カワハギ釣行

２０１２．９．２９（土）
　今年の伊勢湾では真夏からカワハギがよく釣れていた。その勢いは季節が変わっても衰えず、最近では三桁の釣果を出す人も出た。
　そこで昨日（２８日）、釣り友三人連れ立って新師崎の石川丸でカワハギ釣行となった。
　午前６時出船、釣り場は三河湾の渥美火力沖合いである。台風１７号が伊豆沖を通過中で風が心配であったが、すでにやまは過ぎたとみえ１メートル程度の波で問題のない釣り場状況であった。
　カワハギはエサ取り名人といわれ、あのおちょぼ口でみごとにエサだけ取っていく。釣り糸を海中に投入してもあっと言う間にエサが取られている。そのやり取りがこの釣りの醍醐味といわれている。
　午前６時３０分、釣り開始となったが、すぐに当たりがあってあがってきたのは、手のひらもない小さなもの、それでも船頭はあげたものはキープしろという。小さいものほど恐れを知らず針に乗りやすい。こうして釣り上げた数は大小合わせて３３匹となり、これまでの最高となった。釣友も目標の二ケタ以上は確保できた。
　小さいのが難点だったが、今日の釣りはカワハギに勝った。

民主、自民それぞれの代表決まる

２０１2．９．２６（水）
　先週行われた民主党の代表選挙で、予想通り野田佳彦氏が再選された。一方、自民党の代表選挙は今日（２６日）行われ、安倍晋三氏が決選投票で石破茂氏を逆転で破り、自民党総裁に選出された。安倍氏は一度総裁を辞任した経緯があり、間を挟んで再選されたのは党史上初めてのことだそうである。
　野田氏は民主党としては初めて２年目に入る首相となるが、自民党の安倍新総裁は早期解散、総選挙を迫ることから与野党対決は再び激化することは間違いない。しかし、民主党は今、選挙を行えば惨敗することは目に見えているから、野田総理としては任期一杯まで政権を引きずろうとすることもほぼ間違いない。
　３年前に政権交代といって民主党が政権の座に就いたが、やってみればマニフェストをほぼ完璧に投げ出して自民党以上の保守政治に徹してきた。３人目の首相になった野田氏は国民の不人気もなんのその、いったん打ち出した政策はぶれずに完遂することを自画自賛してきた。
　しかし、１年先には衆議院の任期が切れるから、否が応でもここでの選挙は避けられない。国民からすっかり愛想をつかれた民主党が勝つことはもはや考えられず、結局は１年先の選挙といえども自民党が政権に復帰することはほぼ間違いないであろう。
　それにしても、自民党の総裁選挙での候補者はどの人も右よりで、平和志向からはほど遠い人たちばかりであった。中でも安倍氏は最も右よりの好戦論者である。しかし、遅くとも１年先にはこの人が再び総理大臣になることは約束されたといってよい。本人は勇ましいが、先の辞め方からすればいつまで持つかという不安もぬぐえない。日本の将来は民主党政権と同様、自民党政権が帰り咲いても不安で一杯である。
　まず小手調べに、尖閣問題に対する安倍氏の手腕が興味津々である。野田氏が蒔いた火の粉を果たして安倍氏は鎮火できるか、それとも炎上させるかである。いや、この人が総理になる以上、鎮火など周りが許さない。それが政治の流れであり、国民の不幸の始まりでもある。

国語世論調査 慣用句の間違い発見

２０１２．９．２３（日）
　文化庁は９月２０日、２０１１年度に行った「国語に関する世論調査」を発表した。
　それによると、一見使い慣れた慣用句や言葉の意味で、本来とは違った理解が広まっているという。　
　例えば、
１）＜快く承諾する＞の慣用句は、「二つ返事」というべきところ「一つ返事」と答えた人が４６％もいた。
２）＜本心でないうわべだけの巧みな言葉>の慣用句は、「舌先三寸」の正答率は僅か２３％にすぎず、「口先三寸」と思っている人が５７％もいた。
３）＜失笑する＞の正しい意味を「こらえ切れずに吹き出して笑う」と正しく答えたのは２３％、「笑いも出ないくらいあきれる」と誤答した人は６０％もいた。
４）＜にやける＞の正しい意味を「なよなよしている」と正しく答えたのは僅か１５％、「薄笑いを浮かべる」の誤答が７７％に達した。
　また漢字の読み方では、
１）＜他人事＞を「ひとごと」と正答したのは３０％で、５４％が「たにんごと」と間違えて読んだ。
２）＜一段落＞も＜いちだんらく＞と読めたのが５４％に対して、「ひとだんらく」という誤答が３８％あった。

　さらに難解あるいはよく使われているな若者言葉も紹介された。
①恋バナ（恋愛話）　②リア充（リアル＝現実の生活＝が充実）　③ねむたん（眠い）　やばたん（やばい）　④オール（オールナイト）　⑤まったりする（ゆっくりする）　⑥がっつり食べる（しっかり食べる）　⑦ハンパない（中途半端でない）⑧真逆（正反対）　⑨一コ上（一歳上）　⑩むかつく（腹が立つ）

　一方、「他人の言葉使いが気になる人」は２００７年度の調査より５％増えて７６％になったという。しかし、「言葉に気を使う人」を年代別で見ると、５０代までは８０％を超えたが、６０歳以上では６９％というのは意外である。
　
　「歌は世につれ…」というが「言葉」もしかりである。

原発ゼロ戦略の閣議決定は見送り

２０１２．９．１９（水）
　つい先日、まだ一週間にもならない１４日、政府はエネルギー・環境会議で「２０３０年代に原発稼動ゼロを可能とする」との目標を盛り込んだ政府方針をまとめたが、この「革新的エネルギー・環境戦略」の閣議決定を見送ってしまった。
　先のブログでも書いたが、政府の原発ゼロの戦略は着工済みのものは建設を認めるとしたり、使用済み核燃料の再処理事業の継続も容認するなど矛盾だらけであったが、そんなあいまいな戦略ですら閣議決定をしなかった。なぜこんなことになったのかについて、メディアは、脱原発に反発を強める経団連などの経済界や原発立地自治体、アメリカなどに配慮し、政策の調整の余地を残すためだと分析している。
　これを朝令暮改と言わずしてなんと言おうか。エネルギーをめぐる国民的議論で原発ゼロの声が強かったことに押されて、大向こうを狙った原発ゼロなど一見格好よい戦略を打ち出しては見たものの、財界やアメリカの反発を受けてあっという間に縮込んでしまった。
　野田首相は、民主党の代表選挙でこの問題では決してぶれないでいく、と見栄を張っていたが、あれは何であったのかと言いたい。
　鳩山元首相が普天間の移転先は海外、少なくとも県外と言っていたのを口先も乾かないうちに沖縄県内の辺野古への移転を決めてしまったのと同根である。
　こんな二枚舌の政党が政権を握っているから、橋下氏や河村氏などのような現状破壊の主張に国民の人気が集まる。

尖閣諸島国有化に抗議の反日デモ、中国各地に拡大

２０１２．９．１６（日）
　日本政府による沖縄県・尖閣諸島の国有化に抗議して、中国各地で反日デモが拡がっている。テレビは１５日、北京の日本大使館前でデモ隊が暴徒化し、武装警察隊と衝突して大混乱となった模様を報じている。
　デモ隊は「日本人は釣魚島から出て行け」「戦争も辞さない」などと書いた横断幕を掲げた。
　反日デモは中国の各地に拡がり、５５の都市で発生、日の丸を焼いたり、「東京をせん滅せよ」と過激なスローガンも目立ったという。
　日系デパートのガラスを割り、日本車やパトカーを破壊している。レストランや日本企業は軒並み大きな被害を受けている。日本人というだけで危害も加えられているとメディアが報じている。

　由々しき事態である。こういうことで罪もない企業や日本人に危害を加えるとはとんでもないことだ。こんなことをするから一般論として中国人や中国そのものが好きになれない。
　ことは、ナショナリズムの塊のような石原都知事に煽られて、２０億円余も支払って個人の所有だった島を国有化したことに始まる。そもそも、先のブログでも書いたが、領有権と私的所有権とは何の関係もない。国有化したからといって領土が確定するものでもない。所有していた一民間人に大もうけさせただけである。
　中国のこうした動きに対して、いまのところ日本側に反中国の動きはない。こういうことで日本側に反発心が生じ、「目には目を」のような行動が出るとそれこそ「戦争も辞さない」ことになりかねない。

百歳以上の高齢者が過去最多となる

２０１２．９．１５（土）
　全国の百歳以上の高齢者が過去最多の５１，３７６人（昨年比３，６２０人増）に上ることが分かった。
　４２年連続の増加で、５万人を超えるのは１９６３年の調査開始以来初めてという。　　
　男性は６，５３４人（昨年比３７２人増）、女性は４４，８４２人（昨年比３，２４８人増）で女性の割合は８７．３％でこれも過去最高。
　２０１２年度中に新たに百歳になるのは過去最多の２５，８２３人（昨年度比８７１人増）となった。
　国内最高齢者は、京都府丹後市の木村次郎右衛門さんで、１９８７（明治３０）年４月１９日生まれの１１５歳。現在、男性の長寿世界一としてギネスに認定されている。女性の国内最高齢者は川崎市の大久保琴さんで、同年１２月２４日生まれの１１４歳。
　百歳以上の人数が多い県の順位は多い順から、高知県、島根県、山口県で、少ないところは少ない順から、埼玉県、愛知県、千葉県の順となっている。愛知県が２番目に少ないとは以外である。
　医療の進歩で６５歳以上の高齢化比率が年々高まって５人に一人が高齢者と言われていたのが、まもなく４人に一人になろうとしている。高齢者の絶対数が増加するにつれ、また医療の進歩で百歳を超える人が増える勢いは止まらない。年金も医療費も増える一方だ。
　厚生労働省が後期高齢者医療制度を利用していない７６歳以上の安否を確認したところ、所在不明で年金支給を差し止めた高齢者が今年４月時点で１，１０２人に上ったことが明らかになった。　死者に何年も年金が払われていたという事実も各地で明らかになった。高齢者の存在が犯罪に利用さえていることも
　恐ろしいことである。

自民党総裁選候補者出揃う なんとタカ派ばかり！！

２０１２．９．１４（金）
　４人の候補者が名乗り出ている民主党総裁選と競うように、自民党総裁選も５名もの候補者が出揃った。１４日に告示され、２６日に投開票される。
　自民党は野党に転落して苦節３年、民主党の自滅のお蔭で今度の衆院選では政権復帰を果たせることが現実味を帯びてきているだけに、名乗り出た候補者も総理大臣になれる千載一遇のチャンスとばかり、５人もの候補者が名乗り出た。
　その顔ぶれを見てみると、保守政党の自民党の中でも特に右よりの強いタカ派ばかりだ。
　第一に安倍晋三氏（５７）である。アメリカに作られた憲法ではなく日本国民の手で作る自主憲法を唱え、憲法改正に意欲を燃やす。出馬会見では、尖閣諸島や竹島問題を念頭に「日本の領土、領海、日本人の命は断固として守る」と言い、戦時中の従軍慰安婦問題では、旧日本軍の強制性を認めた１９９３年の河野洋平官房長官談話を「不名誉な誤解を解くため、新しい談話を出す時だ」などとますます韓国を逆なでするようなことを言っている。
　また、自立を前提とした生活保護制度の見直しも主張している。
　それにしても安倍氏は小泉内閣後の最初の内閣を継いでおきながら、１年にして突然内閣を放り出した人物である。後で病気だったと釈明していたが、当時としては余りに無責任な辞任の仕方だったことを国民は忘れていない。
　石破茂氏（５５）は、自ら国防問題の第一人者と誇示しており、尖閣、竹島というナショナリズムが高揚している時期に乗じて「主権を確立するために、憲法、法律、体制をきちんとしていく」として、国防軍を明記し、緊急事態条項を設けることも主張している。また、自助自立のための環境と、効果的に集中した公助をつくることを主張している。
　石原伸晃氏（５５）は、「党の綱領がイの一番に明記しているのは憲法改正」だと出馬会見で強調した。こうした立場で、自衛権の保有と国防軍を保持することを主張。また、自助・自立を第一に、共助と公助を組み合わせるといって、自立論を強調している。
　町村信孝氏（６７）は、憲法改正を実現し、天皇は元首と明記することを主張している。また、国際平和協力活動の一般法の制定も主張している。
　林芳正氏（５１）は、集団的自衛権行使を可能とし、領土問題に毅然と対応すべき。また自助・自立基本論も主張。

　５人の候補は全員、憲法改正と集団的自衛権の行使容認を政策集に盛り込んでいる。また、自助・自立を言い、競争による弱肉強食論者ばかりである。
　自民党は、民主党の失政と尖閣・竹島問題などナショナリズムの高揚に乗じて、政権与党のときよりも右傾化が進んだ。２０１０年には新綱領を定め、今年になって国防軍の創設や国民の義務の強化を盛り込んだ憲法改正草案をつくった。
　自民党の右傾化に拍車をかけているのが橋下徹大阪市長を党首とする「日本維新の会」の進出である。「改憲」を掲げている維新と共存すれば、改憲発議の衆参議員３分の２の壁をクリアできるかもしれないという思惑が、これら５人の候補にはある。
　自民党が第一党になり、維新が躍進する目が見えてきた次期衆院選は、憲法改正の曙光の時かもしれない。
　われわれ年寄りはどうでもよいが、若い人たちは自分のこととしてよく考えてもらいたい。

大震災から１年半経ったが！

２０１２．９．１１（火）
東日本大震災の発生から今日で１年半を迎えた。。
　各メディアによると、大震災で亡くなった人は１５，８７０人に、行方不明者は２，８１４人に上るという。死者数のうち身元不明者はいまだに２２６体ある。ＮＨＫによると、大震災後にその影響で亡くなった人を加えると死者、行方不明者の数はすでに２万人を超えているという。
徐々に復興への動きも見えるが、岩手、宮城、福島三県の住民を中心に現在も約３４万人もの人々が仮設住宅や避難先での生活を余儀なくされている。
　集団移転計画も用地確保で難航し、進んでいないし、がれきはその８割が未処理のままという。福島県などは原発事故でがれきの実体すら把握されないという有り様である。国は１年半後の２０１４年３月には処理を完了させるというが本当にできるだろうか。
陸前高田市の高田松原に残された一本松は復活の見込みはなく、明日（１２日）伐採するという。来年２月までに、いわゆる剥製にして復元することになっている。
　福島第一原発について日々メディアがその現状を報じているが、１年半経っても素人にはどこまで処理が進んでいるのか一向に分からない。
　原発周辺には帰れない住民がいっぱいいるのに、情に訴えてエネルギー問題を誤らせてはいけないなどと電気労連の幹部が言っているのには驚いた。民主党はこんな労働組合からも成り立っているということをあらためて思い知らされた。結局、日本の原発はこのまま何も変わることはないと思えてくるこの頃である。

民主党 ３０年代に原発ゼロ目標というが？

２０１２．９．７
　今朝の新聞によると民主党は６日、エネルギー・環境調査会（会長・前原誠司政調会長）を開き、将来のエネルギー政策に関し、「原発ゼロ社会」を目指すため、２０３０年代には原発稼動をゼロにするよう努力することを柱とした提言をまとめた。
　具体的には、①運転開始から４０年経過した原発は原則廃炉とする政府方針を厳格に適用する。②停止中の原発は、原子力規制委員会に安全確認されたものだけ再稼動する。③原発の新増設は行わない―とする三原則を明記した。
　このうち核燃料サイクルについては、現在の事業のあり方を全面的に見直し、高速増殖炉「もんじゅ」（福井県敦賀市）は研究を終える。使用済み核燃料に関しては、地中に埋めて廃棄する「直接処分」を含む最終処分の研究を国が進める。再生可能エネルギーに関しては、「３０年代の早い時期には電力の四割程度を担えるよう」にすべきだとした。

　これまでの民主党の対応に比べると、ゼロの年限を示したり、新増設は行わないとしたという点で少しは前進したかのように見える。
　しかし、原発ゼロという断固とした姿勢は見えないし、あいまいな表現から抜けきれないでいる。
　原発の危険性や制御不能な怖さからすれば、２０３０年代というのは随分先のことであるし、３０年代というのは２０３９年まである。今からすれば２７年も先のことである。それも「ゼロとする」ではなく、「ゼロにするよう努力する」というあいまいなものである。
　４０年経過したものも継続使用の含みを残しているし、停止中の原発も結局は再稼動するということを言っているようなものである。
　１０年も経てば、時代は変わるし、人間の記憶は薄れる。福島原発の事故のことなど忘れられ、原子力村の力が温存されれば、再び原発推進へと突っ走る恐れは十分にある。
　依然として、停電になると多くの人が死の危険に直面する、産業が衰退する、国際競争力が低下し、経済が衰退する、などの脅しが妖怪となってさまよっている。

丸木位里・俊「原爆の図展」盛況で終わる

２０１２．９．３（月）
　ピースあいち開館５周年特別企画として、７月２８日からピースあいちで開催していた丸木位里・俊「原爆の図展」が８月３１日をもって盛況裡に終えることができた。
　『原爆の図は、丸木夫妻が原爆投下直後の郷里広島で、残留放射能をあびながら、被爆し傷ついた人々の群れの中をさまよい歩き、救出にあたった体験をもとに、１９４９年から３０年余の歳月をかけて描かれた全１５部の大作です。
　そこに描かれているのは、故なく人間の尊厳を奪われた人の群れであり、核までに人間の尊厳を侵すものへの強い怒りです。生あるもの、命あるもの、人間そのものに対する深いいとおしみと、戦争を否定する確固たる意思、それが原爆の図です。』（展覧会の挨拶より）

　日本は核爆弾による最初の被爆国になったが、昨年３月１１日には原発事故というもう一つの核の脅威に対峙することになった。「原爆の図展」はこうしたときにこそ時宜に適しているものとして取り上げたものである。

　期間中、通常では休館日である日曜と月曜も開館したが、３３日間をとおして２５００人を超える入館者となった。昨年度１年間の入館者が４５００人程度なので、わずか１か月で１年間の半分以上が入館したことになる。
　全員ボランティアで運営しているピースあいちとしては、多忙な１か月となったが充実した期間でもあった。