遠江国～浜松歴史探報と舘山寺温泉

２０２３年４月２９日（土）
　南医療生協にある富士ツーリストの主催で行われた標題の旅に昨日参加した。連れ合いがドバイに出かけていたので一人での参加である。南区など他の区からの参加者も含めて総勢３５名のバス旅行であった。
　午前８時に南医療生協を出発して東名伊勢湾岸道に入って走り、浜松ICを出て最初に浜松城を見学した。ここでは現在NHKのテレビ放送で「どうする家康」の大河ドラマ館が設置されており、それを見学して家康ゆかりの地を巡った。また１１時ごろには家康公鎧掛松に続いて元城町の東照宮を見学した。
　さらにその後、浜松八幡宮を参拝して後、舘山寺温泉・時わすれ開華亭で昼食となった。食後は入浴も出来たが筆者は省略して休憩時間とした。
　こうして午後３時には帰路についた。途中、主催者の計らいで浜名湖グルメパークに立ちよりショッピングを楽しんだ。２０００円のお土産券もついていたので、それも含めてかなりの買い物をしてしまった。
　南医療生協に着いたのは午後５時３０分、ここを起点にそれぞれ家路に着いた。

関東大震災の写真集

　今朝（４月２５日）の中日新聞の朝刊に関東大震災の写真集や絵本を出版し、震災の記録や証言を後世に残そうと奮闘している神奈川県逗子市の夫妻の記事が載っている。
　夫妻は蟹江康光さん（８１）と由紀さん（７３）といい、これまでに発生直後の被災地の空撮写真集や、当時１２歳だった女性の証言を伝える絵本を自費で出版。「震災は昔話ではない」と伝えるため、発生から百年となる今年は講演や写真展も企画しているという。
　康光さんは三歳の時に名古屋市で三河地震、十八歳で伊勢湾台風を経験したことから「災害の記録を次世代に伝えることが自分の使命」との思いから写真を作ろうと考えたという。空撮写真約六十点を掲載した写真集は２０１６年に完成し、公立図書館に寄贈した。
　逗子市で生まれ育った奥さんの由紀さんも被害について調べ、０３年頃から自ら調査を始めた。由紀さんは「貴重な資料は残っているが、散逸している。集めて保存し、みんなに見てもらえるようにすることが今後の課題」と指摘する。
　今年は５月から９月まで、月１回、横浜市のカフェでトークイベントを企画。夏には空撮写真の特別展を開く予定でもあるという。
　この記事を見て、全く頭が下がる思いである。

本年２回目の釣行

２０２３．４．２１（金）
　昨日４．２０（木）には、釣り仲間５人で福井県での釣行に出かけた。本年二回目の釣行である。釣り場は福井県沖の東方、釣り場のメッカ鷹巣沖である。
　朝、午前６時４５分に釣り仲間Ｉ君の車に乗車して他の３人が待つ駐車場に出かけ、そこから一路名神高速・北陸道をひた走り１１時過ぎには鷹巣沖に到着した。
　この日は、快晴・ほぼ無風でさざ波程度の波の状況で、釣りには絶好の日和となった。乗船した船はいつもの「みの浦丸」で、船長ともツーカーの仲である。３０分ほどの沖合で釣り開始となり、仕掛けは天秤・胴付き、錘（おもり）１００号で釣り開始となった。筆者はくじで五番を引き、右舷の船前が釣り座となり、釣り開始は１１時３０分頃であった。
　午後６時過ぎ、辺りが薄暗くなりかけた頃に竿を置き、この日の釣りを終えた。そこで筆者の釣果であるが、チダイ２、アジ２、大カサゴ２、ハマチ２、ワラサ２であった。それぞれがかなりの大物であったのでクーラーはほぼ一杯であった。他の４人もそれぞれ概ね良好の釣果を上げていたが、筆者の釣果が一番であった。満足のできる釣行であった。
　帰宅は午後12時頃であったので、食卓を賑わしたのは翌朝であった。刺身と煮付けの料理を連れ合いが造ってくれ、美味しくいただいた。

　

日本の人口１２年連続の減少

　総務省が４月１２日公表した２０２２年１０月１日時点の人口推計によると、外国人を含む総人口は一億２４９４万７千人で、前年より５５万６千人減った。マイナスは１２年連続。このうち日本人は７５万人減の一億二百三万一千人となり、比較可能な１９５０年以降で最大の落ち込みとなった。将来を担う１４歳以下は千四百五十万三千人で、総人口に占める割合は過去最低の１１．６％となった。
　日本人は２０１０年の一億二千六八万二千人をピークに１２年連続で減少している。近年は外国人の増加によって総人口の減少が緩和される傾向である。
　総人口の年齢別は、働き手の中心となる１５～６４歳が２９万６千人減の７千４百２０万８千人。全体に占める割合は５９．４％で過去最低。東京以外のすべての府県で減少した。沖縄は０．０１％減で、１９７２年の日本復帰以降、初めてのマイナス。減少率トップは秋田の１．５９％で、　青森１．３９％、岩手１．３２％と続いた。死亡数が出生数を上回る「自然減」は初めて全都道府県に及んだ。東京都は０．２０％の増。埼玉、千葉、神奈川を合わせた四都県で総人口の２９．５％を占めており、東京圏の１極集中傾向が戻っている。
　
　総務省が発表した人口推計のポイント
　　〇　２０２２年１０月１日時点の総人口は１億２４９４万７０００人
　　〇　前年比５５万６０００人減、マイナスは１２年連続。
　　〇　日本人は過去最大の７５万人減
　　〇　東京を除く４６道府県で減少。沖縄は１９７２年の日本復帰以降、初めてのマイナス。

2023年統一地方選挙の結果

２０２３．４．１０（月）
　昨日４月９日・４年に一度、通常４月に行われる２０回目の統一地方選挙が実施された。
地元愛知県では県議会議員選挙と名古屋市会議員選挙が実施された。
　愛知県議選（定数１０２人）では、自民党が５５議席から５８議席へと当選者を伸ばした。立憲民主は９人（選挙前１３人）、国民民主は４人（同５人）、減税日本３人（同２人）、公明は５議席を維持、共産は０から１議席を獲得したが、日本維新の会は６人全員が落選した。（ただし投票率は過去最低の３５．１０％であった）
　統一地方選の４１都道府県議選は、自民党１，１５３議席、立憲民主党１８５議席、日本維新の会６９議席、公明党１６９議席、共産党７５議席、
国民民主党３１議席、社民党３議席、その他諸派８２議席、無所属４９３議席　合計２２６０議席となった。

国際宇宙ステーションから帰還した若田光一さんの記者会見

２０２３．４．６（木）
　この３月に国際宇宙ステーション（ISS)から帰還した宇宙航空開発機構（JAXA）の若田光一飛行士（５９）が５日、米テキサス州のジョンソン宇宙センターからオンラインで記者会見し、「自分の経験を仲間の宇宙飛行士と共有し、日本の有人宇宙活動の発展に寄与したい」と語った。
　若田さんは昨年１０月、米フロリダ州のケネディ宇宙センターからISSに出発。新型太陽電池パネルの設置準備のため、二回の船外活動に取り組んだほか、月面探査車の開発を見据えた実験もこなした。
　若田さんは、自身初となった船外活動を「地球や星々が輝いていた。船内からとは全く違う広い視野を自分の目前に見ることができた」と振り返り、
ISS滞在中の二月に誕生したJAXAの新たな飛行士候補の諏訪理（まこと）さん（４６）と米田あゆさん（２８）に対し「世界の有人宇宙活動の最先端を見て学んで、自らの資質や能力を高めてほしい」とアドバイスしたと言う。
　若田さんは帰還後、米航空宇宙局（NASA)が行った国際月探査「アルテミス計画」の飛行士発表の場に同席。「月の有人探査が本格的に開始される。その先の火星まで大きく飛躍する時代に入ったと実感した」と力をこめた。
　若田さんの宇宙滞在は計５回で日本人最多。滞在日数も通算５００日を超えた。（２０２３．４．６　中日新聞・朝刊より）

坂本龍一さん死去

　音楽ユニット「イエロー・マジック・オーケストラ（YMO)」のメンバーで、世界的に活躍した音楽家・坂本龍一さんが３月２８日に死去した、と新聞が報道している。東京都出身、７１歳。２０１４年７月に中咽頭がんを、２１年１月に直腸がんを公表し、闘病を続けていた。
　１９５２年、っ東京都生まれ。父は文芸編集者の坂本一亀（さかもとかずき）。三歳からピアノを、十歳から作曲を学んだ。東京芸大大学院修了。
７８年、アルバム「千のナイフ」を発表してデビュー。シンセサイザーを駆使した電子音楽「テクノ・ポップ」で注目を集めた。
　自ら出演、音楽を担当した日英合作映画「戦場のメリークリスマス」（８３年）で英国アカデミー賞音楽賞などを受賞。中国・清朝最後の皇帝・溥儀の生涯を描いた英・伊・中の合作映画「ラストエンペラー」（８７年）の音楽で、日本人初のアカデミー賞作曲賞やグラミー賞などを受賞した。
　その後、活動の拠点を欧米に移し９０年、ニューヨークへ移住。２００９年には、フランス政府から芸術文化勲章「オフィシエ」を授与された。１９９０年代後半から環境問題にも積極的に関わり、２００７年に一般社団法人「MORE　TREES]を設立。森林保全と植林活動を行った。

子どもの権利保護のための条例制定進む

２０２３．４．２（日）
　子どもの権利を巡っては、１９８９年に国連で子供の権利条約が採択され、日本は９４年に批准した。条約は、（１）子どもは健やかに「生きる権利」（２）差別や暴力などから「守られる権利」（３）教育を受け、自分らしく成長できる「育つ権利」（４）社会の一員として意見を表明する「参加する権利」の四つの柱を掲げる。
　各地の条例は、条約が定める理念を踏まえ、いじめや虐待などの相談を受けて解決や救済に導く第三者機関の設置や、子供の意見を施策に反映させる「子ども会議」などの仕組みを定める例が多い。
　NPO法人「子どもの権利条約総合研究所」は、理念だけでなく、子どもの権利を実現する制度や施策を盛り込んだ条例を「総合条例」と位置づけ、制定譲許を調べているという。
　研究所によると、２０００年に川崎市が全国初の総合条例を制定。中部地方では岐阜県多治見市が０３年に定めたのに続き、０６年に三重県名張市や岐阜市、０７年に愛知県豊田市、０８年に名古屋市などが続いた。結果、今年３月末時点で、長野、山梨の二県と全国の６２市区町が総合条例を定めた。
　研究所の事務局次長・半田勝久日体大准教授は「子供家庭庁設置と子ども基本法の施行で今年は子どもの権利元年とも言える。基本理念と国や自治体の責務が法で示されたことで、各自治体が具体的な施策をどう展開するかが鍵になる」と話している。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（２０２３．４．２　中日新聞朝刊より）

　

トランプ前大統領、起訴される

２０２３．３．３１（金）
　米国のトランプ前大統領が不倫相手に口止め料を支払ってもみ消しを図ったとされる疑惑で、複数の米メディアは、東部ニューヨーク州の大陪審が
３０日、トランプ氏を起訴したと報じた。米国で大統領経験者が起訴されるのは初めてという。２０２４年大統領選への出馬を表明して帰り咲きを目指しているトランプ氏にとって影響は必至である。
　米CNNテレビによると、３０以上の罪状で起訴され、、起訴状は数日中に公表される見通しという。ニューヨーク州検察はトランプ氏に出頭を要請したと伝えられる。
　州検察はトランプ氏側が１６年の大統領選投票日の直前、不倫関係にあったポルノ女優に口止め料約１３万ドル（約千七百万円）を支払った疑惑について捜査。トランプ氏は不正行為を否定し、「史上最大レベルの政治的迫害で選挙妨害だ」などとの声明を発表した。
　２０２４年の大統領選挙の出馬を表明しているトランプ氏が、不倫口止め疑惑に起訴されたことは異例の事態で、共和党候補者指名争いの行方は不透明さを増したと伝えられる。
　トランプ氏は起訴を受けた声明で「魔女狩りだ」と批判し、民主党政権による不当捜査との一方的な主張を崩さなかった。今後、議会襲撃事件などで責任追及を受ければ、大統領選へ深刻な打撃は避けられない、と云われている。（以上、中日新聞３月３１日夕刊の記事による）