私がする仮説 - 13 ( TBSホールディングス社の概要 ) -2

　産業界、銀行界、保険業界との関係について調べますと、TBSホールディングス社の別の顔が見えてきます。ウィキペディアの説明を、そのまま紹介します。

　・初代社長の足立正が三井物産出身であったため、同社は三井不動産と近く、経営不振に陥ったグループ会社の「TBS興発」は三井不動産に譲渡されている。

　・メインバンクも、前身のラジオ東京設立当初から三井住友銀行であり、TBS放送センター内に設置してある企業内ATMも、三井住友銀行だけだったが、のちにTBS放送センター12階に、「セブン-イレブンTBS放送センター店」が出店し、セブン銀行ATMも設置された。

　・平成21年に三井グループの社長会である二木 ( にもく ) 会や、三井業際研究所等に加盟したことからも分かる通り、三井色の強い企業ではある。

　・しかし設立時の経緯を鑑みると、旧三井財閥直系企業でないため、三菱グループや第一勧銀グループ（ みずほグループ ）とも親しい関係にある。

　・このためTBSのサブメインバンクである東京三菱銀行（現・三菱UFJ銀行）や、第一勧業銀行（現・みずほ銀行 ）、東京海上火災保険（現・東京海上日動火災保険）、安田火災海上保険（現・損害保険ジャパン）も一時期TBSの大株主であった。

　・三井物産以外では、緑山スタジオ・シティの土地を購入して以来小田急電鉄との関係が深い。

　話が大きく飛びますが、世界のメガバンク・ランキングのデータを同じくウィキペディアから紹介します。2020年度版です。

 

順位	銀行・金融機関名(NYSE Index)	国	総資産$B
1	中国工商銀行 (ICBC)	中国	3,913
2	中国建設銀行(CICHY)	中国	3,382
3	中国農業銀行 (ACGBY)	中国	3,293
4	中国銀行	中国	3,242
5	三菱UFJフィナンシャルグループ(MUFG)	日本	2,846
6	JP Morgan Chase & Co (JPM)	米国	2,727
7	HSBC Holdings (HSBC)	イギリス	2,659
8	Bank of America (BAC)	米国	2,396
9	国家開発銀行 (CDB)	中国	2,357
10	BNP Paribas	フランス	2,333
11	Credit Agricole	フランス	2,221

12	Citigroup (C)	米国	1,988
13	Wells Fargo & Co (WFC)	米国	1,923
14	三井住友フィナンシャルグループ (SMFG)	日本	1,862
15	みずほフィナンシャルグループ(MFG)	日本	1,845
16	Banco Santander (SAN)	スペイン	1,700
17	Deutsche Bank (DB)	ドイツ	1,614
18	Barclays (BCS)	イギリス	1,585
19	Societe Generale	フランス	1,579
20	Groupe BPCE	フランス	1,522

　2020年度はまだ米中経済戦争の前ですから、共産党独裁国家である中国の銀行が、1位から4位を占めています。しかし一覧表を紹介する目的は、中国のことではありません。TBSホールディングス社が取引している日本の銀行が、3行とも世界のメガバンクの20位内に位置していると言う事実です。

　銀行もここまで大きくなりますと、日本の銀行というより、国籍のない国際金融資本という名前で呼ぶ方が正しい気がします。国際金融資本は、アメリカやイギリス、フランスの実態を見れば分かるように、国益のためでなく、「自社の利益」優先で活動しています。

　長い歴史を持つロスチャイルドやロックフェラー財閥は、国益よりも自分たちの利益のため世界的規模で活動していますが、一般国民にはその姿が見えません。統一教会は彼らの真似をしているだけで、本家はこちらです。手先となる人間を使い、様々な名前の組織や会社や団体を作り、自分たちの存在が分からなくなる工夫をしています。

　TBSホールディングス社の株主についても、同じ工夫がしてありますので、肝心の場所に辿り着けません。私の仮説を証明するには、株主の説明が省略できませんから、息子たちも我慢してつき合ってもらいたいと思います。

　TBSホールディングス社の概要が終わりましたので、次回は同社の株主に関する情報を紹介します。

私がする仮説 - 12 ( TBSホールディングス社の概要 )

　現在TBSホールディングス社は、日本の認定放送持ち株会社として、傘下にTBSテレビ、TBSラジオ、BS-TBSを持っています。同社の過去の経緯については、苦情を言いながらも分かりやすいので、ウィキペディアの説明を紹介します。

　 　・昭和26年5月に、千代田区霞ヶ関に「株式会社ラジオ東京」として設立。初代社長は元王子製紙社長足立正

　　・同社は、下記4社が計画していた放送事業を一本化する形で発足

　　　　1. 朝日新聞社計画・・「朝日放送」　　　2. 毎日新聞社計画・・「ラジオ東京」

　　　　3. 読売新聞社計画・・「読売放送」　　　4. 電通計画・・「東京放送」

　　・同年12月25日、「株式会社ラジオ東京」の放送は、毎日新聞社の本社スタジオより開始された。

　日本が独立したのは、昭和26年9月のサンフランシスコ平和条約締結後ですから、「株式会社ラジオ東京」の設立時はまだ連合軍統治下の話です。誰も指摘しませんが、私はこの微妙な時期に注目し、設立にはGHQの影響力があったのでないかと推測しています。新聞の検閲を強化し「日本だけが、悪い戦争をした間違った国だ」と報道させ、国民の気持を変えさせたのが新聞とラジオでした。放送事業は重要な情報操作手段ですから、GHQが何もしなかったとする方が不自然です。私は敗戦の時から、アメリカによる日本のマスコミ支配がされていたのでないかと考えています。

　これを頭に入れた上で、ウィキペディアの説明を読みました。

　　・もともと競合4社を統合して設立された会社であり、そのうち3社が新聞社をバックに設立された会社であった。

　　・開局当時、「ラジオ東京」のスタジオは毎日新聞本社と同じビルに置かれ、人事面でも毎日色が強かった。その理由は

　　　　各社のうちで、毎日新聞が一番早く開局準備を進めていたことと、

　　　　適切な場所が見つからず、やむなく使用することになったこと、

　　　　レッドパージで毎日新聞社を退職した者が多く入社したこと・・である

　　・ラジオニュースは開局当初より、読売・朝日・毎日の順番で一日交替制の『三社ニュース』として放送し、編集権は一切新聞社が掌握していた。

　レッドパージで毎日新聞社を退職させられた社員が多く入社していたとすれば、同社が反日左翼報道をする萌芽がここにあります。GHQは日本統治の最初は、軍国主義者の追放に力を入れましたが、朝鮮戦争後はレッドパージに方向転換しました。話が横道へそれますが、もともとGHQ内にはウイロビー少将の率いる保守勢力と、ホイットニー准将の率いる左翼勢力が対立していました。吉田総理を支援したのがウイロビー少将で、「日本国憲法」を押しつけたのがホイットニー准将だったのは有名な話です。

　つまり当初の軍人追放を指導したのがホイットニー准将で、後にレッドパージを指揮したのがウィロビー少将です。二人は個人として動いていたのでなく、アメリカ本国の二つの勢力の意を汲んで占領統治に参加していたことが今は知られています。乱暴な表現になりますが、反日左翼の「民主党勢力」と保守色の強い「共和党勢力」と言えば分かりやすいかと思います。

　「アメリカは大切な同盟国であると同時に、最も強力な反日国家である。」、と私の言う理由がここにあります。元「株式会社ラジオ東京」だった、現「TBSホールディングス社」もこのアメリカの影響を受けていると、私は息子たちと「ねこ庭」を訪問される方々に説明しているつもりです。

　　・ラジオ東京は、これら新聞各社とは一線を画し、徐々に新聞支配からの脱却を図っていった。

　　・昭和36年、赤坂に本社社屋完成。ラジオスタジオおよび本社機構を移転。社名呼称をTBSに統一し、以後「東京放送」の言葉の使用をやめる

　　・昭和48年、読売新聞社・朝日新聞社・毎日新聞社の3社首脳間でTBSの新聞資本を統一する合意が成立。

　　・翌昭和49年、創立時からの新聞資本が毎日新聞社だけになる。

　　・昭和52年、毎日新聞がTBS株を放出。これにより東京放送は、他のマスコミ系列から完全な独立を果たした。

　同社が新聞各社からの独立を果たした経緯が分かりましたので、次回は経済界との繋がりについて、同じくウィキペディアの説明を紹介します。