FXと暗号資産(Crypto)とゴールド(金)についての随想です。コメント欄は承認制になっています。
やまはFX・Crypto



円単独の動きが弱いため、ドル円も、ドルの動向に左右されがちだ。それで、ドルそのものがまた、ふらふらと上下する相場だったが、今回のユーロドルの1.15越えは、かなり決定的なものになった可能性がある。まずファンダメンタルズからは、FRBの緩和姿勢。利上げを当面行わないというのはかなり大きな材料だ。そして、金(ゴールド)の1300ドル超え。これもかなり長い間のレジスタンスを破ったもので永続性がありそうだ。また、まだはっきりしないものの、ドルインデクスの週足など、下降を示唆しているように見える。様々な動きがドル安で合致しそうな気配だ。

自分のトレードは、ここドル円の戻り売りを再開した。ドル安に円高がプラスされるとき、ドル円が再度104円を目指すものと考えている。


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ドル円が動かないと思ったら、ドルストレートも、往復運動となってしまって、またもやトレンドレスの相場だ。欧州も、英国が不安定で、米国も、トランプがあれで、どこも問題を抱えている。何に注目してトレードしたらいいのかつかみにくい状況である。中では、金(ゴールド)が1300ドルをしっかり越えてきたのが注目される。金は円と近い動きをするのが通例であるので、円高の前触れかもしれない。来週はまずはこのあたりに着目してみたい。

トレードはあいかわらず様子見で。円高が強くなれば、ドル円売り追加としたいが、それは火曜日以降を見てからにしたい。


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ドル高と円高は仲が良い。これはもう10年以上FXをやっているわけだが、ずっと変わらない傾向である。別の言い方をすれば、ドル高が起これば、ついで、円高が起こるし、その逆もまた真である。だから、4時間足くらいで、ユーロドルが急速に下げると、まもなく、ドル円も下がる可能性が高い。今回もドル円が下げてきたが、この動きの持続性についてはなんとも言えない。しかし、時間軸から見ると、前回の104円からほぼ3週間がたっている。戻りの幅から見ても、下げに転じてもおかしくはない。109円ミッドから軽く売り始めたが、今後を見極めていきたい。3月の英国のEUからの分離がどうなるか、中国の経済状況はどうなるか、北朝鮮はどうなるか、北方領土はどうなるか、ファンダメンタルズの行方は混沌としている。大きな動きを期待してトレードしていきたい。


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また、ドル高が再燃している。対ユーロ、豪ドル、円、いずれに対しても強いため、ドル円も上昇している。ただ、この場合は、クロス円はほとんど動かないので、円安の勢いは弱くなる。このタイプのドル円上昇の永続性はあまりないのが一般的である。やはり110円ギリギリあたりが今回のドル円上昇の限界かもしれない。ロシアとの平和条約、北朝鮮と米国との会談など、アジア情勢が不安定なこともあり、ドル円相場は、しばらく膠着しそうな雰囲気だ。もうしばらく、様子見トレードとしたい。


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英国の騒動が一段落して相場に安心感が出たからだろうか、今日は一段と円安が進んだ。109円台までは想定内だが、110円を超えてくるとやや想定外。こちらとしてはドル円下降想定なので、もう少し様子見でいくしかない。ドル円上昇派の人にとっては予想どおりで結構なことです。ここまでは、104円にダウンしたところの窓を閉める方向の動きで、ここからが本番になると思われる。気を引き締めて相場を見ていきたい。ダウも日足ではかなり戻したが、週足ではまだ中立状態とは言えない。ダウが26000くらいに戻るまではこちらとしては様子見である。


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為替は108円台で膠着中。短期の動きはまだ読めないので、新たなトレードはせず、手持ちのドル円ショートポジションだけで様子見している。

ところで、北方領土交渉が難航している模様だ。河野外相になってから、むしろ後退しているイメージがないでもない。この間の記者会見の「次の方どうぞ」発言などから見る限り、タフネゴシエーターというイメージが感じられないので、この結果には納得だ。ただ、そもそも、日本の経済力の急速な低下と、アメリカの孤立主義(かつ、トランプのロシア寄り政策)、日韓関係の悪化と、悪条件が重なっているのも事実で、残念ながら、この問題の解決は当面は無理だと考えられる。このアジア情勢の変化(日本の弱体化)は、為替にもなんらかの影響を及ぼしてくる可能性もないではないので、さらに慎重に見ていきたい。


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104円騒動から為替は戻って108円あたりで膠着中である。ダウがかなり戻ったのに比べると動きはやや鈍い。前から書いているように、米国10年債などの動きも見合わせると、株より為替の方が先を見ていると思う。おそらく、春先までには再度104円を見ることになると思う。時々、引用している石原氏もそのような意見であり、また、その104円も、ファンドの倒産によって引き起こされたという見方を示している。以下に一部引用。

「トレーダー仲間の情報によると、ファンドなど運用会社のどこかが潰れた(倒産した)のではないかということだった。FAANGやアップル絡みで苦境に陥っているファンドが多いらしい。アップル株で損をした投資家は、その損をほかの商品で埋めようとする。そうした数社が薄商いの中で大口の注文を入れると相場が大きく動いてしまう。」

こちらに都合のいい話ばかりを引用するようであるが、とりあえずご参考までに。
 
ドル安効果でクロス円はなかなか崩れてこないが、ドル円本体が崩落すれば、正月の相場が示したとおりのことになる。うまく見計らっていきたい。


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ダウの戻りもほぼ50パーセント戻しを達成し、テクニカル的にはそろそろという雰囲気だ。折しも、米国の壁問題は膠着、米中会談の結果は発表が遅れ、そして、いよいよBrexitは本番を迎えということで、ファンダメンタルズも佳境に入ってきた。ここからまた動きが大きくなりそうなので、準備をしておきたい。

トレードは108円台でドル円を売っている。今日は数回往復回転できたが、明日からはどうだろうか。まだ一気に下げるという雰囲気でもないので、107円台との往復が有効かもしれない。

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年初のドル円の崩落から、急激に戻していたドル円だったが109円を達成したところで頭が重くなってきている。クロス円が下がっていない=純粋ドル安であるが、そのファンダメンタルズの要因は明らかに、米国の政府閉鎖継続だろう。トランプのツイートを見ていればわかるが、連日のメキシコの壁の連呼で、普通の人なら、精神の異常を疑うレベル。政府閉鎖を人質にしているわけだが、民主党との話合いはまったくうまくいっていない。あちこちで政府閉鎖の影響が出てきている。為替でもシカゴポジション(IMM)が発表を中止しているなどの影響がある。いろいろな方面で今後の混乱が予測されているわけである。

為替はドル安で反応しているが、リスクオフが一定以上になると、円高が発生し、次にドル高となる。ただ、今回の全体基調はどうもドル安のようだから、ドル円でのトレードが効率的だと思われる。まずは、108円台でドル円を若干追加で売ってみた。円高が発生する頃合いを見計らって、豪ドル円も売っていきたいと思う。




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カルロス・ゴーンの弁明が明らかになったが、為替的に面白いところがあったのでちょっと書いてみたい。彼の、主たる容疑の、トレードの損失を会社に付け替えたと報道されていた件だが、ゴーンの弁明によると、かなり様相が違う。(以下、朝日新聞の翻訳からの要約。文中「私」はゴーン。)

1 私は約20年前に日産に入って日本に赴任した際、米ドルでの報酬の支払いを要望しましたが、日本円で支払うという雇用契約を結ばされました。その時からずっと、米ドルに対する円の変動に懸念を抱いてきました。(中略)。そこで、2002年以降、為替スワップ契約を締結していました。私にかけられている容疑では、二つの為替スワップ契約が問題となっています。一つは06年に、もう一つは07年に締結したものでした。

2 08年から09年にかけての金融危機により、日産の株価は急落し、ドルの円に対する為替レートは80円以下にまで下がりました。誰も想像しなかった最悪の事態でした。私が為替スワップ契約を締結していた銀行は、契約上必要となる金額の担保を直ちに差し入れるように要求してきましたが、私自身では要求にこたえることができませんでした。

3 (退職して退職金を充ててスワップを継続しようかと思ったが、それでは責任を果たせないので)他の知人などから担保を用意するまでの間、日産に金銭的な損失を負わせない限りにおいて、一時的に担保を提供してもらうように要請しました。そして、しばらくして、上記の二つの為替スワップ契約の主体を再び私に戻しましたが、この間、日産に一切損害を与えておりません。

というのだ。これだけを聞くと、かなりゴーンの弁明は筋が通ったものに思うが皆様のご意見はどうだろうか?確かに、為替スワップの契約は私的なものかもしれないし、為替リスク回避は自分で行っていたものではあるが、本来、日産が行ってもいい性質のものであり、この手続き自体は、理屈は通っている。法律論は私にはわからないが、ゴーンが納得できないものを感じていることはよくわかった。高額の給与の外国人が日本での給与をドル建てか円建てかという問題は一般的なものであろうし、そのあたりももうすこし知りたいものである。

(追記)弁護士の説明が他にあったので、下に貼っておきます。日産は、スワップの担保の形式的提供だけで、具体的損益(この場合は、含み損)は、もとの契約者のものであったという説明ですね。公私混同には違いないですが、日産が一旦OKしたなら、合法のように思えます。(担保を借りた分の金利は純粋にもらったことになるでしょうが。)

大鶴弁護士は、為替スワップ契約の主体をゴーン前会長から日産へ変更した後も、差損は前会長が負担し、差益は前会長が得るということが、前会長・日産・銀行の「3者の合意で決められていた」と説明。合意がある以上「日産に損失を付け替えられるはずはない」と述べた。

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