）
〈 日産化学（株） 〉
1. 海洋油田の生産効率を向上させるための、添加剤の開発
2. Woodside（オーストラリア） Chevron（アメリカ）
〈 （株）日本ペイントマリン 〉
1. 海洋油田での長期防食が可能な、新型塗料の開発
2. Anadarko（アメリカ） Woodside（オーストラリア） Chevron（アメリカ） Shell（イギリス、オランダ）
〈 日本電気（株） 〉
1. 水中での、非接触型給電システムの開発
2. Total（フランス） Chevron（アメリカ） Shell（イギリス、オランダ）
〈 三菱重工業（株） 〉
1. 新型海底ポンプによる、海底原油採取の最適化
2. Equinor（ノルウェー） Chevron（アメリカ） Shell（イギリス、オランダ）
1. 海洋石油・ガス生産施設における、故障予想モデルの開発
2. Anadarko（アメリカ） Total（フランス） Chevron（アメリカ）
〈 横河電機（株） 〉
1. 海洋石油開発にかかるパイプラインの詰まりや、腐食を防止するための添加剤注入新技術の開発
2. Shell（イギリス、オランダ） Chevron（アメリカ）
前回私は次のような、2つの予測を立てました。
1. 彼らは、自分の影響力を、「日本の石油業界」で確立しようと計画する。
2. 彼らは、自分の影響力を、「日本の産業界」で確立しようと計画する。
石油業界には株主として参加し、産業界には研究開発の連携企業として参加しています。国際金融資本家とスーパーメジャーが、日本へ影響力を行使しつつある状況が見えてきました。
これでは青山繁晴氏が、政界でいくら奮闘しても、「メタンハイドレート」が国民に伝わらないはずです。安倍元総理と頑張っていたと話していましたが、それでも彼らにはかなわなかったと言うことなのでしょうか。
「日本のエネルギー問題」の森は、深く、大きく、広がっていますが、青山氏を応援するため、もう少し森の中を散歩し、何かの糸口を探したいと思います。
次回は、東京財団政策研究所の主任研究員である平沼光氏の、意見を紹介します。
