大相撲の話題

 ２００９．１．３１

　今度は日本人力士が大麻を所持していたとして３０日、尾車部屋の十両若麒麟とその友人が逮捕された。逮捕容疑は、若麒麟らは都内の事務所内でティッシュに包まれた乾燥大麻１６グラム（約６万４千円相当）を所持していたというものである。
　若麒麟は『自分が吸うために持っていた』と容疑を認めているという。
　相撲界の薬物問題では昨年８月、元幕内若の鵬が大麻所持で逮捕されたほか、元幕内露鵬と元十両白露山が検査で陽性反応が出たため三人とも解雇された経緯がある。この三人はいずれもロシア出身であった。
　尾車親方（元大関琴風）は『私の監督不行き届き』と陳謝し、相撲協会の武蔵川理事長らもそろって頭を下げるという例の光景を見せていた。

　弟子の傷害致死事件、外国人力士の大麻汚染と不祥事が続いて協会幹部も大変だ。規律のゆるみなど幹部の指導力がとことん問われる。マスコミも世間もこれでもかこれでもかとばかりに責めたてる。
　しかし、今回の大麻問題などは基本的には個人の資質の問題である。どの世界でも起こりうる怖さがある。勿論、指導者の責任が免責されるというものではないが、あくまでも個人の責任であり、この責任をきっちりと示すことが再発の防止である。
　大きな話題にすることで、次の事件の見せしめとなっているということなのであろうか。

　さて初場所では、横綱朝青龍の復活優勝で久しぶりに国技館が沸いた。
その白鵬との優勝決定戦で勝った際、朝青龍が思わずガッツポーズをしたことが横綱審議委員会で問題視されていた。こんなことはかつてなかったことであり、大相撲の品位を欠くということらしい。武蔵川理事長は高砂親方に口頭注意をしたという。
　筆者はこの場面をテレビで観戦していたが、それこそ引退をかけて臨んでいた朝青龍の必死さが、勝って思わず出てしまったポーズであり、何の違和感も感じなかったというのが正直な感想である。
　こんなことにイチャモンをつける横審の感覚のほうが違和感を感ずるのは筆者だけであろうか。横綱であろうと平幕であろうと勝ちたいという気持ちは変わらないはずだ。どのスポーツでもうまくいった時などはガッツポーズをする選手を見るのはよくあることだ。
　朝青龍の態度で問題とするなら、勝負に勝っておきながら最後に追い打ちをかけるように「だめだし」を出すことだ。相撲の流れの中での最後のだめ押しとしても、飛び出していく相手をさらに余分な手を出して追い打ちをかけるのは見苦しい。他の力士にはない頻度でこの行為が見られる。横綱としての品位を問題とするならむしろこちらであろう。

　それにしても、日本人の横綱がこの先出てくるのであろうか。候補は日馬富士や把瑠都など外国人ばかりだ。国技という大相撲も様変わりである。

　

 

外国人による介護就労始まる

２００９．１．３０
　日本とインドネシアの経済連携協定（ＥＰＡ）に基づき、インドネシア人の介護福祉士と看護師の候補者が昨年の８月に来日し、日本語や生活習慣の研修にはいったことは、当ブログの２００８．８．７付けで書いた。
　そのうちの介護福祉士候補者１０１人が昨日、２４都道府県の特別養護老人ホーム（特養）など５１の施設で介護福祉士の資格取得に向けて就労したことが報じられている。来日したのが１０１人だったので、これまでの半年の研修からは一人も落伍者が出なかったことになる。
　介護は個性を持った高齢者を相手の重労働で、賃金も巷間で言われている通り低賃金のため、離職率の高い職業となってしまった。特に特養などは要介護度の高い老人がほとんどで、厳しい職場といわれて深刻な人手不足である。
　厚生労働省は今回の外国人受け入れを、『国際的な人材交流の一環』などときれいごとを言っているが、人手不足解消の一手段であることは自明である。
　今回就労した人たちは、全員インドネシアの看護師資格を持っているという。ただこの人たちが、外国人ということで低賃金で働かせられれば、日本人職員の待遇改善が進まない恐れがあり、単純に他人事のように見てはいけない。
　またこの人たちは４年以内に介護福祉士の資格を取らなければならない。それまではあくまでも介護福祉士の候補者である。３年間の実務経験の後、１回だけの受験機会が与えれて合格しなければ帰国しなければならない。
　彼らの大半はイスラム教徒であるため、毎日必ず礼拝の習慣がある。それをテレビで放映していたが、文化、宗教の違いはあらためて大きいことを感ずる。
　言葉を覚えることの難しさは勿論、こうした文化の違いを乗り越えられるかが何よりも大きな課題のような気がする。

パソコンが完璧に直って還ってきた！！

２００９．１．２９
　今日、壊れて修理に出していたパソコンが直って還ってきた。２５日にカンガルー便が取りに来て長野の修理工場へ運び、今日２９日に完了して届けられた。１０日ぐらいはかかると思っていたので、予想以上の早さである。
　製品はＥＰＳＯＮ社製のもので、
修理報告書によると　①電源ランプは点灯するが、ＨＤＤアクセスランプは消灯して画面表示しないことについては、マザーボート上のヒートシンクが外れておりマザーボートを交換することによって改善できたこと　②ＤＶＤ＋Ｒ/ＲＷドライブが動作しないのでスーパーマルチドライブへ交換したこと
とのことであった。
　その上、今回の故障がヒートシンクが外れたことにより十分な放熱効果が得られなかったことによるものであるので、修理費は無償とします、と記載してある。
　購入して既に５年も使用しているので、保障期間はとうに過ぎている。それにＣＤドライブはもともと故障していたもので、この際ついでに直してくれたものだ。
　早速配線をして作動させてみたが、完璧である。一時は保存されているデータが消失することも覚悟したが、全くの杞憂であった。少なくとも万単位の修理費も予定していたがこれも不要であった。
　とにかく、なんといってもデータが残ったことが最大の喜びである。ＥＰＳＯＮ社の適切な処置と寛大さに、只々感謝するのみである。

２００８年度二次補正予算成立 給付金が貰える！！

２００９．１．２８
　２兆円の定額給付金を計上した第二次補正予算は、参議院で否決されたものの衆議院の議決が優先する憲法６０条の規定により、両院の協議会を経て昨日２７日、ようやく成立した。
　この補正予算には定額給付金のほか、高速道路料金の大幅引き下げや、中小企業の資金繰り対策などが盛り込まれているが、財源を確保する関連法案はまだ可決されておらず、先行きは予断を許さない。
　それにしても国民に評判の悪い定額給付金は、結局執行される可能性が高まった。各種の世論調査では７０％を超える人々が反対しているという。１万２千円若しくは２万円のお金が懐に転がり込んでくるのだから大多数の人にとってはうれしい筈である。また本当に困っている人にとってはこれだけのお金でも、のどから手が出るぐらい欲しいに違いない。それにもかかわらず多くの人が、僅かな金をもらうより本当に困っている人に、また本当に景気に役立つことに使って欲しいといっているというのは素晴らしいことである。この日本人の民度の高さは大いに誇っていいものである。
　なぜ、麻生首相はこの給付金にそんなにこだわるのか分からない。結局は友党である公明党に気を使っているからに他ならないとしか思えない。つまらない気遣いが政治の信頼を落とし、自民党にとっても何のプラスにもならないことになってしまった。
　さて貰えることになるであろうこの給付金を何に使おうか。今から悩ましい。

最近のあれこれ

２００９．１．２３
　パソコンの不具合があって以来、世間では大きなニュースが飛び交っている。
　
　イスラエル軍のガザ侵攻は、イスラエルとハマスの間で停戦が成立し、イスラエル軍はガザ地区からイスラエル領へ地上部隊の撤退を開始した。
　アメリカでは２０日正午（日本時間２１日午前２時）、バラク・オバマ第４４代米大統領の就任式がワシントンの連邦議会議事堂前の特設広場で行なわれた。
　黒人の大統領は米史上初めてのことである。オバマ大統領は『人種や信仰、出身地が異なってもわれわれは米国民として共通の希望を抱いている。かってない困難に直面しているが、一人一人が責任を果たし、一緒に変革の努力に加わってほしい』と呼びかけた。
　一方連休明けのニューヨーク株式市場は、オバマ大統領の就任にもかかわらず、銀行業界の業績悪化への懸念が高まり急反落、３３２ドル安となって大統領就任日としては最大の下落率となった。また、ニューヨーク円も上昇し、一時８７円台と１９９５年７月以来約１３年半ぶりの円高ドル安水準となった。
　ソニーが０９年３月期の連結業績予想を２６００億円の赤字になるという見通しを発表した。一宮のテレビ工場を稲沢工場に集約するほか、非正規労働者を中心に千人規模の人員削減を行なうことも明らかにした。
　消費税率引き上げについて、自民党内でもめていた２００９年度税制改正法案は、この法案の付則に増税時期は明記せず『経済状況好転を前提に、消費税を含む税制抜本改革を行なうため、１１年度までに必要な法制上の措置を講ずる』という表現で決着した。
　柳沢伯夫税調小委員長は『増税の見通しが立たない時は、後日、別途の法律で（増税時期を）定めることになる』と、増税時期は別の法律で制定する『二段階方式』で対応すると説明したが、まさに玉虫色の決着となった。
　自民、公明両党は２２日、自衛隊法に基づく海上警備行動で海自護衛艦をアフリカ東部のソマリア沖へ派遣することを了承することとした。
　ソマリア海域は年間２万隻、日本の船も２千隻が通行する海上交通の要衝である。この海路を狙ってロケット砲などを備えた海賊が横行し、昨年１年間で１１１の事件が発生して被害が続出しているという。
　政府はこうした状況から、国際社会に貢献すべきとして護衛艦の派遣を決めた。しかし、国会の議論もなしに与党の決定だけでアフリカまで派遣してよいものであろうか。
　名古屋市長選挙の投票日は４月２６日と決まった。しかし候補者は共産党推薦の太田義郎県商工団体連合会会長（６４）が決まっているだけだ。民主党は内部でもめており、自民党も民主の出方を眺めるという日和見的な態度で、いずれも候補者が決まっていない。　ところがここに来て、自民党が民主との相乗りをやめて独自候補を立てるとの姿勢に変わってきた。これが本当なら結構なことである。まだ具体的な候補者名があがっていないが、早く名乗り揚げることが必要だ。民主党も名古屋市議団と愛知県連・党本部との軋轢でしっくりしていない。自公との対決ということになればそうのんきに構えてはいられないはずである。しかしそうなれば激しい選挙戦が予想される。自・民が互いにマニフェストを掲げて真剣に対決することこそ真の民主主義の発展につながるというものである。

　まだパソコン復旧の目途がたっていないが、日々事態は進展する。

パソコンは結局修理に出す羽目に！！

２００９．１．２２
　パソコンのモニターに『信号なし』の表示だけで使用不能に陥って以来、あれこれいじってみたがついに回復の見込みがなくなったので、購入先に電話することにした。
　状況を説明したら、さらに他のモニターに代えてみてくれという。モニターの不良を疑ってのことだが、早速これもやってみたが駄目だった。
　修理は送ってもらうことになるが、修理不能の場合でも４千円余りの手数料をいただくがそれでもよいかという。また、データは修理部門の方へいってしまうので、なおる場合でもほとんどリセットされて回復は期待しないでほしいという。厳しい条件だが致し方ないのであろうか。なおってもデータが消えてしまうのであれば、直すまでもなく新規に買い換えた方が良いのではないかと思ってしまう。絶え間なく進化するパソコンは５～６年もすれば陳腐化する。もうそれ以上使っているのだから、もしデータが回復できないのならそういう条件で修理に出そうかと思案中である。
　文明の利器は便利であればあるほど、それが使えないとなるとこれほど不便なものはない。言ってみればいったん踏み込んだデジタルの世界からアナログの世界へ戻れというようなものである。風呂をまきで沸かして入れといわれても、そんなことは出来ないのと同じである。

パソコンが故障

２００９．１．１９
　昨日（１８日）、パソコンが突然動かなくなった。デジカメのメモリーカードを差し込んだ瞬間に、モニターの画面が消えて「信号なし」の表示だけになってしまった。以後、一切ウインドウズが立ち上がらない。
　とりあえずマニュアル本を読んでも適切な回答が出てこない。一番心配なことは、保存されているデータが確保できるかどうかである。最悪の場合は、すべてのデータが消失することもある。パソコンの便利さとは裏腹にこうした異常発生のときの不便さはどうしようもない。
　このブログは、他のパソコンで書いているが、果たして復旧はできるのか心もとない次第である。

ミラクル！！米機川へ不時着して１５５人全員無事

２００９．１．１７　

 米ニューヨークのマンハッタン西側を流れるハドソン川に１５日午後３時半（日本時間１６日午前５時半）ごろ、USエアウェイズの国内線旅客機が不時着した。　乗客１５０人、乗員５人の計１５５人は全員が救出された。二人の日本人も含まれるという。    ただ少なくとも７８人が軽傷を負ったというが、奇跡的に大惨事を免れた。

 　機長や目撃者の証言などから、離陸直後に鳥の群れに突入、両側のエンジンが鳥を吸い込んで停止し、ハドソン川に着水したとメディアは伝えている。テロとの関連性も否定されている。　
  不時着時のニューヨークの気温は氷点下約６度、水温は５度という厳しい寒さの中、不時着直後に付近を航行中のフェリーが救出にあたり機体が沈む前に乗客らは脱出、短時間で救出された。　

　それにしても珍しい喜ばしい奇跡である。専門家は『水上に不時着して犠牲者が出なかったこと事態が奇跡的で、航空史にも残る出来事だ。…機長の着水は１００点満点だ。これは“ハドソン川の奇跡”だ』と絶賛している。　
　ニューヨークの超高層ビルの立ち並ぶ大都会のど真ん中で、離陸直後のエンジン停止という緊急事態にもかかわらず、とっさの判断による川への着水という選択が瞬時にできたということは、ベテラン機長の素晴らしい能力に違いない。
　ただ、不時着場所の川の深さが浅いところであったこと、事故発生が明るい時間帯で通勤フェリーや海上タクシーがすぐに急行でき、スムーズに救助活動ができたという幸運もある。　

　他の多くの空港周辺にも鳥の群れが集まり、飛行機に激突したりエンジンに吸い込まれる事故はよく聞く話である。かつて中部国際空港でも大量のウミネコが滑走路に入り込み、その対策で苦労していたことがニュースになったことがあった。　

　ともかく水中に不時着して一人の犠牲者がなかったことは、事故は事故でも年明け早々の嬉しい出来事ではあった。

名古屋市長選－いよいよ民主河村たかし氏出馬か

２００９．１．１６
　４月に迫った名古屋市長選挙だが、未だに本命候補が定まらないという事態が続いている。民主党が擁立しようとしていた名古屋市幹部について、相乗りしたい自民党がしぶり、当の本人も固辞するに至って、民主党の名古屋市議団も諦めたという経緯についてはこのブログでも書いた。　

　そこへ昨日の中日新聞夕刊によれば、民主党の小澤代表が、同党の河村たかし衆院議員（６０）の党推薦を容認する意向を県連関係者に伝え、それを聞いた河村氏は『大変ありがたい話。支援者とも相談し、腹を固めたい』と打てば響くように応じ、近く正式に出馬を表明すると報道している。
　河村氏は衆院議員五期目で、４年前に名古屋市長選にいったん出馬表明したが、民主の支持が得られず撤回した経緯がある。

　こうした事態を受けて開かれた同党の県連会議では、名古屋市議団が反発し、既に市内の５０代の男性弁護士に出馬要請していることも明らかになり紛糾したと今朝の新聞は報道している。

　即断するのはまだ早いが、こうしたいきさつを見ていると場合によっては、民主党本部推薦の河村氏対名古屋市議団推薦および自民党名古屋市議団相乗りの某弁護士の一騎打ちになるのではないかとさえ思えてくる。
　ここで自民党名古屋市議団相乗りというのは、同党からの動きは全く見えず、民主党の誘いを待っているとしか思えないことをいう。政権与党の大都市名古屋の市議団としては誠に情けないことであるが、これが今の自民党名古屋市議団の正直な姿であろう。それこそ河村氏のように、自民党から打って出ようという人がいないものか。
　
　なおこの市長選には、既に愛知県商工団体連合会の太田義郎会長（６４）が共産党の推薦で出馬を表明している

　名古屋市長選の混迷はまだまだ続く。

ロシアとウクライナの天然ガス紛争

２００９．１．１５

　２００９年の幕開けと同時に、ロシア天然ガス独占企業の『ガスプロム』はウクライナへの天然ガスの供給を止めた。
　発端は、ウクライナ国営天然ガス企業『ナフトガス』とガス価格をめぐって契約交渉が決裂したことである。これを受けて１月７日、ウクライナの『ナフトガス』はヨーロッパへのガス供給を止めてしまった。
　これにより、ウクライナ経由の天然ガスに大きく依存するヨーロッパ諸国に深刻な影響が広がっている。その後報道では、ガスプロムは１月１３日、南東欧向けに一部再開したと伝えているが、ウクライナ側がパイプラインを開かず、依然として供給できない状態が続いているとも伝えている。
　ヨーロッパは、ロシアから輸入するガスの８割をウクライナ経由で受け取っており、オーストリア、チェコ、ルーマニア、スロバキアなど１５カ国で、ガスの供給が停止する事態となっているのである。
　これをFNN（フジニュース）は、『厳しい寒さに見舞われる冬のヨーロッパで、凍える体をさらに震えさせる争いがヒートアップしている』と表現している。

　このロシアとウクライナのガス紛争は、直接的にはガス供給事業者であるロシアの『ガスプロム社』とウクライナの『ナフトガス社』との争いであるが、両社とも国営企業であり、実態は二国間の争いであることはいうまでもない。
　ロシアは、ソ連時代に東欧から西欧にかけて一大パイプライン輸送網を構築、大量に産出される天然ガスを各国に輸出している。特にウクライナなど独立国家共同体諸国に対しては、歴史的な経緯から欧州諸国に比して、割安な価格で供給していた。
　この間いろいろな経過はあるが、ウクライナ側のガスの抜き取りやロシア側による貿易代金の不払いなど小競り合いが繰り返された。

　　しかし、この争いの根源は、２００４年にウクライナで発生したオレンジ革命によって、新政権が親欧米の立場に立ったことであることは自明である。
　当ブログで、グルジアの南オセチア自治州の独立をめぐって、ロシア・グルジア紛争について書いた（２００８．８．２８付け）が、それと同様、旧東欧諸国が次々と親欧米の立場にたっていくことへのロシアの苛立ちの表われである。ロシアは、ガスという資源を通して圧力をかけようとしていると言われても仕方がない。
　

　この事態に欧州連合（EU)は、ロシア・ウクライナに監視団を派遣すると発表し、両国の仲裁に乗り出す事態になった。
　　EU欧州委員会のバローゾ委員長は『この問題を解決するには、ロシアはヨーロッパへのガス供給国として、またウクライナはガス中継地として、信頼を得るようにしなければならない』と述べている。

　エネルギー問題は、常に各国間の紛争の大きな火種である。特に原油や天然ガスのような化石燃料はどうしても資源国が強い立場である。自国の利益だけを主張しているのではなく、地球の資源であるとの認識のもとに協調していかなければならない。日本が太平洋戦争へ突入した要因の一つが、原油などのエネルギーを止められたことであったことを忘れてはならない。また、いずれ枯渇することになる化石燃料に頼るだけでなく、各国が協調して新・代替エネルギーの更なる開発に努めなければならない。