犯罪者の多くはセルフコントロール能力が低い若者だという

マイケル・R.ゴットフレッドソン, トラビス・ハーシー『犯罪の一般理論：低自己統制シンドローム』大渕憲一訳, 丸善, 2018.

　　犯罪原因論。原書は1990年のA general theory of crime (Stanford University Press)で少々古いが、この分野では古典であるとのこと。邦訳も1996年に『犯罪の基礎理論』(文憲堂)というタイトルで発行されていたが、ネットをさらった限りでは旧訳の評判は悪い。本書理論の重要性はまだ衰えていないので新たに訳したということなのだろう。

　　内容は、1960年代から80年代にかけての犯罪研究を批判するもので、犯罪の原因を文化や社会に求めるのは誤っているとする。このほか、青年期の悪い友人を原因としたり、犯罪カテゴリ毎に犯罪者像を描いたり、犯罪者の気質が遺伝すると考えるのは全部間違いだとされる。これらに代わって犯罪をうまく説明する──「犯罪を犯す者とそうでない者を見分ける」という意味で──理論は、セルフコントロール能力の低い人が、威力や偽計を使って即座に欲望を満たせる状況に出会ったときに犯罪が起こるというものであるという。犯罪者は、基本的に忍耐力がなく、短期的な欲望充足を求め、長期に努力することができず、人間関係を維持するコミュニケーション能力もない、そういう「低」自己統制者である、とされる。彼らは組織でうまくやっていけないのだから、犯罪組織があったとしても基本的に長続きしない。そして、低自己統制者が形成されるのは、小学校就学前から就学直後の年齢の期間で、家庭でのしつけにおいてであるという。

　　低自己統制者がそうでない者より犯罪を犯しやすいという議論自体は納得できる。ただ、他の原因説を吟味し排除してゆく際の議論は極端である。確かに、貧困や失業などの経済状況は、ある人が犯罪者になるかどうかを決定しないのだろう。だが、経済状況は低自己統制者が犯罪を犯す閾値を低めると推測されるから、真の原因ではないかもしれないけれども、犯罪の「契機」として犯罪の研究において無視できないように思われる。また犯罪気質の遺伝も簡単な考察で排除されている。しかし、低自己統制者が家庭でのしつけ「だけ」で誕生するとは考えにくい。自己統制概念はビッグファイヴの「勤勉性 (Conscientiousness)」概念とまるかぶりなのだから、ある程度遺伝の影響があると推測することは妥当だろう。加えて、性格に影響する「環境」としては、家庭以外が探られるべきだというのが行動遺伝学の知見である。また、犯罪組織についての議論も、日本のヤクザを十分説明できないものとなっている。

　　というわけで、さまざまな議論が概念整理されてゆく面白さはあるのだけれども、そこからこぼれ落ちるものが多くある。著者らが退けていった学説の残骸にも、まだ何かしら犯罪研究に役に立つ情報が残っているのではないだろうか。数としては低自己統制者による青少年期の犯罪が圧倒的なのだから、そちらに目を向かせるというところに本書の意義があったのだろう。