全高齢者の６割が「コンビニ難民」と学び、都心の郊外に住む私は、動顛しながら憂い・・。

私は中小業の民間会社に３５年近く勤め、２００４年（平成１６年）の秋に定年退職となり、
その後は多々の理由で年金生活を始めた身である。

そして定年後から自主的に平素の買物担当となった私は、
家内から依頼された品を求めて、自動車も所有できない我が家は、
私は独りで歩いて７分前後にあるスーパー２店か、
或いは最寄駅まで１５分前後歩いて、数多くスーパー、専門店で買い求めたりしている。

最寄駅までは利便性ある路線バスは頻繁に走行しているが、季節のうつろう情景を眺めたり、
歩くことは健康の源（みなもと）と信愛している私は、原則として路線バスに頼らず、
ひたすら歩いて往還している。

こうした中で、コンビニは我が家から歩いて５分以内に２店ばかりあるが、
コンビニはスーパーより割高と思い、何かと根がケチな私は、殆ど敬遠している。

こうした買物メール老ボーイとなって早や１２年生となっている。
　　　　　　　　　　　　

昨夜、愛読している総合ビジネス情報サイトの【ダイヤモンド・オンライン】を見たりしていると、
【　「コンビニ難民」知られざる実態　全高齢者の６割が生活苦に？　】と見出しされた記事を、
どうして・・と思いながら読んだりしてしまった・・。

『コンビニ難民 小売店から「ライフライン」へ』（中公新書ラクレ）などを上梓された竹本遼太（たけもと・りょうた）氏が、
週刊『ダイヤモンド』に寄稿され、まもなく【ダイヤモンド・オンライン】に２０１６年４月１３日公開され、
無断であるが転載させて頂く。

《・・
☆もはや生活になくてはならない コンビニ１店が提供してくれること

日常生活の様々な場面で立ち寄る機会が多いコンビニエンスストア、いわゆるコンビニ。
現在、北から南まで、コンビニ各社の店舗網は５万５０００店を超え、年間売上高は約１０兆円、
１ヵ月間の来店者数は１４億人に達する。

我々がコンビニ1店を利用する目的は、弁当や雑誌の購入から宅配便の発送、
コンサートなどのチケット申し込みまで、数知れない。
もはや「コンビニのない生活など想像できない」という読者もいるだろう。
　　　　　　　　　　　　

一方、高齢化を伴う人口減少を背景に、日常の買い物に不便を感じる「買い物弱者」「買い物難民」が
社会問題となっているのは、周知の事実だ。

経済産業省の研究会が２０１０年に取りまとめた『地域生活インフラを支える流通のあり方研究会報告書』によると、
過疎化が進んだ「農村部」と、かつてのニュータウンなどがある「都市郊外」という２つの地域を中心に、
６０歳以上の「高齢買い物弱者」は全国に６００万人程度存在するとされる。

２０１５年に公表された『買物弱者・フードデザート問題等の現状及び今後の対策のあり方に関する調査報告書』（経済産業省）でも、
高齢の買い物弱者数は、約７００万人と推計され、５年前より１００万人も増加した。

その背景として、単純に６０歳以上の高齢者人口が増加しているだけでなく、
日常の買い物に不便を感じている高齢者の割合が、若干ながら高まっていることがあるだろう。

人口減少に伴う商店街の衰退やスーパーの撤退など、
自宅近くで買い物をする場所そのものが、少なくなっている事情がうかがわれる。
　　　　　　　　　　　　

では、そこにコンビニが１つあればどうだろう。
コンビニは日常の買い物だけではなく、預金の出し入れから、マイナンバーを用いた行政手続き、
さらには防犯や防災、雇用まで、私たちに数多くの生活機能を提供してくれる。

特に世界に先駆けて“超高齢化社会”に突入する日本においては、
生活のあらゆる場面で“近くて便利な”コンビニが、その課題解決に貢献する可能性が高い。

しかし、そもそも自宅から歩いて行けるくらいの距離に、コンビニがなければ、
いかに便利であろうと活用することはできない。

「クルマがあれば」とは言うものの、高齢化とともに運転は、難しくなるだろうし、
現実として高齢者ドライバーが起こすトラブルのニュースが流れることも少なくない。

そのような社会的背景もあり、筆者は徒歩によるコンビニへのアクセスに不便を感じる人々、
特に高齢者を、買い物弱者・買い物難民ならぬ“コンビニ難民”と呼んでいる。
　　　　　　　　　　　　

☆マイナンバーの導入で役割が拡大 社会インフラになるコンビニ

店舗数の増加や売上高の高まりとともに、存在感を増すコンビニ。
単なる小売店としての役割にとどまらず、他業態を取り込むなどしながら事業領域を拡大し続けている。

たとえば、銀行ＡＴＭの設置による金融サービスの提供や、公共料金の収納代行といった生活サービスの提供については、
すでにほとんどのコンビニで実施されているのでご存じだろう。
今では、住民票の写しや印鑑登録証明書の発行といった行政サービスの提供まで、手がけるコンビニも増えた。

さらには自治体と連携し、商品宅配サービス時における高齢者の見守り活動や、
認知症サポーターの養成といった高齢化社会に向けた対応、無料Ｗｉ－Ｆｉや外国語パンフレットの設置など、
インバウンド（訪日外国人）への対応を強化している。

特にマイナンバー制度の導入により、行政書類の交付サービスなどは、一層広がるものと期待されており、
コンビニはすでに経済や行政、物流など、各種サービスを提供する「社会インフラ」になったとも言える。

コンビニ各社が加盟する一般社団法人日本フランチャイズチェーン協会は、
２００９年に『社会インフラとしてのコンビニエンスストア宣言』を取りまとめた。

この中では、環境負荷の低減や消費者の利便性向上に加え、まちの安全・安心や地域経済の活性化など、
地域社会への貢献をその取り組みの目標に掲げている。

実際、一企業の枠を超え、コンビニのインフラ化は進んでいる。
２０１１年の東日本大震災時には、被災地への緊急支援物資の迅速な提供、
都心部における帰宅困難者への水道水やトイレの提供など、
今や“ライフライン”としての機能を有していることも明らかになった。
　　　　　　　　　　　　

最近では“コンビニエンス（便利）”というより“エッセンシャル（必要不可欠）”な拠点と、
コンビニを評する人もいる。

しかし、コンビニが日々の生活に欠かせないインフラとしての地位を確立すればするほど、
かえって自宅近くにその店舗がない地域の住民にとって、
その不便の度合いが、強まることも懸念されるのではなかろうか。

自宅から徒歩圏内にコンビニが立地しておらず、不便な思いをしているコンビニ難民。
果たしてどれくらいの数が存在していて、どの地域に多いのか。

拙著『コンビニ難民』（中公新書ラクレ）にてその現状把握を試みた調査結果を、一部紹介したい。

なお当データは、２０１５年７月時点における主要コンビニチェーンの店舗立地と、
高齢者の居住地域の地理的関係から、その店舗網がカバーする徒歩圏人口を導き出している。
　　　　　　　　　　　　

☆歩いてコンビニに行けない！ 全高齢者の６割が「コンビニ難民」に

詳しい解説は書籍に譲るが、調査では、日本全国１８９６市区町村のうち、
対象とするコンビニグループの店舗が１店も立地しないのは、分析時点で１４１市町村もあることがわかった。

また、最寄りのコンビニに徒歩で容易にアクセスできる一定距離（３００ｍ圏＝分速６０ｍと仮定した場合の徒歩５分、往復１０分圏）内に
居住する高齢者の割合は、日本全国で３９％に過ぎないこともわかった。

逆に言うと、全高齢者の６割程度が、徒歩によるコンビニへのアクセスに不便を感じる「コンビニ難民」と推計される。

ただし、その地域格差は大きい。
東京２３区においては、なんと高齢者の８６％が、最寄りのコンビニから３００ｍ圏に居住していることになる。
実際、東京２３区では、あるコンビニから別の最寄りのコンビニまでの距離は、たった１１９ｍ程度に過ぎない。

この数値は、あなたが２３区内でコンビニ店舗にいた場合、
そこから直線距離にしてたった１１９ｍ歩きさえすれば、かなり高い確率で別のコンビニへ到着することを意味する。

それだけ密集しているのだから、東京２３区に住んでいると、
便利なコンビニの存在を「当たり前」のように感じてしまうことだろう。
　　　　　　　　　　　　

一方、人口２０万人以上の規模の大都市でも、茨城県つくば市や、新潟県上越市などでは、
高齢者の８割以上がコンビニ難民と推計される。

また、三重県津市や島根県松江市、福島県福島市、佐賀県佐賀市などの県庁所在地クラスであっても、
コンビニ難民比率が７割を超える都市は少なくない。

これらの地域では、今後の人口減少が、コンビニ難民のさらなる増加につながり、
生活利便性の低下に拍車をかけることが懸念される。

筆者は高齢者全体の６割をコンビニ難民と定義したが、
実際には同居している子どもや孫がいれば、クルマで食品スーパーや薬局、役所などへ送ってもらったり、
用事を代行してもらったりすることもできるだろう。

確かに、そうした家族のいる高齢者なら、
データ上ではコンビニ難民に該当していたとしても、特段の不便を感じないだろう。

しかし単身高齢者、いわゆる独居老人や高齢者夫婦世帯がコンビニ難民になると、
問題が深刻化しやすいと考えられ、一層の注意が必要だ。

単身高齢者や高齢者夫婦世帯こそ、コンビニが徒歩圏内にあることが、重要と考えられるからだ。

ちなみに、コンビニ徒歩圏内に居住していない高齢者のうち、
世帯に高齢者しかいない単身高齢者、高齢者夫婦世帯の人口を別途に推計したところ、
全国で８６８万人いるという結果になった。
　　　　　　　　　　　　

☆「高齢者のみ世帯」がコンビニ難民になると深刻

地域別の詳細は割愛するが、「高齢者のみ世帯」のコンビニ難民該当者は、大都市圏の近郊ほど多い。

これは高度成長期に地方から大都市へ流入した若者が、そのまま高齢化したという事情が、背景として考えられる。
そこに単身化や核家族化といった世帯構成の変化が加わったことで、
地方・山間部ではないにもかかわらず、大都市近郊に「高齢者のみ世帯」のコンビニ難民が生まれているようだ。

すでに店舗網が国内に張り巡らされ、もはや日本人の生活と切り離せない存在になりつつあるコンビニ。
今回はそんなコンビニへ徒歩でアクセスすることが難しい「コンビニ難民」の存在について解説した。・・》
注）記事の原文にあえて改行を多くした。
　　　　　　　　　　　　

私は東京の世田谷区と狛江市に隣接した調布市の片隅の地域に住み、
私たち夫婦は子供に恵まれなかったので、我が家は家内とたった２人だけの家庭であり、
雑木の多い小庭の中で、築後３８年を過ぎた古ぼけた一軒屋に住み、自動車もない稀（まれ）な家となっている。

そして最寄駅としては、京王線の場合は、『つつじが丘』、『仙川』の両駅は徒歩１５分である。

或いは小田急線の場合は、『喜多見』、『狛江』の両駅は徒歩２０分となり、
そして私が長年通勤で利用した『成城学園前』駅は徒歩３０分となっているが、
何かしら京王線と小田急線にサンドイッチされたかのような辺鄙（へんぴ）な地域に住み、
路線バスはいずれの最寄駅まで頻繁に走行している。

このような処で、私の生家も近く私は結婚前後の５年を除き、６６年近くこの地に住んでいる。

私たち夫婦は、お互いに厚生年金、そしてわずかながらの企業年金を頂だいた上、
程ほどの貯金を取り崩して、ささやかな年金生活を過ごしている。

そして幸運にも年金生活を１１年半を過ごしてきた中、大病に遭遇せず今日に至っている・・。

しかしながら２０１４年に於いては、 健康寿命は女性は約７４歳、男性は約７１歳と公表され、
やがて平均寿命は女性８６．８３歳、男性８０．５歳と大幅に伸びてきているが、
晩年期の難関として、健康寿命から平均寿命までは、女性が約１２年、男性が約９年となっている現実がある。
　　　　　　　　　　　　

私たち夫婦は、体力の衰えを感じている昨今であり、これから買物のことも思案したりしてきた・・。

たとえばスーパーに行き、店内で野菜、果実、肉類などは、生鮮度合を確認し上で、スーパーより我が家に配達して頂く。
そしてお醤油、ソースなどの調味料、ビール、ウィスキー、インスタント・コーヒーなどはメーカー製品であるので、
品を指定して無条件に、スーパーより我が家に配達して頂く。

このように私たちは、話し合ってきたが、コンビニに関しては眼中がなかった。

今回の寄稿文を読み終わった後、《・・コンビニ徒歩圏内に居住していない高齢者のうち、
世帯に高齢者しかいない単身高齢者、高齢者夫婦世帯の人口を別途に推計したところ、全国で８６８万人いる・・》
と私は遅ればせながら学び、私は動顛しながら憂いたりした・・。
　　　　　　　　　　　　

コンビニは《・・小売から物流、金融、そして公的手続きや災害支援など、社会インフラとしての役割を担い始め・・
それはもはや「ライフライン」・・》と学び、
通販は隆盛を迎えているが、あくまで商品販売の範囲までである。

昨今、我が家の近くコンビニに於いては、確か千円以上お買い上げた場合、
配達までして下さるサービスが展開されている・・。

今回の「コンビニ難民」に住む方に対しては、スーパーかコンビニに於いて、
程ほど有料の配達制度で少しは解消できないことかしら、と何かと無知な私は漠然としながら、憂いたりしている。

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