電脳筆写『心超臨界』へようこそ！
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■『小樽龍宮神社「土方歳三慰霊祭祭文」全文
◆村上春樹著『騎士団長殺し』の〈南京城内民間人の死者数40万人は間違いで「34人」だった〉
■超拡散『世界政治の崩壊過程に蘇れ日本政治の根幹とは』
■超拡散『日本の「月面着陸」をライヴ放送しないNHKの電波1本返却させよ◇この国会質疑を視聴しよう⁉️：https://youtube.com/watch?v=apyoi2KTMpA&si=I9x7DoDLgkcfESSc』
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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兵器の研究とは開発だけでなく、攻撃を受けたときの防御策、兵器が暴走したときの制御方法も同時にするのが基本です。たとえば、生物兵器で攻撃を受けたときの最大の防御策はワクチンです。一般的にワクチン開発は最低でも十年は必要と言われていますが、そんなに遅くては生物兵器による感染症で軍隊が機能しなくなる。そのため、各国では平時から軍事研究の一環としてワクチン開発の基礎研究が進められているのです。事実、今回のワクチンの開発が早かった国はアメリカ、イギリス、中国、ロシアと軍事大国ばかりです。
◆国産ワクチンが早期にできない理由――高橋洋一
『数字を読めない「文系バカ」が日本をダメにする』
（ 高橋洋一、ワック (2021/8/28)、p12 ）
2020年初頭から発生したコロナ禍は、2021年夏の東京五輪が終わった今もまだ世界的には終息に向かっていません。日本はコロナ禍のワクチン開発において、世界トップレベルのスピードについていけませんでした。“医療先進国”のはずの日本で国産ワクチンの早期開発がなぜできなかったのか――一言で言えば日本では「軍事研究」が足りていないことが原因です。ワクチン開発と軍事研究の何が関係あるのか、と思われる方が多いかもしれませんが、この2つは非常に密接な関係にある。
兵器にはABC兵器というものがあり、Aはatomic（アトミック）＝核兵器、Bはbiological（バイオロジカル）＝生物兵器、Cはchemical（ケミカル）＝化学兵器。これらの兵器は「大量破壊兵器」とも呼ばれ、さまざまな条約によって表向きは研究が禁止されています。しかし、各国は安全保障上の観点から裏でABC兵器を研究している。憲法9条を信じる多くの日本人には理解しがたいかもしれませんが、国際政治において条約での禁止などないに等しいのです。
兵器の研究とは開発だけでなく、攻撃を受けたときの防御策、兵器が暴走したときの制御方法も同時にするのが基本です。たとえば、生物兵器で攻撃を受けたときの最大の防御策はワクチンです。一般的にワクチン開発は最低でも十年は必要と言われていますが、そんなに遅くては生物兵器による感染症で軍隊が機能しなくなる。そのため、各国では平時から軍事研究の一環としてワクチン開発の基礎研究が進められているのです。事実、今回のワクチンの開発が早かった国はアメリカ、イギリス、中国、ロシアと軍事大国ばかりです。
そのほかにも軍事大国は化学兵器の防御策として解毒剤開発の基礎研究、核兵器の防御策として放射能制御の基礎研究もピカイチです。
話は少しそれますが、福島原発事故の後、当時の菅直人政権に、「米軍に助けを求めるのが得策だ」と提言しました。米軍は原子力空母を所有しているので、空母が制御不能になったときの対処法を知っている。
一方、日本は原子爆弾や原子力船を所有していないため原子力制御の基礎研究がありません。最終的に菅政権が米軍に助けを求めることはなく、対策は後手に回りましたが、日本の国防意識の低さがわかるでしょう。ちなみに、菅直人さんは東京工業大学出身で理系マインドは持っていたはず。でも同じ東京工大出身の奈良林直さん（東京工業大学特任教授）によると、彼は在学中は学生運動に没頭するあまり校舎の入り口でハンドマイクでアジってばかりで勉強をあまりしていなかったとのこと、3･11の時も、当日夕方に「臨界てなあに」と官邸で勉強会を始めたというテイタラク。これではどうにもならない。
ともあれ、日本で軍事研究ができない一番の原因は憲法によるものです。憲法9条によって、政府は軍事研究はおろか、軍事研究になり得る研究への補助金も出しづらい状況にある。とくに生物兵器に関する研究は、第二次世界大戦中に「731部隊」をつくって生物兵器の研究をしていたことがトラウマになっています。
その上で、ワクチン開発において治験が進んでいないこともネックになっています。治験には少人数でやる治験と多人数でやる治験の2種類がありますが、日本国内には大型治験ができるだけの感染者がいない。つまりワクチン開発が遅れている理由は軍事研究の基礎研究が足りていないだけでなく、感染者数の問題でもあるのです。
実際のところ、ワクチン開発自体は時間とお金をかければ案外簡単にできてしまいます。現在開発中の国産ワクチンも来年（2022年）の流行には間に合う見通しで、これらのワクチン開発研究も、今後は基礎研究の対象としてもらいたいものです。幸いなことに、2021年度予算で「十兆円ファンド」という国が東京大学などの国立大学に研究補助をする制度ができた。本音を言えばダイレクトにABC兵器の研究に予算をつけたらいいでしょうが、軍事研究に反対する学術会議がうるさい。菅義偉総理の任命拒否問題でも懲(こ)りていないのか、最近の表明でも軍事研究禁止のスタンスは変わらないと言っています。しかし日本国内で、「ワクチン開発が遅い」と「軍事研究禁止」の両論を唱える人の矛盾っぷりには呆(あき)れるばかりです。
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■『小樽龍宮神社「土方歳三慰霊祭祭文」全文
◆村上春樹著『騎士団長殺し』の〈南京城内民間人の死者数40万人は間違いで「34人」だった〉
■超拡散『世界政治の崩壊過程に蘇れ日本政治の根幹とは』
■超拡散『日本の「月面着陸」をライヴ放送しないNHKの電波1本返却させよ◇この国会質疑を視聴しよう⁉️：https://youtube.com/watch?v=apyoi2KTMpA&si=I9x7DoDLgkcfESSc』
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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兵器の研究とは開発だけでなく、攻撃を受けたときの防御策、兵器が暴走したときの制御方法も同時にするのが基本です。たとえば、生物兵器で攻撃を受けたときの最大の防御策はワクチンです。一般的にワクチン開発は最低でも十年は必要と言われていますが、そんなに遅くては生物兵器による感染症で軍隊が機能しなくなる。そのため、各国では平時から軍事研究の一環としてワクチン開発の基礎研究が進められているのです。事実、今回のワクチンの開発が早かった国はアメリカ、イギリス、中国、ロシアと軍事大国ばかりです。
◆国産ワクチンが早期にできない理由――高橋洋一
『数字を読めない「文系バカ」が日本をダメにする』
（ 高橋洋一、ワック (2021/8/28)、p12 ）
2020年初頭から発生したコロナ禍は、2021年夏の東京五輪が終わった今もまだ世界的には終息に向かっていません。日本はコロナ禍のワクチン開発において、世界トップレベルのスピードについていけませんでした。“医療先進国”のはずの日本で国産ワクチンの早期開発がなぜできなかったのか――一言で言えば日本では「軍事研究」が足りていないことが原因です。ワクチン開発と軍事研究の何が関係あるのか、と思われる方が多いかもしれませんが、この2つは非常に密接な関係にある。
兵器にはABC兵器というものがあり、Aはatomic（アトミック）＝核兵器、Bはbiological（バイオロジカル）＝生物兵器、Cはchemical（ケミカル）＝化学兵器。これらの兵器は「大量破壊兵器」とも呼ばれ、さまざまな条約によって表向きは研究が禁止されています。しかし、各国は安全保障上の観点から裏でABC兵器を研究している。憲法9条を信じる多くの日本人には理解しがたいかもしれませんが、国際政治において条約での禁止などないに等しいのです。
兵器の研究とは開発だけでなく、攻撃を受けたときの防御策、兵器が暴走したときの制御方法も同時にするのが基本です。たとえば、生物兵器で攻撃を受けたときの最大の防御策はワクチンです。一般的にワクチン開発は最低でも十年は必要と言われていますが、そんなに遅くては生物兵器による感染症で軍隊が機能しなくなる。そのため、各国では平時から軍事研究の一環としてワクチン開発の基礎研究が進められているのです。事実、今回のワクチンの開発が早かった国はアメリカ、イギリス、中国、ロシアと軍事大国ばかりです。
そのほかにも軍事大国は化学兵器の防御策として解毒剤開発の基礎研究、核兵器の防御策として放射能制御の基礎研究もピカイチです。
話は少しそれますが、福島原発事故の後、当時の菅直人政権に、「米軍に助けを求めるのが得策だ」と提言しました。米軍は原子力空母を所有しているので、空母が制御不能になったときの対処法を知っている。
一方、日本は原子爆弾や原子力船を所有していないため原子力制御の基礎研究がありません。最終的に菅政権が米軍に助けを求めることはなく、対策は後手に回りましたが、日本の国防意識の低さがわかるでしょう。ちなみに、菅直人さんは東京工業大学出身で理系マインドは持っていたはず。でも同じ東京工大出身の奈良林直さん（東京工業大学特任教授）によると、彼は在学中は学生運動に没頭するあまり校舎の入り口でハンドマイクでアジってばかりで勉強をあまりしていなかったとのこと、3･11の時も、当日夕方に「臨界てなあに」と官邸で勉強会を始めたというテイタラク。これではどうにもならない。
ともあれ、日本で軍事研究ができない一番の原因は憲法によるものです。憲法9条によって、政府は軍事研究はおろか、軍事研究になり得る研究への補助金も出しづらい状況にある。とくに生物兵器に関する研究は、第二次世界大戦中に「731部隊」をつくって生物兵器の研究をしていたことがトラウマになっています。
その上で、ワクチン開発において治験が進んでいないこともネックになっています。治験には少人数でやる治験と多人数でやる治験の2種類がありますが、日本国内には大型治験ができるだけの感染者がいない。つまりワクチン開発が遅れている理由は軍事研究の基礎研究が足りていないだけでなく、感染者数の問題でもあるのです。
実際のところ、ワクチン開発自体は時間とお金をかければ案外簡単にできてしまいます。現在開発中の国産ワクチンも来年（2022年）の流行には間に合う見通しで、これらのワクチン開発研究も、今後は基礎研究の対象としてもらいたいものです。幸いなことに、2021年度予算で「十兆円ファンド」という国が東京大学などの国立大学に研究補助をする制度ができた。本音を言えばダイレクトにABC兵器の研究に予算をつけたらいいでしょうが、軍事研究に反対する学術会議がうるさい。菅義偉総理の任命拒否問題でも懲(こ)りていないのか、最近の表明でも軍事研究禁止のスタンスは変わらないと言っています。しかし日本国内で、「ワクチン開発が遅い」と「軍事研究禁止」の両論を唱える人の矛盾っぷりには呆(あき)れるばかりです。
