マグロの将来は： 日本人は脂のあるトロを食べる （１）

日本人の貪欲なクロマグロへの食欲が戦後のトレンドを映し出している。はじめにこれが人気を浴びたのは急速な経済成長が始まった1960年代のことであった（6月19日AsahiShinbun)

この時代日本の食習慣が西洋化した。バブル経済が崩壊すると価格は下落、マグロも一般市民に可能なものとなった。農水省の保有する統計からは以下にマグロの消費が伸びたかを読み取ることが出来る。

1920年までは年間のマグロ漁獲は10,000 ～ 20,000トンであった。それが1926年頃から 60,000～ 80,000トンに増加、昭和時代は1989年までであるが、第2次世界大戦では劇的な減少を見た。

しかしながら、日本オ漁船の出漁規制が解除された1952年以降再び数量は増加した。この年漁獲は100,000トンを超え、1955年には 180,000トンとなり、その10年後には 430,000 トンとなった。この成長ははえ縄漁船によって拍車がかけられた。この漁船は長大な幹縄を数十kmから200kmも海中に入れる。数千本の枝縄が一定の間隔で取り付けられている。その先端には餌のついた釣り針がある。

高度経済成長期に入ると日本オマグロ需要は急上昇した。はえ縄漁船は高価な根だのクロマグロや南マグロを求めて世界の海に展開した。マグロの品質は零下50℃以下でないと劣化する。1960年代の初期までは日本漁船は零下20~30℃までの装備しかしていなかった。このことで日本から何処まで出かけられるかが制約された。

冷凍技術の発達により1960年代中盤には零下50℃の凍結が可能となった。300トン級のマグロはえ縄漁船がこれを装備し、マグロを求める航海の距離が拡大した。主要な貿易会社は静岡市の清水にに型の冷凍庫を設けた。これによりマグロ販売の国内需要に対応した。

1960年代の終盤になると日本の一般家庭が大型の冷蔵庫を備えるようになった。これが脂のあるトロマグロの始まりである。専門家らはトロの人気は日本人の舌の変化であるという。

東京家政大学名誉教授Ayako Eharaは食の歴史について詳しい。海外のファストフードチエーン店の展開は葉1970年代であったという。これにより米の消費が減り西洋食が流入した。「脂肪分の多い、コクがあり、美味なトロは西洋の食味に近い」とEharaはいう。「これこそが日本人がこれを食べ始めた理由だ」と彼女はいう。

大西洋の死の海

研究者らが極端に酸素の少ない海を大西洋で見つけた。西アフリカの沿岸か数百km離れた海域である（6月26日FUD)

観測されたその酸素のレベルは大西洋の海洋でこれまで発見された中では最低であり、ここでは魚類は死んでしまう。この死の海は渦をなしており、渦を巻く水塊はゆっくりと西に向かっている。

もしこの水塊が島嶼にやってくるとその周囲の沿岸は低酸素水に包まれ魚の大量死をもたらすことが確実という。この発見は学術誌Biogesciences Discussで発表された。

貨物船 "Coastal Pride"が沈没 インド海軍と沿岸警備隊が救助

セメントを積載した14人が乗り組んだ貨物船"Coastal Pride" が6月22日時化のなか機器の故障に見舞われた。本船はムンバイの北15海里のDahanuに投錨していたが6月24日に浸水沈没、24海里南のDaman沿岸まで流された（6月24日SNT)

海軍はSea Kingヘリを07.58 a.m.に出動させ。沿岸警備隊もChetakヘリ2機を派遣した。Sea Kingが6人を、Chetaksが残りを救出した。そのあと本船は全没した。

腐った肉を香港から中国に 中には70年代の肉も （２）

税関と執行当局の報道担当は「リスク管理と情報網を通じて香港税関は積荷の出入り口での検査を行っている」という。香港理工大学の応用生物化学の準教授Leung Ka-singはこれらの肉はかくも長い期間貯蔵されていたことにより発がん物質が含まれる危険性やバクテリアによる食中毒の懸念が考えられるという。

Leung はこうしたものの保存料は無味無臭であり、検査は難しいという、これら保存料を多料摂取すれば発がんの危険性があるという。長沙での摘発は今月中国税関が行った14省のうちのひとつである。10万トン以上の冷凍鶏肉、牛肉、豚肉やそのほかの肉類が違法に中国本土に搬入された。この総額は30億中国元にもおよび、21の密輸組織が逮捕された。

2014年には 295,000トンの冷凍肉、 562,000トンの豚肉、440,000トンの鶏肉が中国に輸入されていると中国税関は言う。シンセンの黃岡税関は1月の取締りで本土の福田港で並行輸入の密輸の肉類と水産物を摘発している。香港の食品安全局は生鮮や冷凍肉の様々な製品の検査を行っている。しかし通常は輸出品や再輸出品については検査していないという。