どぶに捨てられた５８１億円 「私のしごと館」廃館！！

２０１０．３．３１（水）
「税金の無駄使いの象徴」と言われてきた関西文化学術研究都市の職業体験施設「私のしごと館」が、今日３１日に閉館する。
「私のしごと館」は雇用・能力開発機構が、関西文化学術研究都市（京都府精華・西木津地区）に２００３（平成１５）年１０月、５８１億円（土地１５０億円、建物等４３１億円）の巨費を投じて建設・開館したものである。

「私のしごと館」の目的と機能は次のとおりとされていた。
　・世界最大級の職業総合情報拠点として、失業予防のための若年者への職業意識啓発（職業教育、　　キャリア教育）を目的とする各種事業を実施する。
　・中・高生などの時から、仕事というものに親しみを持つことができるよう、また、いろいろな職　　業を体験することができるように、それら各種仕事の展示体験コーナーや職業情報の提供、発信　　等を実施する。
　・世界最大級の体験型職業労働博物館（しごと博物館）。

　開館当初は、年間３０万人の入館者があったが、それでも年１０億円を超える赤字を出していたため、「税金の無駄使いの象徴」と批判されてきた。各種メディアからも
　・『赤字垂れ流しの「私のしごと館」』（日刊ゲンダイ）
　・『民間でできることを、民間よりコストをかけて、民間以下のサービスで行っており無駄』（テ　　　レビ朝日）
などと揶揄されてきた。
　当時の舛添要一厚生労働大臣もこうした批判を認め、麻生前政権時代に廃止が決まっていたもので、いよいよ今日７年間の短い命を終えるというものである。

　閉館後のこの施設について、厚生労働省は既に売却を決定しており、所有者である雇用・能力開発機構が夏までに入札を実施する予定という。しかし、建物が余りに大きく、改装に費用がかかりすぎ、買い手が見つからなかった場合には『巨大な廃墟』になる恐れがあるとも見られている。
　若者たちへの就労の意慾を高めようとして造られた「しごと博物館」が、一時的なゼネコンへの仕事として提供されたに過ぎず、しかもその建設費からその後の赤字も含めればゆうに６００億円を超える税金（雇用保険料）がどぶに捨てられたことになる。この責任は一体誰が取るのであろうか。こうした無駄がほとんどの国民に知らされないまま、時の経過とともに忘れ去られていくことに危惧を感じざるを得ない。

足利事件の終焉と毒ぶどう酒事件の再審

２０１０．３．３０（火）
　パソコンが今回も直って帰ってきた。修繕費は郵送料なども含めて約２０，０００円で、まずリーズナブルである。保存されているデータはすべて保全された。やれやれである。
　
　さて、栃木県足利市で１９９０年に４歳の女児が殺害された足利事件で、無期懲役確定後に釈放された菅家利和さん（６３）の再審判決公判が２６日、宇都宮地裁で開かれ、佐藤正信裁判長は無罪を言い渡した。検察側は上訴する権利を放棄する申し立てをして、菅家さんの無罪が確定した。
　佐藤裁判長は「１７年半もの長きにわたり自由を奪う結果になったことを裁判官として申し訳なく思う」と謝罪したという。
　菅家さんも「真っ白な無罪判決をいただいた」「心も晴れて穏やか。完全無罪です」。裁判長の謝罪に対しては「感無量。ありがたい思いです」と話した。
　この事件で、絶対とされた「ＤＮＡ鑑定という科学捜査」と犯罪の確認となった「自白」に大きなメスが入った。他の事件でも同様の鑑定方法が有罪の決め手となった「飯塚事件」などにも影響を与える可能性がある。
　それにしても菅家さんの無罪への執念が実ったという点では明るいニュースである。
　一方で、三重県名張市で１９６１年に女性５人が死亡した「名張毒ぶどう酒事件」が３月２８日で発生から４９年を迎えた。再審を求める奥西勝死刑囚（８４）の支援者１４０人が全国から集まり、現地調査を行った。再審開始をめぐる最高裁の決定は６月までに出るとの観測があり、奥西さんは「この春が後にも先にもないヤマ場。長い苦しみ、残念さでいっぱいです」との手記を現地調査の参加者に寄せたという。足利事件で冤罪が注目される中、毒ぶどう酒事件は果たしてどうなるのであろうか。

米軍普天間基地は結局県内たらい回しか。

２０１０．３．２６（金）
　米軍普天間飛行場の移転先は、ここへきて結局キャンプシュワブ陸上案（沖縄県名護市）かホワイトビーチ埋め立て案（同県うるま市）などの「県内たらい回し案」が最有力となってきたかに見える。
　鳩山首相が公約してきた「県外・国外への移設」はどうやらどこかへ吹き飛んでしまったようだ。それにもかかわらず、鳩山首相は相変わらず県外・国外への選択肢は消えていないなどと沖縄県民に期待感を与え続けている。
　そうした中で、政府案としては基地は沖縄県内へ移転し、訓練などの基地機能を県外に移転させる方針を固めたと報道されている。これが３月中に決めるとしていた政府原案であるらしい。この原案をアメリカに提示して理解が得られれば、地元沖縄を説得するというもののようである。
　こんなことが大騒ぎした普天間基地移転の答えだとしたら、詐欺に等しい公約違反である。これでは絶対といっていいほど沖縄県民は納得しない。
　そもそもアメリカの同意を得て沖縄県を説得するという発想自体が逆転している。まったく自主性のない日米同盟である。既に民意は明らかである以上、国内で受入先がないのだから後は国外移転しかないのは自明である。国内で受け入れるところがないということは、日本国民がこれ以上の米軍基地を必要としていないことの証左ではないか。もし必要だと思っていても、それは沖縄県民が犠牲を払うべきだというならば、そんな程度の必要論は笑止千番である。本当に必要ならば、それを主張する議員は自分の選挙区への誘致を言うべきである。
　「県外・国外移転」を信じて政権交代が実現した結果が、結局、前政権がアメリカと約束した結果にちょっと色をつけただけに終わるとしたら、沖縄県民はいっときの夢を見ただけだったとしかいえない。

民主党のごたごた

２０１０．３．２３（火）
　パソコンの電源が作動中に突然切れる不具合が決定的になって、今日ついに修理に出すことにした。エプソンの修理工場は長野県の諏訪にあるとのことで、そこへ運んで修理するとのことである。今日夕方、約束どおり運送会社に引き渡した。直ったとしても１０日ぐらいはかかるのであろうか。そこで、この記事は他人のパソコンで書いている。
　さて、民主党は鳩山総理と小沢幹事長のトップ二人が政治資金問題で国民の批判にさらされているが、北海道選出の小林千代美衆院議員が北海道教職員組合らによる不正資金提供事件で、離党どころか議員辞職を迫られてすったもんだの騒ぎになっている。こうした時に、生方幸夫民主党副幹事長が小沢幹事長を党外で批判したことが問題視され、副幹事長解任ということに発展して、これまた大騒ぎとなっていた。生方氏は執行部の党運営を「中央集権」と批判し、辞表の提出も拒否して自分の正当性を訴えていた。
　こうした一連の動きもあってか、世論調査では民主党政権の支持率が大幅に下落し、最近の調査ではついに危機ラインといわれる３０％まで落ち込んでしまった。こんな状態でせっかくの政権交代が果たして長続きするのかと早くも心配になってきたというのが多くの国民の心情ではないか。
　そんなことを感じたのか、今日の報道によると、小沢幹事長は生方氏に対して「もう一度、副幹事長として一緒にやってくれないか」と要請し、生方氏も「分かりました」と応じたそうであるからなんともあっさりとしたものだ。あれだけ意気込んで、息まいていた生方氏の態度も拍子抜けである。
　鳩山政権にとっていよいよの山場は普天間飛行場の移転問題になってきた。鳩山首相は３月中に原案を決め、５月中には決着するといっているが、まったく先が見えてこない。沖縄県民の意思は尊重するが、アメリカとの約束も大事だといって両者を納得させるあるはずのない答えをちらつかせて、いたずらに国民を困惑させているだけである。結果次第では本当に鳩山政権が瓦解しないとも限らないことになる。
　本当にこの先どうなるのであろうか。

クロマグロ禁輸否決

２０１０．３．１９（金）
　カタールの首都ドーハで開かれているワシントン条約締約国会議の第一委員会は１８日、大西洋・地中海産のクロマグロ（本マグロ）の国際取引を全面禁止するよう求めるモナコの提案について裁決した結果、モナコ案とＥＵ修正案は否決された。モナコ案の賛成は２０票、反対は６８票だった。
　モナコ案は、クロマグロを絶滅の危機がある生物として、国際取引を禁じる「付属書１」に掲載するというもの。日本側の案は、資源管理機関「大西洋まぐろ類保存国際委員会（ＩＣＣＡＴ）」による規制強化で資源回復が可能というものである。またＥＵ修正案は、「付属書１」に掲載はするものの、来年５月まで猶予期間を設けてＩＣＣＡＴの規制強化の効果を見守った上で条約発効の是非を最終決定するとした。
　さて第一委員会では、予想に反して圧倒的多数でモナコ案が否決されたが、最終的には２４日、２５日の両日に予定される全体会合で決定される。１５０カ国の参加国のうち、全体会合で三分の一が賛成すれば、再裁決になる。そこで禁輸賛成国が三分の二以上の票を集めれば、委員会決定が覆る仕組みだそうである。日本側としてはまだ安心できないということである。
　ところで、なぜこんなクロマグロ禁輸という動きがでてきたのか。大西洋海域のクロマグロは、「大西洋まぐろ類保存国際委員会（ＩＣＣＡＴ）」が資源管理に取り組んできたが、各国への漁獲量の割り当ては事実上無視されてきた実態がその根源だという。漁獲量は重量できまるが、監視体制は弱く、結局乱獲へと走った。特に、日本が高く買うから乱獲を招いたとの批判も強い。
　ところで、太平洋産を含め、クロマグロの日本での流通量は、メバチ、キハダなどマグロ類全体の一割ほどという。意外と少ない印象である。従って国際取引禁止となっても、その影響は限定的ではあるが、この動きが他のマグロ類へ波及することを日本政府は恐れる。モナコなどが言うように本当にクロマグロが減ってきているのか、日本などの主張のようにその量は維持されているのか、我々には本当のところは分からない。マグロの刺し身や寿司は日本人にとって欠くことのできない食文化であり、食べられなくなるのは寂しいが、さりとてまぐろが絶滅してしまっては元も子もない。
　日本は禁輸に反対する以上、徹底的な資源管理に力を尽くせべきであろう。ＩＣＣＡＴによる資源管理がこのような事態を招いたと思われるだけに、この加盟国は真剣に資源管理を徹底し、クロマグロの種の保存に世界が納得する調査、成果を示すべきであろうと、素人ながら思う。
　

奈良公園のシカに矢！！

２０１０．３．１６（火）
　パソコンの調子が悪く、プログも書けない状態が続いている。作業中に突然本体の電源が切れてしまう。せっかく書いたものがすべて無に帰す。こうして書いている間もいつ切れるか分からない。少し書いては保存しておく方法で書いている。
　さて、１３日（土）午前、奈良県春日大社の表参道付近で腹に矢が刺さったシカを通行人が見つけたという新聞報道があった。
　矢は深さ約２４センチまで刺さり腹を貫通し、重症で弱っていると報じられた。このシカは推定１０歳ぐらいの雌で体長約１３０センチ、体重約４４キロの奈良公園のシカで、国の天然記念物に指定されており、奈良署は文化財保護法違反の疑いで捜査しているという。
　報道によると、その後このシカは結局死んだという。過去にもこうした例はあるらしいが、まったく許せない行為である。
　２００８年１月１４日付の当ブログで、希少種のコロツラヘラサギのくちばしに釣り糸が絡んで弱っていたところを助けられたという記事を書いたが、世の中、非情な人間がいるものだ。
　今回の例などは、明らかに狙って撃ったもので命の尊さをまったく顧みないものである。人間の命さえ平気で奪うものがあとをたたない世相ではどうしようもないのであろうか。
こんな人間は殺人犯と同罪である。　腹の立つ出来事である。　

「半世紀のウソ！」日米密約に関する有識者委員会報告

２０１０．３．１０（水）
　日米間の四つの「密約」を検証してきた外務省の有識者委員会は９日、三つについて密約があったとの報告書を岡田外相に提出した。
　四つとは、
　１）「１９６０年の日米安保条約改定時の核持ちこみ」については、日本政府は米軍の核搭載艦船　　　が事前協議なしに寄港することを事実上黙認。暗黙の合意という広義の密約が存在すると認　　　　定。
　２）「朝鮮半島有事の際の米軍の戦闘作戦行動」については、朝鮮半島有事の際は事前協議を免除　　　する非公開の「朝鮮議事録」の存在を確認した。密約の性格を帯びた文書との認識を日本側が　　　持っていたのは確実であると認定。
　３）「１９７２年の沖縄返還時の有事における核再持ち込み」については、日米両首脳が交わした　　　「合意議事録」の存在を確認したが、日米共同声明の内容を大きく超える負担を約束するもの　　　ではなく、必ずしも密約とはいえない、とした。
　４）「沖縄返還時の原状回復、補償費肩代わり」については、米側が支払うべき原状回復補償費を　　　日本が肩代わりした事実は認定。吉野文六アメリカ局長が米側と交わした文書の拘束性は否定　　　したが、広義の密約と判断した。

　報告書は、アメリカの公文書などですでに裏付けられていた「公然の秘密」を半世紀経て、政府はようやく認定したというものである。歴代の自民党政権はこうした密約の存在を隠し続けてきた。政権が変わってやっと自民党政権のウソが暴かれたというものである。
　自民党政権としては、米ソが対立する東西冷戦と日本国内の保革対立を背景にして、米国の「核の傘」に守られている現実と、国内の反核感情を両立させるためには「密約を結ばざるを得なかった」（外務省幹部）との指摘もあるという。
　しかし、１９８９年に冷戦が終結して米側で密約文書が次々と公開されてきたにもかかわらず、密約の存在自体を否定し続けてきた自民党政権と外務省の隠ぺい体質は、この際厳しく糾弾されたことになる。
　そこで問題は今後の日米関係である。民主党政権はマニフェストで「対等な日米関係」をうたっているが、最近の普天間問題や思いやり予算などの対応を見ていると、とても「対等な日米関係」への動きが見られない。非核三原則も、鳩山首相は断固堅持すると力んでいるが、「核の持ち込み」という点ではまったく心もとないと断じざるを得ない。
　密約のウソが暴かれたというだけで、喜んでいては何も前進しない。

普天間基地移設問題の別の視点

２０１０．３．７（日）
　大阪市立大学の宮本憲一教授が３月５日の中日新聞夕刊に「私の沖縄論」と題する一文を寄せていた。
　まず、普天間基地問題は日米関係の今後を決定する重大な課題であるのに、沖縄と本土との世論のギャップの大きさを指摘する。
　その例として、宮本氏らが昨年末、普天間基地の移転先として名護市に巨大な基地を新設することに反対し、日米政府は時間をかけて沖縄県外・国外への移転を検討し、さらに冷戦下に締結した不平等な日米安保条約の見直しへ進むべきことを求める内容の緊急声明をまとめたことに対する沖縄と本土との対応の違いである。
　この緊急声明は、年末年始にもかかわらず大江健三郎さんやその他の研究者ら知識人３４０人の賛同を得て、１月１８日に記者会見を開いて発表された。この声明を沖縄の新聞は各紙一面に大きく報道したが、本土の新聞は全紙とも一行も報道しなかった、というのである。日本の知識人によるこんな声明があったことなど、我々一般庶民は知るよしもなかった。
　それにしても全国紙といわれる大新聞が、このような今話題の動きをまったく無視したかのような対応は一体どうしたことか。これでは沖縄県民と本土との意識の乖離はますます開くばかりである。
宮本氏のこの記事を載せた中日新聞にも、知識人ら３４０人に上る声明をみなかった。それとも見逃したのであろうか。
　宮本氏は氏の近著「沖縄論」の中で次のようにいっている。
　沖縄を平和・環境・自治の島にするには、まず中国を敵視して海兵隊を常置するような冷戦思考の米軍戦略からの離脱が政府に求められるだろう、と。
　普天間基地問題は本来ここから議論を始めるべき課題である。　

航空自衛隊で官製談合

２０１０．３．６（土）
　航空自衛隊発注の事務用品の入札をめぐって、空自職員が、ＯＢ天下り先の大手メーカーに受注を割り振るなど談合に関与していたとして、公正取引委員会は、官製談合防止法を適用して防衛省に改善措置を求める方針を固めたと、新聞が報道している。
　公取委は、独禁法違反でイトーキ、内田洋行など大手五社に排除措置命令や課徴金納付を命じる方針で、課徴金総額は３億数千万円に上るという。
　談合の詳細は省略するが、要するに特定の一社に落札できるように各社が合意の上、調整しあっていたというものであり、それに空自の職員が関与していたというものである。
　これはもう立派な談合罪である。大手メーカーなどが巨額の課徴金が課されるという点で許されるとして、空自職員が何のお咎めなしというのは一体どうしたことか。
　刑法第９６条の３第１項では、偽計または威力を用いて公の競売または入札の公正を害すべき行為をしたものは２年以下の懲役または２５０万円以下の罰金に処する、と規定している。空自職員の行為は明らかにこの偽計業務妨害罪に当たる。これまでの談合事件では、ほとんどの公務員がこの規定によって逮捕され、有罪とされている。
　これは筆者の早とちりなのであろうか。今回の措置はとりあえずメーカーへのお仕着せとして独禁法違反を適用し、公務員たる陸自職員については、これから刑法の適用を検討しようとしているのかもしれない。法の適用は何よりも公平でなければならない。
　刑法第９６条の３第２項には、公正な価格を害し、又は不正な利益を得る目的で、談合した者も、前項と同様とする、とある。空自職員もメーカーの担当職員も合わせてこの９６条違反に問われる時期がこなければ著しく公平を欠くことになると言っておこう。

恐竜絶滅は小惑星の衝突が原因

２０１０．３．５（金）
　恐竜など白亜紀末期の生物大量絶滅は、現在のメキシコ付近へ小惑星が衝突したからだとする論文が５日、アメリカの科学誌「サイエンス」に発表されたとメディアが報じている。日本も参加する１２カ国の国際チームによる研究成果という。
　チームによると、衝突した天体は直径１０～１５キロの小惑星で、衝突速度は秒速約２０キロ、衝突時のエネルギーは広島型原爆の約１０億倍、衝突地点付近の地震のマグニチュードは１１以上、津波は高さ約３００メートルと推定した。衝突によって太陽光がさえぎられ、地球が寒冷化した。５～３０度の気温低下が約１０年続き、海のプランクトンや植物が死滅、食物連鎖の上位にいた恐竜などが絶滅したと考えられるという。
　しかし、海底に生きる一部のプランクトンや小さくて食料が少なくてすんだ哺乳類は生き延び、後に多様化したと類推している。
　大量絶滅をめぐっては、複数の地球外天体衝突説、火山噴火説などあるが、研究チームはそれらは否定されたと言い、チームに参加した後藤和久東北大学助教授（地質学）は「（メキシコユカタン半島の巨大クレーター）「チチュルブ・クレーター」への衝突によって生物の大量絶滅が起きたという説が揺らぐことは、もはやないだろう」と述べている。
　こんな話は、我々一般市民には想像もつかない話である。これだけの叡智がまとまって「こうだ」と言われてはもはや誰も反論できない。もうそれを信ずるしかない。いや、信ずればよいのだ。
　科学的証拠はいろいろあるのであろうが、それにしても想像の世界としか思えない。いつかまた、他の惑星が地球に衝突して地球規模の寒冷化が到来し、あらゆる生物が死滅するときが来るのであろうか。それを考えると、人間が石油だ、ダイアモンドだと言って争っている姿の何と小さいことかと唖然とする。宇宙旅行の夢も、到達地が巨大な衝突物と化した時、地球が灼熱の玉となって消滅する。いずれにしろ想像の限界を超えた話ではある。