福井県沖へ釣行

２０２２．５．２６（木）、
　久しぶりにいつもの５人の釣り仲間と福井県沖の釣行に出かけた。
いつものように午前６時４５分、　I　君の迎えで出発、、途中他の３人の仲間と落ち合って、一路名神・北陸道を経由して福井の東、高須港の「みの浦丸」に乗船した。５人を２層の船に乗るので、くじ引きで２人と３人に分かれるのがここの習わしである。筆者は２番くじをひき、１番くじの仲間と一緒に乗船した。２層の船は親父舟と息子船であり、１番、２番くじは親父船である。　午前１１時出船で、岸から２０分ほどの沖合で釣り開始となった。この日は曇りではあったが、風は弱く波も静かで絶好の釣り日和である。筆者は右舷のともに釣り座を取り、相棒は左舷のともに座った。
　いよいよ釣り開始で、竿を入れた途端に当たりがあり、大きめのイサキやマダイが次々とあがり、１０連続ヒットとなった。この中に７０センチ級の高級魚キジハタが混じったのには思わず笑みがこぼれた。マダイも５０～７０センチの大型が多く、近年にない大漁となった。同乗の相棒も結構釣りあげてお互いに満足であった。ただ別船の仲間３人は好・不調があり、その分は分け合うこととした。
　穏やかな好天も午後４時を過ぎたころに風が吹き始め、波も高くなった。当たりも落ちたことから５時に納竿とした。あとは一路帰路につき、途中休憩を入れて家に帰りついたのは午後１０を過ぎていたので、魚を味わうのは翌朝に回した。　

今日は沖縄復帰５０年の記念日

２０２２．５．１５
　先週沖縄の日本への復帰について書いたが、今日２０２２．５．１５日が沖縄が日本に復帰して５０年の記念日である。
　沖縄は１９７２年５月１５日、日本に復帰した。太平洋戦争末期の凄惨な沖縄戦を経て米国の施政権下に組み込まれたが、復帰から半世紀がたっても本土と沖縄との「格差」は埋まらない。米統治下でドルの経済圏に組み込まれ、極端な輸入型経済になった結果、ものづくりが育たない構造に苦しめられた。半面、沖縄は観光業に支えられた。
　今日１５日には、東京と沖縄の二会場で同時に記念式典が行われた。天皇、皇后両陛下はオンラインで出席され、岸田首相は沖縄会場に参列した。
　さて沖縄では、太平洋戦争末期に県民を巻き込んだ地上戦が行われ、一般住民も含め２０万人以上が犠牲となった。戦後も１９７２年５月の本土復帰まで、２７年にわたって米施政下に置かれてきた。１９５２年にサンフランシスコ講和条約が発効し、日本は主権を回復したが、沖縄は日本の施政下から切り離された。
　本土復帰後、沖縄の米軍専用施設は２７，８５０ヘクタールから１８，４８４へクタールに減少したが、国土面積の約０．６％しかない沖縄県内に在日米軍専用施設の約７割が集中しているという。
　そのためというか、県民の生活環境は悪化しているという。普天間飛行場（宜野湾市）の離着陸回数は２０１７年度は１３，５８１回だったが、２１年度は１６，７１９回へと増加し、昼夜ごう音が響きわたっているという。また復帰から２０２１年までに起きた米軍関係者の刑法犯の摘発は６千件超にのぼり、うち強制性交、殺人などの「凶悪犯」は５８４件にも達しているという。
　玉城デニー知事はインタビューで「日本政府は様々な有識者の意見をテーブルに並べ、日米に沖縄を交えた対話の場を作っていただきたい」と発言している。政府はきちんと対応すべきである。日本国民も沖縄を単なる観光地としてでなく、実態を理解して、沖縄県民の気持ちを共有するべきであろう。

沖縄復帰５０年

２０２２．５．１１（水）
　１９６５年１２月、シャープ米太平洋軍司令官は「沖縄なくしてベトナム戦争を続けることはできない」と発言している。米軍占領下の沖縄は、ベトナム戦争（７５年終結）最大の出撃・兵たん拠点だった。２００万人もの民間人が殺されたこの戦争は、まさに戦争犯罪と言える。
　ひるがえって現代、ウクライナでのロシア軍による民間人虐殺が世界に衝撃を与えている。バイデン大統領はプーチン大統領を「戦争犯罪人」と呼んでいるそうであるが、ベトナム戦争を拡大させたジョンソン大統領もニクソン大統領も「戦争犯罪人」と云われても仕方ない。
　沖縄戦は旧日本軍が本土決戦に備えて基地をおいたことから起こった。さらに名護市辺野古の米軍新基地はオスプレイの拠点になる。将来、米軍が再びアジアで侵略戦争を起こせばそのための基地にもなる。
　沖縄には「命どぅ宝」（命こそ宝）という言葉あるという。沖縄復帰５０年を迎えて改めてこの言葉の意義を確認したい。

　

今日は憲法施行７５年

２０２２．５．３（火）
　今日５月３日は、日本国憲法が施行されて７５年となる節目の日である。
　中日新聞によると、共同通信社が実施した世論調査では９条改正の必要性について「ある」５０％、「ない」４８％と拮抗しているという。岸田首相が自民党総裁任期中に目指す改憲の機運は、国民の間で「高まっていない」と「どちらかといえば」を合わせ計７０％にのぼった。
　一方、国会で改憲論議を「急ぐ必要がある」は５０％「必要はない」４９％と拮抗した。また改憲問題に「関心がある」「ある程度関心がある」は計６９％だった。
　憲法も制定以来７５年ともなると改憲論が半数にもなるというのは情けないとしか言いようがない。戦争を知らない世代が圧倒的多数を占めるようになって平和の有難さを理解できない世代が増えてしまった結果かもしれない。
　自民党は現行憲法は、日本が主権のないときにつくられたものであるからとして自主憲法制定を党是としている。中でも９条への自衛隊の明記、緊急事態要綱の創設を打ち出している。右寄り志向の高まりとも比例している。立憲民主党、共産党などは反対しているが、今や少数に陥ってしまった。
　戦争の反省から生まれた平和憲法制定の経緯を知らない世代が圧倒的多数を占めるようになって、現憲法の維持が難しくなっている。筆者はそれを嘆かわしく思う一人である。