戦後の民主主義教育では、伝記はあまり好ましくないものになってしまいました。戦前の教育では、国のために戦ったり、国のために尽くした人の伝記が多くあったために、戦後の教育はそれらを全て否定するところから始まったからです。伝記をはじめ、あらゆるものが国策に利用されたから油断がならないということでした。 . . . 本文を読む
世の中には、実物を見ないで思い込みだけで決めつける人がいます。「教育勅語は危険思想だ～」というような人たちです。でも「何がどう危険なのか？」と聞いたら、「学校でそう習った」「世間でそう言われている」「何となく危険」と、結局ここでも「なんとなく」の登場です。 . . . 本文を読む
もし日本がアメリカを占領して、アメリカが日本にやったのと同じような政策をとったとしましょう。その場合、つまりアメリカの歴史を恥じ、アメリカ人であるということに誇りを持てなくするような事実を選び出して歴史教育政策を押し付けるとしたら、どういったことが「アメリカの歴史」として教えられることになるでしょうか。 . . . 本文を読む
「1937年12月13日以降、1月、2月、日本軍が大虐殺30万人をしたよという、そういうあれの中で、じつは日本に一番厳しい目を向けていたロンドン・タイムズ、ニューヨーク・タイムズ、この期間のこの新聞社は何も1行もこの問題を報道してません」 . . . 本文を読む
高校生たちは、「日本史」・「世界史」の授業というのは日本の悪口を習う時間、という感覚で新学期を迎えます。が、例えば、「南京大虐殺」のホラを学習すると、教室は静まり返ります。面白いことには、だらしなかった姿勢まで正しているお互いが面白いらしく、笑い合っています。こうした授業の積み重ねは、次第に金髪の数を減少させていきます。生徒は、誇らしい日本を知って、嬉しいのです。 . . . 本文を読む
「もしも仁徳天皇の人間像も、『民のかまど』の逸話もみな創作で、神話に近いものだとするのなら、それは実在された天皇陛下の実話であるよりも、もっと凄い。はるかに強烈な日本の誇りです。われらアジアでいかに成すべきかを考えるための、より大切な宝物になります」。「なぜなら、創作であればあるほど、記紀が編纂された奈良時代という古い時に、民こそが主である、おのれの欲を超えて民に尽くすことこそが指導者であるという現在の民主主義のもっとも高い理念を、すでに持っていたことになります」。 . . . 本文を読む
『完結「南京事件」日米中歴史戦に終止符を打つ』（水間政憲著）と『決定版「南京事件」日本人50人の証言』（阿羅健一著）の二冊は1980年代から南京攻略戦の研究に取りかかった著者二人の決定版であり、仮に100万人の日本人が同書を手にしたら「南京虐殺事件」は「法と証拠」によって雲散霧消するでしょう。また、同書二冊は所謂南京関連ビジネス本と違い日本の名誉を回復できる国益直結本であり、推薦しない保守言論人は単なるビジネス言論人と認定できます。 . . . 本文を読む
シンガポールで日本軍に降伏したイギリス軍のインド人兵士は「ガンディーか」と日本語で訊(き)かれると、大半がうなずいて日本側のボースのインド国民軍に参加した。戦後英国は彼らを反逆罪で裁こうとしたが、インド民衆は彼らを英雄視して蜂起し、裁判は成り立たず、その反英暴動はついにインド独立に連なった。となると、極東国際軍事裁判でキーナン検事が冒頭で述べたいわゆる東京裁判史観よりも、インドのパル判事の歴史観に軍配をあげる人が次第に増えるのは間違いないだろう。 . . . 本文を読む
パル判事の判決書をはじめとし、法律家、特に国際法の研究家たちの意見は、東京裁判は国際法に基づく裁判ではないという認識に落ち着いているように思われる。法律家も認めず、かつ、その軍事法廷を作らせたマッカーサー自身が、公の場でその設置を後悔しているのであるから、東京裁判に対する一種の無効宣言がなされるべきであろう。それも、日本がやるのでなく、その裁判を設置せしめたアメリカにやってもらうのが、最も有効である。 . . . 本文を読む
今になってわれわれだけが、戦争を謝罪するということになると、多くの国民は心の中で黙っていられないはずです。要するに、アメリカはナチス以上のことを日本列島でやったではないかということについて、ふつふつと国民の中から怒りや復讐の念がわき起こってくることになるでしょう。つまり、先ほどいったように、戦争というものは勝ったほうも負けたほうもそれぞれ根深い言い分があり、ある意味では、戦後も、心の中では戦争は続いているのです。 . . . 本文を読む
アメリカ人の目には、日本人というのは日露戦争以来、自分たちが白人と同じレベルにあると考えているというように映っていたでしょう。だから、まずその意識を奪い、二度とアメリカに刃向かうことのないようにしなければならない。では、ある民族からその意識を奪うにはどうしたらいいか。それにはプライドを奪うことである。そしてプライドを奪う一番いい方法は、その国の歴史を奪うことである。どこの国の国民も、プライドのもとは歴史なのです。 . . . 本文を読む
敗戦から、東京裁判が終結し戦犯の死刑が行なわれた昭和２３年（１９４８）の暮までに、いわゆる東京裁判史観は、戦後の日本の思想と教育の大筋となってしまった観がある。しかも、日本がサンフランシスコ平和条約を調印した昭和２６年（１９５１）の秋までは公職追放令が有効であったから、東京裁判を批判する声はないといってよかった。 . . . 本文を読む
戦時中、日本とドイツは同盟関係にあったから、ドイツは日本に対してユダヤ人迫害政策に協力することを再三申し入れてきた。首相、外務大臣、陸軍大臣、海軍大臣、大蔵(おおくら)大臣の五閣僚による、内閣のいちばん重要な会議であった五相(ごしょう)会議が開かれたが、その席上、時の陸軍大臣板垣征四郎(いたがきせいしろう)が、「神武天皇がこの国を開かれたとき、天皇は“八紘(はっこう)を掩(おお)いて宇(いえ)となさん”と仰せられた。ユダヤ人を迫害するのは神武天皇のお言葉に反する」と発言した。これによって、日本はドイツの協力要請を斥(しりぞ)けたのである。
. . . 本文を読む
戦後間もなくインドネシア、インド、パキスタン、フィリピン、ビルマ(現ミャンマー)が独立し、その後、独立の気運は周辺地域にも波及し、セイロン（現スリランカ）、マレーシア、ベトナム、ラオス、カンボジアも西欧の植民地から脱し、たった５年間でアジアの地図は２０世紀初頭とは一変しました。民族自決運動はアフリカにも飛び火し、アフリカ大陸でも独立国が次々と誕生、白人の有色人種支配の歴史は幕を閉じました。 . . . 本文を読む
