電脳筆写『心超臨界』へようこそ！
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■超拡散『世界政治の崩壊過程に蘇れ日本政治の根幹とは』
■超拡散『日本の「月面着陸」をライヴ放送しないNHKの電波1本返却させよ◇この国会質疑を視聴しよう⁉️：https://youtube.com/watch?v=apyoi2KTMpA&si=I9x7DoDLgkcfESSc』
■超拡散記事『榎本武揚建立「小樽龍宮神社」にて執り行う「土方歳三慰霊祭」と「特別御朱印」の告知』
■超拡散『南京問題終結宣言がYouTubeより削除されました』
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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もちろん、戦争中なのだから、戦死者は出ただろうし、巻き添えになった市民も少しはいたでしょう。但し、けして喧伝されているような多数ではないし、一般市民を集団殺害した不法行為があったわけでもない。そのことについては多くの研究がなされておりますが、虐殺事実の存在を否定する最も優れた研究の一つに、田中正明氏の著した『南京事件の総括』（謙光社、昭和62年刊）があります。田中氏はここで15の論拠を挙げておりますが、現在いわれている否定論拠がほぼ体系化されているので、要約させていただきます。
◆「南京大虐殺」を否定する論拠――渡部昇一
『封印の昭和史』
（ 小室直樹＆渡部昇一、徳間書店 (2020/7/1)、p57 ）
1.［当時の南京の人口］ 犠牲者が30～40万人といわれているが、当時の南京にそれだけの人間はいなかった。安全区を管轄していた国際委員会の公文書では人口20万人、米誌ライフには15万人、日本軍の捕虜となった中国軍将校の記録では「非戦闘員10万人」「南京市民概ね20万人」などとあり、南京防衛軍5万人とあわせても、どんなに多く見積もっても25万人しかいなかったのである。
2.［難民帰還で人口は急速に増加］ 前出の南京安全区国際委員会の公文書から人口問題に触れた箇所を抽出すると、日本軍の南京入城後に人口が増加しているのが分かる。東京裁判の記録によれば、南京占領後、虐殺、暴行、略奪などが6週間にわたり続いたとあるが、そんな治安状態下で人口が増える事態などあり得るだろうか。また、金陵大学社会学教授ルイス・S・C・スミス博士が、昭和13年3月末に行った人口調査では、南京の人口は22万1150人。調査漏れ、移動中の民衆を加えると、25～27万人と推定されると、スミス博士はその注に記した。南京の治安回復を物語る何よりの証拠である。
3.［累々たる死体などを見た者はいない］ 東京裁判で証言台に上った紅卍字会(こうまんじかい)（中国の宗教結社）許伝音副会長、ベイツ金陵大学教授らは、南京で至る所に死体が転がっていた様を証言しているが、当の南京に入城した将兵、百数十名の新聞記者やカメラマンは、誰一人この光景を見ていない。占領3日後の12月15日、前出のベイツ教授を訪ねた新聞記者は、教授自身から、「秩序ある日本軍の入城で南京に平和が早くも訪れたのは何よりです」との挨拶を受けている（東京日日新聞12月26日）。日本人将兵はいうに及ばず、15人の国際委員会の委員、5人の外国人新聞記者はじめ、第三国人誰一人として、中国人証人の言うような壮絶な光景は見ていない。
4.［国際委員会の日軍犯罪統計］ 国際委員会が抗議した日本軍の非行は425件である。但し、これらの事件について一つ一つ検証がなされていないことは、同委員会のスミス書記長も認めており、告発内容に齟齬(そご)が見られたことは、当時その告発の窓口であった福田篤泰氏（後に衆議院議員）の証言もある。仮にすべてクロだとしても殺人はわずか49件しかない（坂倉由明氏の作成による）。
5.［難民区は安泰、感謝の書簡］ 南京在住の婦人・子供を含む非戦闘員はすべて国際委員会の管理する安全区内に居住していた。国際委員会のラーベ委員長が日本軍に送った、「私どもは貴下の砲兵隊が安全地区を攻撃されなかったという美挙に対して、また同地区における中国民間人の援護に対する将来の計画につき、貴下と連絡をとり得るようになりましたことに対して感謝の意を表するものであります」という書簡のほか、諸記録でこの地区の平穏ぶりは確認できるが、とすれば虐殺の起ころうはずはない。また、激戦地・下関の北、宝塔橋街の難民区では、13日の戦闘後、日本軍が食糧、被服の給与などを通じ民心の安定を図っており、特に翌正月元旦に送られた大量の食糧については、紅卍字会支部長陳漢林総代表による受領証、感謝状が贈られているほどである。
6.［架空の捕虜大量殺害説］ 「激昂する兵は、片はしより殺戮す」と佐々木少将や島田中隊長の回想録にでてくるが、これは当然の戦闘行為で、激闘中に捕虜をとるとらぬはそのときの部隊長の意思によるというのが陸戦法の考え方だ。また、昭和59年に「毎日新聞」「朝日ジャーナル」に相次いで発表された元陸軍伍長の「大虐殺証言」は、取材者の恣意的な記事であり、『1万3500人を虐殺』とされたその記事の内実は、『1万4000人の捕虜の内、約半数を釈放、翌日の出火騒動に乗じ、さらに半数が、逃亡。残りの移送中に暴動が起こり、鎮圧のため射殺した』というものだったと、その被取材者は語った（捕虜の脱走、叛乱に対する即時射殺は、戦時国際法の認めるところである）。
7.［崇善堂の11万埋葬のウソ］ 東京裁判の判決文中、最も重要な殺害人数認定箇所には、南京で殺害された一般人、捕虜の総数が20万以上であったことは、埋葬隊、その他の団体が埋葬した死骸が15万5000に及んだ事実によって証明されている、という記述がある。これに対し弁護側は、「この統計表が事件後10年を経て作られたもので信憑性に乏しいこと」「発見場所から考えて、これらの死体は戦死者の死体であり、虐殺死体ではないこと」などを挙げ反論したが、退けられている。が、昭和60年、阿羅健一氏は、裁判記録では11万余を埋葬したことになっている崇善堂なる団体に関する重大な発見をした。それは、崇善堂が、葬儀、埋葬を事業として行っていないこと、公文書にその名が出てこないこと、一次活動を休止していた同団体が活動再開したのが昭和13年9月との記録があることなどで、事件後4カ月で11万余の死体を埋葬したとの中国の主張とは大きく食い違っている。
8.［スミス博士の「戦争被害調査」］ 国際委員会書記長を務めるルイス・S・C・スミス博士は同委員会の解散後、多くの学生の協力を得て、南京城内、その周辺の被害状況を調査した。50戸に対し1戸という直接尋問によって得られたこの調査では、軍事行動による死亡者850人、兵士の暴行による死亡者2400人、拉致されたもの（消息不明）4200人という結果が出た。もう一つ重要な点は、直接尋問を行ったのは中国の学生達なのだから、もし伝えられるような大虐殺があれば、当然スミス博士の報告書に記載されるはずで、それがないということは虐殺行為自体の存在も否定されよう。
9.［何應欽上将の軍事報告］ 南京戦を日本と戦ったのは、北京政府でも中共軍でもなく、国民党政府、すなわち現在の中華民国政府である。当時の中華民国陸軍一級上将で、軍政部長（国防相）兼軍事委員会委員長何應欽将軍が昭和13年春に開催された臨時全国代表者大会（日本の国会に相当）で行った軍事報告は南京失陥の模様も伝えているが、他の部分は詳細な統計等が付記され報告されているにもかかわらず、日本軍による虐殺行為などはまったく報告されていない。
10.［中国共産党の記録にもない］ 昭和13年6月に発行された中共の『軍事雑誌』に、初めて南京の戦闘記録が出ているが、その中に日本軍による市民の虐殺、捕虜の大量殺戮などは出てこない。共産党幹部と起居をともにした著名な米人作家アグネス・スメドレー女史は延安から漢口に至るまでの詳しい日誌を残しているが、その南京陥落の項は感想を述べているのみであり、日本軍の暴虐ぶりや大量殺害についてはまったく触れていない。また、昭和13年夏に漢口に医療救護のためにやってきたインド医師団5名に対し、中国側は日本軍の犯罪行為や戦闘状況などを詳しく述べているが、その中に大虐殺に関する話は出ていない。要するに、中国側が南京大虐殺の大合唱を始めたのは東京裁判以降であり、それまでは中国にとっても南京事件はなかったのである。
11.［国際連盟も議題にせず］ 昭和12年8月から開かれた国際連盟第18回総会で、シナは北支事変を提訴、その後もシナは日本の軍事行動に対しいちいち提訴し、連盟は日本に対しての非難決議を行っている。南京陥落後の翌13年、シナを支持する決議文が採択され、さらには、日本軍の空爆と山東戦線における毒ガス使用を非難する提案は満場一致で可決されている。しかるに南京大虐殺については、避難提訴はおろか、議題にさえ上がっていない。
12.［米・英・仏等からも抗議なし］ 中国に多くの権益を持つ米英仏からは常々様々な抗議が寄せられ、日本政府はその対応に苦慮していた。昭和12年9月には、米英仏による日本の南京空爆に対する抗議が来ている。無差別爆撃であるというのが抗議の内容だ。スミス博士の調査によると、この空爆による死者は600人。しかし、南京の虐殺については、何の抗議もうけていない。
その他、米英のマスコミがほとんど取り上げていないこと、箝口(かんこう)令などひかれていなかったこと。南京に入城した報道陣に目撃者が一人もいないことなどを田中氏は紹介しています。いずれの疑問点も虐殺肯定派からはっきりとした反論もないということは、逆に言えば「南京大虐殺」などなかった」ということのなによりの証左ではないでしょうか。
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■超拡散『世界政治の崩壊過程に蘇れ日本政治の根幹とは』
■超拡散『日本の「月面着陸」をライヴ放送しないNHKの電波1本返却させよ◇この国会質疑を視聴しよう⁉️：https://youtube.com/watch?v=apyoi2KTMpA&si=I9x7DoDLgkcfESSc』
■超拡散記事『榎本武揚建立「小樽龍宮神社」にて執り行う「土方歳三慰霊祭」と「特別御朱印」の告知』
■超拡散『南京問題終結宣言がYouTubeより削除されました』
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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もちろん、戦争中なのだから、戦死者は出ただろうし、巻き添えになった市民も少しはいたでしょう。但し、けして喧伝されているような多数ではないし、一般市民を集団殺害した不法行為があったわけでもない。そのことについては多くの研究がなされておりますが、虐殺事実の存在を否定する最も優れた研究の一つに、田中正明氏の著した『南京事件の総括』（謙光社、昭和62年刊）があります。田中氏はここで15の論拠を挙げておりますが、現在いわれている否定論拠がほぼ体系化されているので、要約させていただきます。
◆「南京大虐殺」を否定する論拠――渡部昇一
『封印の昭和史』
（ 小室直樹＆渡部昇一、徳間書店 (2020/7/1)、p57 ）
1.［当時の南京の人口］ 犠牲者が30～40万人といわれているが、当時の南京にそれだけの人間はいなかった。安全区を管轄していた国際委員会の公文書では人口20万人、米誌ライフには15万人、日本軍の捕虜となった中国軍将校の記録では「非戦闘員10万人」「南京市民概ね20万人」などとあり、南京防衛軍5万人とあわせても、どんなに多く見積もっても25万人しかいなかったのである。
2.［難民帰還で人口は急速に増加］ 前出の南京安全区国際委員会の公文書から人口問題に触れた箇所を抽出すると、日本軍の南京入城後に人口が増加しているのが分かる。東京裁判の記録によれば、南京占領後、虐殺、暴行、略奪などが6週間にわたり続いたとあるが、そんな治安状態下で人口が増える事態などあり得るだろうか。また、金陵大学社会学教授ルイス・S・C・スミス博士が、昭和13年3月末に行った人口調査では、南京の人口は22万1150人。調査漏れ、移動中の民衆を加えると、25～27万人と推定されると、スミス博士はその注に記した。南京の治安回復を物語る何よりの証拠である。
3.［累々たる死体などを見た者はいない］ 東京裁判で証言台に上った紅卍字会(こうまんじかい)（中国の宗教結社）許伝音副会長、ベイツ金陵大学教授らは、南京で至る所に死体が転がっていた様を証言しているが、当の南京に入城した将兵、百数十名の新聞記者やカメラマンは、誰一人この光景を見ていない。占領3日後の12月15日、前出のベイツ教授を訪ねた新聞記者は、教授自身から、「秩序ある日本軍の入城で南京に平和が早くも訪れたのは何よりです」との挨拶を受けている（東京日日新聞12月26日）。日本人将兵はいうに及ばず、15人の国際委員会の委員、5人の外国人新聞記者はじめ、第三国人誰一人として、中国人証人の言うような壮絶な光景は見ていない。
4.［国際委員会の日軍犯罪統計］ 国際委員会が抗議した日本軍の非行は425件である。但し、これらの事件について一つ一つ検証がなされていないことは、同委員会のスミス書記長も認めており、告発内容に齟齬(そご)が見られたことは、当時その告発の窓口であった福田篤泰氏（後に衆議院議員）の証言もある。仮にすべてクロだとしても殺人はわずか49件しかない（坂倉由明氏の作成による）。
5.［難民区は安泰、感謝の書簡］ 南京在住の婦人・子供を含む非戦闘員はすべて国際委員会の管理する安全区内に居住していた。国際委員会のラーベ委員長が日本軍に送った、「私どもは貴下の砲兵隊が安全地区を攻撃されなかったという美挙に対して、また同地区における中国民間人の援護に対する将来の計画につき、貴下と連絡をとり得るようになりましたことに対して感謝の意を表するものであります」という書簡のほか、諸記録でこの地区の平穏ぶりは確認できるが、とすれば虐殺の起ころうはずはない。また、激戦地・下関の北、宝塔橋街の難民区では、13日の戦闘後、日本軍が食糧、被服の給与などを通じ民心の安定を図っており、特に翌正月元旦に送られた大量の食糧については、紅卍字会支部長陳漢林総代表による受領証、感謝状が贈られているほどである。
6.［架空の捕虜大量殺害説］ 「激昂する兵は、片はしより殺戮す」と佐々木少将や島田中隊長の回想録にでてくるが、これは当然の戦闘行為で、激闘中に捕虜をとるとらぬはそのときの部隊長の意思によるというのが陸戦法の考え方だ。また、昭和59年に「毎日新聞」「朝日ジャーナル」に相次いで発表された元陸軍伍長の「大虐殺証言」は、取材者の恣意的な記事であり、『1万3500人を虐殺』とされたその記事の内実は、『1万4000人の捕虜の内、約半数を釈放、翌日の出火騒動に乗じ、さらに半数が、逃亡。残りの移送中に暴動が起こり、鎮圧のため射殺した』というものだったと、その被取材者は語った（捕虜の脱走、叛乱に対する即時射殺は、戦時国際法の認めるところである）。
7.［崇善堂の11万埋葬のウソ］ 東京裁判の判決文中、最も重要な殺害人数認定箇所には、南京で殺害された一般人、捕虜の総数が20万以上であったことは、埋葬隊、その他の団体が埋葬した死骸が15万5000に及んだ事実によって証明されている、という記述がある。これに対し弁護側は、「この統計表が事件後10年を経て作られたもので信憑性に乏しいこと」「発見場所から考えて、これらの死体は戦死者の死体であり、虐殺死体ではないこと」などを挙げ反論したが、退けられている。が、昭和60年、阿羅健一氏は、裁判記録では11万余を埋葬したことになっている崇善堂なる団体に関する重大な発見をした。それは、崇善堂が、葬儀、埋葬を事業として行っていないこと、公文書にその名が出てこないこと、一次活動を休止していた同団体が活動再開したのが昭和13年9月との記録があることなどで、事件後4カ月で11万余の死体を埋葬したとの中国の主張とは大きく食い違っている。
8.［スミス博士の「戦争被害調査」］ 国際委員会書記長を務めるルイス・S・C・スミス博士は同委員会の解散後、多くの学生の協力を得て、南京城内、その周辺の被害状況を調査した。50戸に対し1戸という直接尋問によって得られたこの調査では、軍事行動による死亡者850人、兵士の暴行による死亡者2400人、拉致されたもの（消息不明）4200人という結果が出た。もう一つ重要な点は、直接尋問を行ったのは中国の学生達なのだから、もし伝えられるような大虐殺があれば、当然スミス博士の報告書に記載されるはずで、それがないということは虐殺行為自体の存在も否定されよう。
9.［何應欽上将の軍事報告］ 南京戦を日本と戦ったのは、北京政府でも中共軍でもなく、国民党政府、すなわち現在の中華民国政府である。当時の中華民国陸軍一級上将で、軍政部長（国防相）兼軍事委員会委員長何應欽将軍が昭和13年春に開催された臨時全国代表者大会（日本の国会に相当）で行った軍事報告は南京失陥の模様も伝えているが、他の部分は詳細な統計等が付記され報告されているにもかかわらず、日本軍による虐殺行為などはまったく報告されていない。
10.［中国共産党の記録にもない］ 昭和13年6月に発行された中共の『軍事雑誌』に、初めて南京の戦闘記録が出ているが、その中に日本軍による市民の虐殺、捕虜の大量殺戮などは出てこない。共産党幹部と起居をともにした著名な米人作家アグネス・スメドレー女史は延安から漢口に至るまでの詳しい日誌を残しているが、その南京陥落の項は感想を述べているのみであり、日本軍の暴虐ぶりや大量殺害についてはまったく触れていない。また、昭和13年夏に漢口に医療救護のためにやってきたインド医師団5名に対し、中国側は日本軍の犯罪行為や戦闘状況などを詳しく述べているが、その中に大虐殺に関する話は出ていない。要するに、中国側が南京大虐殺の大合唱を始めたのは東京裁判以降であり、それまでは中国にとっても南京事件はなかったのである。
11.［国際連盟も議題にせず］ 昭和12年8月から開かれた国際連盟第18回総会で、シナは北支事変を提訴、その後もシナは日本の軍事行動に対しいちいち提訴し、連盟は日本に対しての非難決議を行っている。南京陥落後の翌13年、シナを支持する決議文が採択され、さらには、日本軍の空爆と山東戦線における毒ガス使用を非難する提案は満場一致で可決されている。しかるに南京大虐殺については、避難提訴はおろか、議題にさえ上がっていない。
12.［米・英・仏等からも抗議なし］ 中国に多くの権益を持つ米英仏からは常々様々な抗議が寄せられ、日本政府はその対応に苦慮していた。昭和12年9月には、米英仏による日本の南京空爆に対する抗議が来ている。無差別爆撃であるというのが抗議の内容だ。スミス博士の調査によると、この空爆による死者は600人。しかし、南京の虐殺については、何の抗議もうけていない。
その他、米英のマスコミがほとんど取り上げていないこと、箝口(かんこう)令などひかれていなかったこと。南京に入城した報道陣に目撃者が一人もいないことなどを田中氏は紹介しています。いずれの疑問点も虐殺肯定派からはっきりとした反論もないということは、逆に言えば「南京大虐殺」などなかった」ということのなによりの証左ではないでしょうか。
