「この四年間に、ニューヨーク市学区では教師の給料を上げたわけでもなく、教師一人当たりの学童数を減らしたわけでも、カリキュラムを変えたわけでもありません。変わったのは食事だけです。信じがたいことですが、食事の力だけで学力試験のスコアを16点も押し上げたといわざるをえません」( アレキサンダー・シュラス ) . . . 本文を読む
私は、生きるのが下手な人間のほうが、神さまや仏さまに近いところにいると思っている。生きることの巧みな人間は、人間としたらかなり低いところにいるのではないか。社会的に虚名を博することと、いるところが低いこととは、うまく比例しているのではないか。社会的にきわめて著名ながら、猜疑(さいぎ)心、虚栄心、嫉妬(しっと)心強く、男でありながらでき損(そこな)いの女の如(ごと)く陰湿な人間がなんと多いことか。 . . . 本文を読む
20世紀に入って人類は食事を急速に変化させていったのだが、変化させていく力は経済力、つまり豊かさであることがわかるのは、変化がかなり進んだ後である。その食の大変化は伝統的な食事の放擲(ほうてき)によって生じたもので、ある程度変化が進むと食の伝統の断絶を意味するけれども、それには国境がなく、経済的に豊かになった国では、みな同じ一定の方向への変化が起きていき、わが国も例外ではなかった。 . . . 本文を読む
ラニーニャは南米ペルー沖の海水温が低下することで知られる。やはり異常気象につながるとされる「エルニーニョ」と反対の状態になる現象で、東から西に吹く貿易風が強まり、熱帯アジア地域に暖水がたまって海水温が上がるため、対流活動が盛んになって積乱雲が活発になる。 . . . 本文を読む
『私はどんな売買にもストップ・ロス・オーダーという歯止めを用いている。たとえば、1株50ドルで買ったとすると、すぐさま45ドルのストップ・ロス・オーダー扱いにしておく』。つまり株式相場が不振で買い値より5ポイントも下落すれば自動的に売却されることになり、損失は5ポイントですむわけだ。 . . . 本文を読む
リンカーンの”Of the people, by the people, for the people”〈人民ノ人民ニヨル人民ノタメノ〉という民主主義宣言は、誰もが知っているところ。しかし、リンカーンの演説がわずか5分程度であったこと、しかも彼の前に、北米きっての雄弁家といわれたエドガード・エバックが2時間半にわたる長弁舌で聴衆を魅了したという事実を知る人は少ないと思う。 . . . 本文を読む
1999年、東芝相手に奇妙な訴訟がテキサス州ビューモントの連邦地裁に起こされた。東芝のパソコンでいくつもの作業を同時にやるとフロッピーディスクコントローラー(FDC)が故障する可能性がある。だから賠償しろという訴えだった。でも不具合が起きたとかのクレームも問い合わせもないと東芝は抗弁した。しかしクリントンへの大口献金者でもあるウエイン・リオ弁護士は強硬だった。東芝はパソコンの欠陥を承知で売っている。1兆円を払えと譲らない。 . . . 本文を読む
グローバル教育という皮相的なものが他の重要教科、とりわけ知的活動の基礎として初等教育で圧倒的に大切な国語の充実を妨げているし、今後さらに大きく妨げるだろう。ここ20年間の教育界は、ゆとり教育、フィンランド式教育、グローバル教育と次々に他国の真似ばかりしている。この節操のなさ、自信のなさは何なのだろう。グローバル教育などにうつつを抜かしていると、日本中が中味のない口舌の徒ばかりとなる。 . . . 本文を読む
消費税を社会保障目的税とする先進国はないわけですが、それは、まず財源は保険料にするが、保険料を払えない人の分を所得税の累進部分で補填するという保険原理があるからです。つまり原則は保険料だが、一部は金持ちの所得税から保険料を払えない人の分を取ってくる。社会保険の財源は保険料+所得税が基本なわけです。だから消費税の社会保障目的税化は他の国にはないんです。これを誰も言わない。 . . . 本文を読む
日本のマスコミは、財務省が「日本は1087兆円の借金を抱えている」という情報を流すと、何の検証をすることもなく、そのまま報道します。ご丁寧に「国民1人当たり859万円の借金だ」というようなことまで伝えます。日本経済新聞の記者ですら、そのような内容の記事を書きます。これは、大いに誤解を招く記事であることを説明するために、私は日経新聞を例にして、こんな話をすることがあります。 . . . 本文を読む
中国が尖閣諸島(沖縄県石垣市)の略奪を目指していることは明白である。中国が台湾を攻略するために、東シナ海における拠点となる尖閣諸島の支配は必要不可欠であるからだ。政府は、中国の脅威を国民に的確に伝え、有事を未然に防ぐ戦略を推進すべきだ。海上保安庁は尖閣警備において最善を尽くしているが、中国海警船は大型化、重武装化し、海保の対応能力をはるかに超えている。 . . . 本文を読む
2020年のノーベル経済学賞は、電波オークションの実務的な仕組みを考案した米スタンフォード大のノーベル経済学賞は、電波オークションの実務的な仕組みを考案した米スタンフォード大のポール・ミルグロム教授とロバート・ウィルソン名誉教授に与えられ、受賞理由に「これで世界各国の納税者は大きな利益を得た」と書かれている。しかし、筆者の知る限り、地上波ニュースで受賞理由は詳しく報じられなかった。「『世界各国』から、日本は除く」と説明しなければならないからだろうか。
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歴史教科書が注目しない事件が、じつは歴史の真実を知る上での鍵であることがしばしば見られます。日中戦争の真実を明らかにする上で決定的に重要なのが、1936年12月の「西安事件」です。 . . . 本文を読む
ことにこのうち、日本の学者と思想家と評論家にあまねく受け入れられたのは、前資本主義的、つまり前近代、加えてそのうえ、半封建、という一対の規定でした。テーゼがあれほどしつこく畳みかけた、強盗的、という品の悪い評語は、ごく一部の“怒りの罵り屋”を別にすれば、さすがに一般には口真似されなかったようです。しかし、前近代、と、半封建、は、ほとんどすべての人によってすこぶる愛用されました。昭和期のあらゆる思想論文を瞥見(べっけん)するとき、すべての論者が例外なく、片足を、前近代、に置き、もう一方の足を、半封建、に置いているという事情をわきまえていなければ、なにを論じているのか解読することができません。 . . . 本文を読む