靖国神社に参拝しよう（１２）

・新聞に対する検閲

検閲は、極東国際軍事裁判（東京裁判）に関する批判などに対しては、徹底的に行われた。新聞はもとより、各種の雑誌に至るまで徹底的に行われたと言う。岩波の雑誌「世界」に対しても論文の全文掲載禁止処分を受けていたことが、'05.8.3に判明したと言う。（'05.8.4産経新聞）

また新聞に対しても徹底した検閲が行われた。
S.20.9.10には、検閲のスタートとなる「新聞報道取締方針」が発令され、
S.20.9.21には、GHQ批判などを禁止する「新聞条例」を発令。
S.20.9.27には、「新聞と言論の自由に関する新措置」で、新聞はマッカーサーの支配下に置かれた。

GHQはこのように日本の新聞報道や各種の書籍を検閲し、自身の支配下に置きアメリカの歴史認識に合致したニュースや論文だけを報道させた。

用語狩りも徹底していて「大東亜戦争」と言う用語は、徹底的にマークされすべて削除させられた。大東亜共栄圏と言うテーマが欧米列強にとっては真に都合の悪いものであった証拠である。このことは昭和２０年１２月１５日の神道指令通達によることを、先にも述べている。

・アメリカの歴史認識の押し付け「太平洋戦争史」の掲載

アメリカの「歴史認識」の日本人への刷り込みは徹底していた。真珠湾攻撃から４周年目の昭和２０年（１９４５年）１２月８日、全国の新聞に「太平洋戦争史」を連載させた。これもＧＨＱの例のＣＩＥ民間情報教育局の提供によるものであった。

連載は１０回にわたり、満州事変（昭和６年・１９３１年９月１８日柳条湖鉄道爆破）から終戦に至るまでの「日本の悪行」を強調・宣伝する内容であった。

この連載で日本軍の行動を「侵略」と位置づけ、侵略を周到に刷り込んでいった。更に在りもしない「南京大虐殺」の暴行沙汰などが盛り込まれ、中国共産党政権に散々利用されることになる。

言っておくが、南満州鉄道は日露戦争で勝利した日本が日露講和条約（ポーツマス条約）で、満州におけるロシアの権利・財産として、清国政府の承諾をもって、移転譲渡されたものである。そしてそれに並行する鉄道を建設しないと言う条約が締結されているにも拘らず軍閥の張作霖が平行線を建設し始めたため起こった衝突などから、満州事変は始っている。

そして米国の「歴史認識」の刷り込みには、ＮＨＫラジオの放送も動員された。
（続く）