旧台鉄新北投駅にホームやレール復元 日本から輸入の車両も展示

展示会場となっている台鉄の35TP32850形客車




（台北 18日 中央社）日本統治時代に建設され、戦後まで使用された駅舎を復元した歴史建築、旧台湾鉄道（台鉄）新北投駅（台北市）の第2期工事が17日、完了した。今回の工事でホームやレールが復元されたほか、1969年に日本から輸入された車両の展示も開始。同駅の歴史を人々に伝えている。

台鉄淡水線の支線、新北投線の駅として1916（大正5）年に開業。1988年に台北メトロ（MRT）淡水線の建設に伴って新北投線が廃線となり、駅舎は中部・彰化県の台湾民俗村に移された。だが、2000年代に入って駅舎の里帰りを求める声が広がり、2016年、元の場所から約50メートル地点で移築工事が開始。2017年に復元された駅舎の一般公開が始まった。

台北市政府文化局は2018年に第2期工事に着手。ホームやレールに加え、照明や排水設備などが増設された。今回、展示が始まった車両は台鉄の「35TP32850型」で、日本から最初に輸入された両開き自動扉の通勤列車。新北投－台北間を走る一部列車に導入され、同支線沿線住民の通勤の足となった。

駅舎内では日本統治時代から戦後の解体、2度の移築などに至る同駅の歴史を古写真などで紹介する展示が行われている。
　

阿里山鉄道、大雨と地震で一部損壊 30日まで運休

地震と大雨で一部損壊した阿里山林業鉄路本線




（嘉義 18日 中央社）南部・嘉義県の景勝地、阿里山を走る阿里山林業鉄路本線（嘉義―十字路）は8月30日まで運休する。大雨と地震の影響で土砂崩れが起き、線路が大きく変形したのが原因で、31日に運転を再開する。阿里山林業鉄路・文化資産管理処が18日発表した。

嘉義県は15日、大雨に見舞われ、16日にはマグニチュード4.6の地震が発生した。これを受け、同線は16日から運行を停止。当初は土日を除く4日間での復旧を見込んでいたが、現場視察後に同線の樟脳寮駅付近で約80立方メートルの土砂が崩壊していることや線路の横ずれ、枕木の損壊などが見つかり、状況が深刻だったため、工期を11日間に伸ばした。

祝山線、沼平線、神木線の3支線は通常通りに運行する。
　

国家鉄道博物館の準備組織が発足 前身は日本統治時代の鉄道工場

「台北機廠」内の職員浴場



（台北 17日 中央社）日本統治時代の鉄道工場を前身とする台北市の「台北機廠」を国家レベルの鉄道博物館に転身させるための準備組織「国家鉄道博物館準備処」が行政院（内閣）の承認を経て正式に設立した。文化部（文化省）が16日、書面で発表した。鄭麗君文化部長（文化相）は、鉄道文化資産の保護を重視する政府の決意の表れだとして喜びを示し、「生きた鉄道博物館」と位置づけてハード・ソフト両面の整備を進めていくと意気込んだ。

同部の資料によると、台北機廠の前身は、1935（昭和10）年に落成した台北鉄道工場。戦後、台湾鉄路管理局（台鉄）によって引き続き使用されたが、2012年に工場機能が移転したためその歴史にピリオドを打った。台湾に現存する鉄道車両整備工場として最大かつ最古。2015年に敷地全体が国定古跡に登録された。

同部は17年、同地全域を26年までに鉄道博物館として修復・整備する10カ年計画に交通部（交通省）とともに着手。同地の名称は「台北機廠鉄道博物館園区」と改められた。今年6月には同園区の特色の一つとされる職員浴場などの修復工事が始まっており、来年以降は鍛冶工場や組立工場などの修復作業が相次いでスタートする予定。工事が行われていない一部の施設は予約制で見学できるほか、イベントなども開催される。

準備処の主要業務は、各分野の専門家による整備計画の推進や文物の収蔵、研究、メンテナンス、展示など。27年までに交通部と共同で独立行政法人を設立するという。
　

枯山水に新幹線？「日本庭園の美」楽しんで 京都駅ビルで催し

庭の魅力を紹介する企画展示「京都美風～京都で楽しむ日本庭園の美」が京都市下京区の京都駅ビルで開かれている。心落ち着く京の庭の楽しみ方をパネルで解説している。

　京都駅ビル開発とＪＲ西日本の主催で、日本庭園の歴史や見方について写真や解説文で紹介している。池泉回遊式や枯山水、露地などの庭園の基本様式や夢窓疎石、小堀遠州など著名な作庭家についても理解できる。写真家・中田昭さんが推薦する京の庭園ベスト１０のコーナーもある。

　会場の一角には、近代京都を代表する作庭家・七代目小川治兵衞の直系となる御庭植治（東山区）の小川勝章氏が手掛けたミニ庭園も設けた。「新幹線の庭」と題した庭は、石による新幹線やプラットホームのような趣で、小川氏は「枯山水では石を山に、コケを大陸に、白砂を大海にも見立てる。枯山水に京都駅ビルで縁あるものを見立ててみたく、新幹線になぞらえられないかと試みた」と話している。

【京都新聞】
　

台湾新幹線、東へ延伸 交通部が検討 南港―宜蘭を15分で結ぶ

　





（台北 16日 中央社）林佳龍交通部長（交通相）は15日、台湾高速鉄道（高鉄、新幹線）の東部・宜蘭県への延伸計画を実行可能性評価の項目に盛り込んだことを明らかにした。実現すれば南港（台北市）―宜蘭間が15分で結ばれるようになる。宜蘭県の林姿妙県長は高鉄の宜蘭延伸に好意的な見方を示し、県内の鉄道建設の整備に期待を寄せた。

西部に高鉄、東部に快速鉄道を整備し、台湾本島全体をつなぐ鉄道網を建設する構想を掲げている交通部。高鉄の延伸を巡っては、南端の左営（高雄市）から屏東県まで伸ばす計画も持ち上がっている。

現在、南港から宜蘭までは台湾鉄路管理局（台鉄）の路線が走っており、所要時間は最短で58分（特急プユマ号、タロコ号乗車の場合）。南港―宜蘭区間を直線で結ぶ「北宜直線鉄道」の建設計画が10年以上前から検討されていたが、林部長は、高鉄延伸は直線鉄道に比べて所要時間がより短縮され、建設費も高くならないと説明した。

宜蘭県政府の林茂盛秘書長は、高鉄延伸計画を優先的に支持する考えを示した。

宜蘭県民の男性は、宜蘭から台北市内までの所要時間が20分かからないのであれば、緊急時には高鉄を使いたいと話した。同じく県民の女性は、宜蘭から台北までの高速バスの片道運賃が120台湾元（約407円）前後であることに触れ、高鉄の運賃が200元（約677円）以内なら通勤に利用したいと語った。
　

台湾鉄道、上半期の利用者数が過去最多に 貨物輸送も好調

台湾ランタンフェス期間中、見物客で埋まる台鉄・潮州駅（屏東県）のプラットホーム



（台北 15日 中央社）台湾鉄路管理局（台鉄）が14日に発表した上半期（1～6月）の決算で、1日当たりの平均利用者数が64万5881人と過去最多となった。前年同期比は1.8％増。また、近年落ち込んでいた貨物輸送量も計390万8078トンと好調。前年同期比は3％増で、成長率で旅客輸送を上回った。

旅客輸送による収益は、1日当たり平均5016万7891台湾元（約1億6980万円）で、前年同期比0.9％増。台鉄によると、近年の利用者数は特急プユマ号の投入や東部・花蓮と台東を結ぶ台東線（花東線）の電化、電子決済の導入などによって増加し、2015年には1日当たりの平均利用者数が64万人を突破したものの、その後は減少傾向が続いていた。今年V字回復した主な原因として、2月初旬の旧正月連休が昨年より長かったことや、中部・台中市のフローラ世界博覧会（台中花博）や南部・屏東県の台湾ランタンフェスティバルなど、地方の大型イベントが多かったことを挙げている。

貨物輸送が好調な背景としては、東部の宜蘭と花蓮を結ぶ唯一の道路「蘇花公路」で進められているバイパス建設工事に必要な石灰石や粘土などの大口貨物の増加があると分析している。貨物輸送による収益は前年同期比2％増の3億2402万元（約10億9700万円）だった。
　

台湾新幹線、新車両の国際入札で中国メーカーを排除

　





（台北 10日 中央社）台湾高速鉄道（高鉄、新幹線）が、新しい車両（8編成）の国際入札で中国メーカーを対象から排除したことが分かった。同社の広報担当、孫鴻文氏が10日、明らかにした。

高鉄が現在保有する車両は、東海道・山陽新幹線「700系」をベースに開発され、川崎重工業、日本車輌製造、日立製作所が製造したもの。1編成12両で、2006年から15年にかけて計34編成が納入された。利用者の増加を受けて17年に新車両の購入計画が持ち上がり、海外メーカーに意向表明書の提出を打診するなどして準備を進め、今年7月に中国を除いた各国のメーカーに入札要請の書類を送った。来年中にも落札者が決まる見通し。

孫氏は、新車両について世界の高速鉄道プロジェクトは共通性があるため、台湾の規範に適合していれば日本製にはこだわらないとの姿勢を示した。

高鉄の統計によれば、年間利用者数は15年に5000万人を突破。18年には6396万人に達した。
　

プユマ号、運転席の窓に曇り 視界に影響も 台鉄が交換作業進める

運転席の窓ガラスが曇る問題で交換作業を進む台湾鉄道




（台北 11日 中央社）台湾鉄路管理局（台鉄）の特急プユマ号の車両で、運転席の窓ガラスが曇る問題が発生していることが11日分かった。6両の車両で同様の問題が見つかっており、うち2両は運転士の視界をさえぎるほどの曇りだった。

電車運転士の労働組合「全国火車駕駛産業工会」の呉長智秘書長によれば、二重構造になっているガラスの間のシリコンがはがれ、その隙間から水分が入り込んだのが原因だという。

台鉄は、曇りが深刻な2両について、窓ガラスの交換を10日に済ませたと説明。残りの車両も交換作業を進めており、近日中に完了するとした。また、車両製造の主契約企業である住友商事に6月末に書簡を送り、問題について報告したと明かし、同社は報告を受けてから最短期間で問題の改善を図るべきとの考えを示した。

車両は住友商事を主契約者とし、日本車輌製造が製造。台鉄は契約保証金を有しており、今回の問題によって損失などが発生した場合には、保証金から差し引くとしている。

特急プユマ号は昨年10月、北東部・宜蘭県を走行中に脱線。死傷者200人超を出した。