国慶節に思う。（６９）

博士は、まもなく世界で原子力発電所の建設が増えると踏んでいる。

しかし、国際政治政策（リーダーシップ）としても、学問的にも必要以上の幅のCO2の削減は、無意味である。それを強いられる日本の企業や国民はまことに不幸である。日本は、そのため、衰退してゆくであろう。日本ほど省エネを実行してきた国は、ほかには無い。それなのに、なぜまた25%などと言っているのかと心配している米国の新聞記事もあったという。博士は、ここでこのように悲憤慷慨（ひふんこうがい、悲しみ憤イキドウり嘆く事）している。

我々日本人は、この誤った政策に惑わされる事なく、冷静に考えて目を覚ます必要がある。鳩山や小沢の暴挙を許してはならない。そしてこの排出権取引のために、我々国民の貴重な税金を無駄に拠出されたくない。鳩山首相は昨年の１２月のＣＯＰ１５では、次のように発言すべきであった。

「現在温暖化は止まっている。IPCCでなく、学会でこれを研究してもらうまで、地球温暖化と排出権問題の議論は中止すべきである。」と。

鳩山は、コペンハーゲン協定の付属書へ「25%」削減などと記載すべきではない。いくらそのための条件をつけるとは言え、なんの保障にもならない。はっきりと「0.0%」と記載すればよいのである。日本の民主党政権とその中にいる政治家は、世界の1%のために、鳩山の25%発言で日本国民を犠牲にしてはならない。地球温暖化問題は、科学的な議論と言うよりも、既に国際政治問題化してしまっている。このことを理解できない民主党政権と「ぼんくら鳩山」や「金の亡者小沢」を恨む。

日本の未来とそれを担うこれからの日本の健全な若者の将来を祈念し、「それでも地球は回っている」と主張したガリレオを思い、筆をおく。

（終わり）

国慶節に思う。（６８）

従って、オバマにとっては地球温暖化による災害と異変が大きければ大きいほど、原子力産業を推進するためには都合が良いのである。だからCO2の削減に対しては、それほど興味を持っているとは思えない。興味あるのは原子力産業の発展であり、コペンハーゲン協定の付属書に記載するオバマの削減目標は、きっと碌な数字ではないであろう。だがオバマは、原子力エネルギーはGreenで、Non-carbonだと宣伝している。更にはEPA長官までもが、CO2は健康に良くないとまで発言している。IPCCが、策を弄して、地球温暖化が進むと脅かした意味はここにある。（2010.1.22の当ブログNO.64参照の事。）

従って米国が次の産業に原子力を選んだ事で、それに関する分野での競争は激しくなるはずである。たとえば、ウラニュウムの争奪などだ。日本は原子炉の技術を持っている。現在世界一ではないか思うのであるが、日本政府もこの分野の産業や技術には、相当てこ入れをすべきである。

いずれにせよ、米国が原子力発電を本格的に展開するまでには、10~20年は掛るであろう。その間は、石炭火力を使い続けざるを得ない。だから尚更、CO2削減には努力はしないはずだ。（だから石炭火力のCO2削減技術の革命があれば、最高だが相当難しいようだ）そして米国は中国やインドが相当のCO2削減に合意しなければ意味が無い、と言っている。中国はいまや米国の工場と化しているし、更には、米国の銀行と化してもいる。米国は中国に莫大な債務があり、米国国債を中国が買ってくれなければ財政は成り立ってゆかない状況だ。だから、中国が政治でも経済でも元気で居てくれなければ、米国は困るのである。中国は米国よりも「金持ち」であるにも拘わらず、自らを「後進国」と称してはばからずCO2を削減しようとはしない。米国も以上の様な状況であるため、そのことに異議を挟まないのである。米国の「中国やインドが相当のCO2削減に合意しなければ意味が無い」、との発言の意味は米中両国ともよく理解している。お互いにCO2削減は程ほどにして頑張ろうではないか、と言ったところなのである。インドもCO2削減の上限には応じないと言っている。発言の主はインド人でもあるIPCCの議長のラジェンドラ・クマール・パチャウリー氏なのである。

このような背景があるにも拘わらず、世間（世界）知らずの「ぼんくら鳩山」と「アホな民主党」だけが、くそまじめにこの問題に無意味な挑戦をしていることになっている。だから、こんな事実があるのであるからして、各国の首脳が集まって温暖化防止のための世界会議が開かれても、所詮意味の無いことなのである。今までも何回も議論されているが、何も決まっていない。京都議定書も無意味な議定書で、温暖化に対してはなんの意味も持たない。世界中で日本だけが慈善事業をしているだけなのである。もし本当に大災害、大異変を信用しているのなら、会議はもっと真剣なものとなる筈である。日本を除いては、彼らはIPCCの予測なんぞは信用していないのである。これが世界なのである。世界は無政府なのである。

この論文では更に、「北極圏の気候変動をセンセーショナルにマスコミが報道してあたかもCO2の所為にしているが、それは誤りである」としている。とてもCO2に関係しているとは考えられない、と断定している。地球の気候変動は、太陽の活動やPDO太平洋振動の影響のほうが大きいのである。日本の報道には調査報告というものが無く、これは欠陥であると述べている。いわゆる「大本営発表」ばりの報道なのである。

この講演でも赤祖父氏は、「2000年より、地球平均気温の上昇は止まっている。CO2は急激に増加しているにもかかわらず、である。これは観測された事実である。IPCCの研究者はいまだにその事実を無視し、・・・。これはCO2による気温上昇を打ち消す未知のものがあるからである。」と述べている。それを氏は、「小氷河期の回復に乗った準周期変動による可能性が大きい。即ちIPCCはCO2の影響を強調したいあまり、いくつかの自然変動を無視してきた。」と結論付けている。

さて、「正論12月号」に戻ろう。
（続く）

国慶節に思う。（６７）

以前にＩＰＣＣとは次のように説明したことがある。

IPCCとは、Intergovernmental Panel on Climate Change （気候変動に関する政府間パネル）で、国際的な専門家でつくる、地球温暖化についての科学的な研究の収集、整理のための政府間機構であり、国連環境計画（United Nations Environment Programme）と国連の世界気象機関（World Meteorological Organization）が1988年に共同で設立した学術的な機関である。（Wikipediaより）

地球温暖化問題がその発端ではあるが、それでは地球温暖化問題はどのようにして提起されてきたのか。

http://ameblo.jp/tetsuyuu/entry-10308191320.html

上記URLに2009-0727の日付で掲載されている「地球温暖化問題を如何に世界政治と経済の歴史的ながれの中に位置づけるか」と言う［アラスカ大学国際北極圏研究センター・赤祖父俊一氏］の講演記録を参照しながら、以下述べる。

これは現在このブログが参照している「正論」2009年12月号の「地球温暖化の原因は炭酸ガスにあらず－「25%削減」公約の愚かしさ」と言う赤祖父俊一博士（アラスカ大学国際北極圏研究センター名誉教授）の論文と同じ類のものと考えてもよかろう。

事の発端は、1980年代の英国にさかのぼる。当時の英国首相マーガレット・サッチャーは「英国の将来は原子力発電なしには不可能」との考えに達していた。しかし英国民の猛烈な反対で原子力発電の導入が出来なかった。ちょうどその時、極めて粗雑な地球温暖化のコンピューター・シミュレーションの結果が発表された。それによるとCO2を削減しないと2000年以降、大災害、大異変が起きると提起されていた。

これを知ったサッチャーは、これは使えるとほくそ笑んだかどうかは知らないが、地球温暖化問題で英国民を説得しようと動き出した。すなわち、彼女は自国民にCO2による地球温暖化を選ぶか、CO2を排出しない原子力発電を選ぶかを迫ったのであった。そして「気候変動に関する政府間パネル（IPCC）」の設立を促したのである。そして気候変動問題を更に研究するためにハドレー気候研究センターを設置した。当時マイナーな気候学は一躍脚光を浴びることとなる。CO2が温暖化の原因因子のひとつではあったため、IPCCはそのためその誕生から原子力に関係し、「一週間後の天気さえ予報できないのに、どうして世界の終焉が予測できるのか」と言う疑問は最初からあったが、IPCCはその発足からして大災害、大異変を声高に叫ばなければならない運命を持っていたことになる。

そして冷戦の終末で大きなニュースに飢えていたマスコミもこぞって、CO2問題を取り上げた。そのため、いつの間にかCO2が地球温暖化の極悪人に祭り上げられてしまった。

そして今度はアメリカのオバマが登場する。オバマは石油輸入の大赤字を何とか止めなければならない立場だ。そして更に石油を算出する中東地域は、まことに不安定だし、オバマとしては余り気に入ってはいない。それにしてもアメリカにとっても電気エネルギーはますます重要となる。国を挙げて電気自動車を奨励している。石油に代わるエネルギー源として原子力がクローズアップされるのは必然であった。更にアメリカには車に変わる柱となる産業を探さなければならない状況でもあった。1760年代から1830年代にわたって進行した英国の産業革命はアメリカにも伝播した。しかし英国の織物産業は米国に奪われ、米国は日本に奪われ、日本は中国に奪われた。製鉄産業、自動車産業然り、しかし金融産業で米国は失敗した。今度はどこにも奪われたくない産業を探さなくてはならない。そしてオバマは原子力産業を選んだ。アメリカは石炭のかなりの産出国である。アメリカの石炭はまだ数百年分はあると言う。しかし石炭では産業は活気付かない。

アメリカでは、スリーマイル島の原子力発電所の事故以来、一基もの原子力発電所を作っていない。原子力発電を推進しようものなら、オバマは、大多数の国民から大反対を受ける事を知っていた。だからオバマもサッチャーと同じように、CO2を排出しない原子力発電で現在の生活を進歩させよう、さもなくば、地球温暖化や地球大災害を防ぐために現在の生活水準を下げるか、と投げかけた。それがCO2を排出しない電気自動車の推奨なのである。これが、いわゆる「Green New Deal」政策なのである。
（続く）

国慶節に思う。（６６）

ここで注意しなければならない事は、現在は炭酸ガスが増加している最中なのであるが、地球温暖化が止まっている、と言う事である。CO2が増加していると言う事は、中国の自動車販売が日本やアメリカを抜いて世界一となり、中国のGDPが日本を抜いて世界２位になりそうだと言う事でも、それは理解できる。中国がモクモクとCO2を排出しているから世界のCO2は増え続けている。それにも拘わらず2000年と2008年の地球の平均気温は同じなのである。これからはこの50~60年の準周期運動（と博士は言っている。）は、ネガティブ（下降局面に入る）になりつつあるから、地球の気温は上昇しないのである。

この準周期運動には、実は太平洋振動（PDO）と言う自然変動が深く関係していると言う。太平洋の海水温度が50~60年周期で変動している。現在、この自然変動の原因が学問的に追及されているが、この地球自身の内的な原因が50~60年の準周期運動の原因ではないかと言われているのである。

Wikipediaと気象庁（http://www.data.kishou.go.jp/kaiyou/shindan/b_1/pdo/pdo.html）によると

PDOとは、Pacific Decadal Oscillation （太平洋十年規模振動）と言い、太平洋各地の海水温や気圧が、おおよそ10年を単位とした2単位（約２０年）周期で変動する現象。永年の気圧、海水温のデータからその平均値を取ると、太平洋ではその平均値が約十年単位で大きく上下すると言うもので、そのメカニズムは解明されていない。そしてPDO指数と言うものが算出されている。

それによると、PDO指数がプラスの時は、海面水温は、北太平洋中央部で平年より低くなり、北太平洋東部や赤道域で平年より高くなる。また、海面気圧は、北太平洋高緯度で平年より低くなる傾向がある。PDO指数がマイナスの時は、この逆となる。

また過去のPDO指数の推移から1750年頃や1905年頃には振幅の大きな振動があって、その後は「＋」の領域に偏った。そして1946年頃からは「－」領域、1977年頃からは「＋」領域、2008年頃からは「－」領域へと変異している。傾向としては、20~30年周期で＋領域と－領域の入れ替わりがおきていると考えられる。しかしこの原因はまだ解明されていない。

この20~30年で＋と－が入れ替わると言う事は、周期で言うと先に言及した50~60年の準周期運動と重なるのである。

この地球の内的要因が何かはまだ解明されていないが、もう一つの小氷河期の長期的周期1000年周期は、主に太陽の活動に起因していると言う。最近の研究では太陽の活動が低下した時がいわゆる小氷河期と一致している。Wikipediaによると、14C半ばから19C半ば（1400年~1800年頃の間）は、小氷期・小氷河時代(Little Ice Age,LIA)と呼ばれた寒冷な期間である。この間は欧州や北米でその記録が残っている。たとえば、17C半ばには、スイス・アルプスの氷河が成長し谷筋の農場や村落を飲み込み、河川を堰きとめ洪水などが発生している。イギリスではテムズ川、オランダでは運河などが冬季は完全に凍結している。1780年には、冬のニューヨーク湾が凍結しマンハッタンからスタッテン島まで歩く事が出来たと言う。

日本でも、江戸の４大飢饉やその他の飢饉がこの時期に頻繁に発生している。それらの飢饉は次の通りであるが、特に江戸時代には頻繁に飢饉が訪れている。下記のURL参照の事。
http://www.jomon.ne.jp/~kosamu/reigai.htm

寛永の大飢饉　1642~1643年（寛永19~20年）　全国、特に東日本日本海側に被害甚大
延宝の飢饉　　1674~1675年（延宝 2~ 3年）　冷害凶作
天和の飢饉　　1682~1683年（天和 2~ 3年）　天候不順
元禄の飢饉　　1691~1695年（元禄 4~ 8年）　冷害凶作
享保の大飢饉　1732年　　 （享保17年）　中国・四国・九州、特に瀬戸内海沿岸一体
宝暦の飢饉　　1753~1757年（宝暦 3~ 7年）　冷害大凶作
天明の大飢饉　1782~1787年（天明 2~ 7年）　全国、特に東北地方に被害大
天保の大飢饉　1833~1839年（天保 4~10年）　全国、特に東北、陸奥国・出羽国

このように小氷河期においては地球規模的に寒冷化が進展し飢饉を起こしている。そして江戸の４大飢饉といわれたものは、多分準周期運動の下降局面で発生しているのではないかと、推測する。

最近の研究では小氷河期中は太陽活動が低かった証拠が次々と発表されている。たとえば、Wikipediaによれば、小氷期の中頃の1645年から1715年にかけては太陽黒点が示す太陽活動は極端に低下し、太陽黒点が全く観測されない年も複数年あった。太陽黒点活動が低下したこまの期間は、マウンダー極小期として知られている。太陽黒点活動の低下と気温の寒冷化を結びつける明確な証拠は提示されていないが、小氷期の中でも最も寒さの厳しかった時期とマウンダー極小期が一致する事実は因果関係の存在を暗示している。更には1815年におきたインドネシアのタンボラ火山の噴火の結果、翌年は「夏のない年」として記録されている。

科学者はこれらの太陽活動の衰弱と火山活動の活発化が、小氷期を引き起こした原因としている。このように地球の内的な要因による50~60年の準周期運動と太陽活動の低下による400~500年の間続いた小氷期により、地球の温度の低下がもたらされたものであり、現在は1850年以降から世界の気候は温暖化に向かい始めている。このように、自然変動が地球の温度変化に強く影響を与えており、単にCO2だけが気温上昇に原因ではない。それをIPCCは、1975年から2000年までの気温上昇を、単に炭酸ガスによるものとしてコンピューター計算させて、2100年に6℃の気温上昇があるとして世界を驚かせたのである。
　　　　　
そもそもIPCCとは何者か。
（続く）

国慶節に思う。（６５）

しかしながらよく考えてみると小生の考え方では、1780年には１℃も温度が低下したとしているが、本当にそんなことがあったのか、はなはだ疑問でもある。しかしこの論文では1850年頃までは小氷河期であり、世界中が寒くて約１℃低かったと言っているので、まんざら間違いでも無いかもしれない。しかしこの直線の式は温度上昇の傾向が変わるまでのもので、傾向が大きく変わるような場合のこのように変化を求めることには、単純な計算式では表せないのであろう。もっと高等な数学を駆使しないと表現できないものであろう。たまたまある期間の温度をみて、その変化の割合を見るとこんなことになるので、温度変化の傾向の変わらない様な期間の過去、未来に延長してみるとこんなことが言える、と言うことなのだろう。数学おんちな小生が講釈をたれる場合ではないが、IPCCの推論の方がめちゃくちゃな論法のように思える。これはあくまでも小生の偏見と独断によるものであるので、赤祖父博士には何の関係のないことであるこもお断りしておく。

前回のこのブログでは、気温のアップダウンは50~60年周期で繰り返しながら、右肩上がりで緩やかに上昇していると述べている。

ここでは、実は２つの周期の事を述べている。

一つは50~60年周期で、これは前回のブログの冒頭で1880年から2000年の間の温度の山と谷の年の温度変化を記載しておいたが、その山と山の間隔が丁度それに該当する。谷と谷の間隔も同様だ。丁度50~60年程度なのだ。

二つめは、明確には示してはいないが、「右肩上がりで緩やかに上昇している」と言う事である。この傾向が続く限りは先に示した直線の式が適用できるのではないか、と思えるのであるが、この大きなうねりが極大期に達して下降に向かうと当然のことながら適用は出来ない。この大きな周期を赤祖父博士は次のように表現している。

「地球がその誕生以来、さまざまな自然の気候変動を繰り返してきた事は、小学生でも知っている。紀元1000年以降の大きな気候変動は、1400年頃から始まり、1800~1850年ごろまで続いた小氷河期である。」

この400~500年周期（と言わせてもらうが、この表現では0から下降し極小となり今度は上昇して0となるまでの期間なので、その２倍が実際の周期か？1000年周期）が、二つ目の周期となろう。従って現在は、下向きの山（∪）が終わり、上向きの山（∩）の期間に入っているのではないかと推定される。その上向きの山は現在、200年が過ぎている（1800→2009年）。すると丁度現在が山の頂点の頃となり、これからは気温の上昇幅は減少してゆく。即ち大きな山の下降局面に入っていることになる。しかしこれは一つ目の周期における気温の上昇幅が減少し、減少幅が拡大してゆく事を意味する。そしてやがてはゼロ地点を通過してしまい、地球は寒冷化に向かうのではないかと思われる。寒冷化（0地点を下向きに交差する時期）が始まる時は、従って後200年後の2200年前後の事となる、と推定できる。そして地球はまた小氷河期に入るのではないだろうか。だから、腰だめに言えば1400年頃から2200年頃までが一周期となるのである。

事実博士は、2008年の気温は2000年の気温と同じと記録されている。即ち温度変化がなかったゼロだと言う。これは小さな周期の極大期を過ぎつつある事を示す。そして徐々にこの上向きの（直線的な）温度上昇は、なくなり小さな周期の下降局面が大きくなり、すなわち大きな周期のネガティブ局面（下降）に入り、小さな周期の温度上昇も緩やかとなり、やがては大きな周期のゼロ地点を通過し温度上昇ゼロとなりマイナスに転じてゆく。この年がやや当てずっぽうにはなるが、2200年頃であろう、と言う事なのである。

簡単に言うと、大きな周期（谷側∪と∩山側）は約千年程度で、その谷・山に曲線に沿って小さな50~60年周期の温度の上下が繰り返されてゆく、と言った温度変化が存在すると言うことではないか、と言ったところと理解できる。現在はたまたま小さい周期の極大期であると同時に、大きな周期の極大期でもあろう。だから1975年から2000年までの温度上昇はポジティブ側に振れていたのではないか、それをIPCCはスーパーコンピューターでCO2だけが温暖化の原因とプログラムを組んで、計算させた結果を発表したと言うあまりにも意図的なものであった、と言っている。
（続く）

国慶節に思う。（６４）

さて、以上述べたようなこんな前書きの後、この論文は、本題に入っている。

それによると、寒暖計などによる正確な気温変化の記録は、およそ1880年から現在までと言う。そしてその温度変化の記録をグラフで示している。その記録を目視で拾って山と谷の年と温度を見てみよう。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 2000年+0.43℃

　　　　　　　　　　　　　　1940年+0.12℃
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　1975年-0.06℃　　　
1880年-0.25℃

　　　　　　　1910年-0.48℃　　　

と言った曲線を描いて右肩上がりに、上昇している。しかしIPCCの第４次評価報告書によると、2100年の温度変化を次のように予測している。

「環境の保全と、経済の発展を地球規模で両立する「持続的発展型社会シナリオ」では、1.8℃。」

「世界中が更に経済成長し、教育、技術等に大きな革新が生じる「高成長型社会シナリオ」で化石エネルギー源を重視する場合では4.0℃で、最大幅は6.4℃まで上昇する。」
http://www.env.go.jp/earth/ipcc/4th/wg1_gaiyo.pdf のP40~P41を参照のこと。

これは環境省によるIPCCの第４次評価報告書の概要まとめである。

そして、そのP36の「１．人間活動の影響（１）」では、「20世紀半ば以降に観測された世界平均気温の上昇は、人為起源の温室効果ガスの増加による可能性がかなり高い。」
と前回（第３次）よりも踏み込んだ表現となっている、との注釈も付けられている。

IPCCは、このように現在の気温上昇の原因を暗に「温室効果ガス」であろうとの暗示を与えている。

しかしこのIPCCの推論に対して、赤祖父俊一博士は次のように反論している。

「IPCCは、この時期の気温変化、特に1975年からの上昇を炭酸ガスCO2の増加によるものとし、コンピューターシミュレーションで、1975年からの上昇を延長して2100年までの気温上昇を推定した（+2~+6℃）。」

即ち1975年から2000年までの気温の上昇をほぼそのまま上に伸びるように線を引き2100年まで延ばして、気温上昇の値を推定している。その結果の最大幅が+6℃なのだ。

しかし1880年からのこれらのデータから推測すると、気温はアップダウンを50~60年周期で繰り返して、ほぼ緩やかに右肩上がりで（直線的に）上昇している。IPCCは1975年から2000年のデータだけで、直線的に急勾配の右肩上がりの線を引いている。

1880年からのデータで直線の式を推定してみると、Y=1.75/320X－1と言う式が導き出される。地球は一貫して100年に約0.5℃と言う一定の率で、温度上昇していたのである。

Yは過去100年のデータを基準とした１年の増減幅を示す。X=0は1780年を示す。即ち1780年からX=320年後の2100年までに1.75℃の温度上昇（2100年としては+0,75℃の幅で温度が上昇するだろう）があることを示す。そして1780年には１℃の幅の温度低下があったことを示す。そして1400年~1800年の間は、時あたかも小氷河期とされていた時期なのである。しかしIPCCはこの小氷河期を認めていない。認める事が出来ないのである。そして1975年~2000年のデータを駆使して、地球温暖化が急激に進むと、政治的な配慮をしたのである。

ちなみにCO2が急増し始めたのは、第２次世界大戦後の1946年から始まっているのであるが、上に示したデータでは反対に温度は低下しているのである。CO2が増えているのであるからには、温度は上昇していなければならない。しかしそうではない。

X=1946-1780=166、その時のY=－0.09となり、CO2が増えても温度は約0.1℃ほど下がっているのである。1946年はCO2が上昇し始めたばかりなので、その10年後の1956年はX=1956-1780=176、Y=－0.0375となり、おおよそ0.04℃の温度低下していたはずである。

以上の推論は、この論文に記載されているグラフより目視で数字を拾い、小生の偏見と独断でのいわゆる腰だめの数字ではあるが、おおよその傾向は示しているのではないかと思っている。
（続く）

国慶節に思う。（６３）

それに、CO2の削減何ぞでは地球温暖化は防ぐ事が出来ない。鳩山の突拍子の無い25%削減目標は、中国や米国が参加しなかった事で、既に意味の無いことが証明されている。地球温暖化は、CO2の影響は皆無とはいわないが、もっと宇宙的なのだ。太陽の活動と地球の地軸の傾きと揺らぎ、その他の事が複雑に影響しあって地球の寒暖は支配されている、と見なければならない。

ここにそれに関する興味ある論文がある。次にそれを紹介しよう。それは、産経新聞社発行の「正論」2009年12月号に載っている。

「地球温暖化の原因は炭酸ガスにあらず－「25%削減」公約の愚かしさ」と言う赤祖父俊一博士（アラスカ大学国際北極圏研究センター名誉教授）の論文である。

先ずこの論文の冒頭部分では、昨年の９月２２日の国連気候変動首脳会議での鳩山首相の「25%削減」演説に触れている。

この演説は、日本では大々的に報道され大成功したかのような報道振りだあったが、世界の主要先進国の新聞では殆ど報道されなかった。事実、米国のＣＮＮは報じていないと言う。

先にオバマや胡錦濤の演説（★）を紹介したが、そこには鳩山の25%削減への言及は一言も無い。彼らは、鳩山の25%削減を前もって知っていたにも拘わらず、何も言及していない。

（★）
オバマ大統領演説－'09.10.27,当ブログNO.11
胡錦濤主席演説－－'09.11.24,当ブログNO.25

鳩山の25%削減は、この米中の２か国をCO2を大幅に削減させることに、引っ張り込むためのものだった。米中両国共に、背に腹はかえられない「社会、経済問題」を抱えている。だから鳩山の25%削減演説を、多分苦々しく聞いていたのではないか、と述べている。そして昨年末の12/7から一日延長して12/19に終了したＣＯＰ１５では、案の定、何も決まらなかった。

先にも述べているが、日本のCO2排出量は全世界の僅か4%でその25%削減は全世界の1%しか貢献しない。然るに、中国は21%、米国は20%、併せて全世界の41%のCO2を排出しているトップ２である。この２か国が率先して参加しなければ、この25%はなんの意味も無い。仮にこの２か国が平均して15%のCO2を削減すると約束すれば、全世界の6%以上のCO2が削減されるのである。'09.12.30のNO.52では、CO2排出量に関するデータを掲載している。それによると、中国、米国、ＥＵ、露国、インド、日本の上位６か国が協力して夫々１５％のCO2を削減してゆけば、これら６か国で69%占めるから、全世界で10%以上のCO2を削減する事が出来事になる。

まあ、それでも全世界の10%しか削減できないのであり、こんなに努力してもあんまり、と言うよりも殆ど効果は無い、と見た方がよいのである。オバマや胡錦濤の演説はきれい事だけでまことに建前的発言でしかなかった。オバマは、単に環境投資で雇用を拡大させると言っていただけであるし、更に胡錦濤としては、金と技術をくれなければ何もしない、と反対に脅迫まがいの内容であった。

鳩山の25%発言に小躍りしたのは、開発途上国だけであった。彼らは日本からの資金が当てに出来ると踏んだからである。しかし排出権取引で日本から開発途上国へ金が渡っても、CO2は一向に減らない。日本のマスコミとなんの力も無い貧乏国が騒いだだけなのである。だから日本の国民は馬鹿なのである。なぜ先進国が鳩山の25%削減に拍手喝采しなかったのか、の理解がまるで無いからである。各国首脳の本心は、IPCC（'09.11.23,NO24）の示した気候変動のシナリオを信じていない、しかもCO2が本当に温暖化の原因なのか疑っているのである。ただ、CO2が温暖化の原因で無い、などと言えば世界から袋叩きにあうから建前発言をしているだけなのである。そんな事も弁えずに、鳩山は「25%削減」何ぞと国際公約をしてしまったのである。この建前のために、開発途上国は必死に先進国から金と技術をせしめ様と暗躍し、先進国は必死にそれを阻止しようと活動していたのが、気候変動サミットであり、ＣＯＰ１５の会合なのである。

こんな事にも無知な鳩山であり、民主党なのである。

国慶節に思う。（６２）

0.25×0.6×0.6×0.04×0.1＝0.00036 即ち、日本の寄与率は、0.04%程度なのである。先の0.8%でもなんの効果もなかったのに、今回はその20分の1しか無い。と言うことはなんの効果も無いということである。コペンハーゲン議定書の付属書に、ぼんくら鳩山は、まだその25%削減と記入するつもりなのだ。いくら「主要国の意欲的な目標の合意が条件」だといっても、どの国のどれだけの目標値が意欲的なのか定まっていない。中国なんぞが「これが意欲的な数字だ、判らんのか。」と言われればそれまでだ。

このように何の効果も無いことを、しかも可能性もなく莫大な金をむしり取られる事が予想される中でなんで国際公約してしまったのかと、あきれ返る。

本年の1/8のNO.55では排出権の購入費用を試算しているので参照願いたいが、今後値上がりしないとも限らないが、毎年４千億円程度と見積もられている。しかもそれを阻止するために、25兆円の金を投じて削減に努めると言う。これでは、日本は正真正銘の赤字国と成り下がってしまう。

中国やロシアにCO2の購入金を、毎年支払わなければならないのである。全くの無駄金なのである。京都議定書の第一約束期間（2008年~2012年）でもこれと似た状況なのである。満足に国家予算も立案できないような鳩山政権である。25%削減なんぞと大法螺を吹いて、その罰金の資金はどうするのか。まさかお母ちゃんから融通してもらう事でも考えているのであろうか。馬っ鹿でないかい！。そんな金があるのなら、景気対策に使うべきなのである。今は国内の有効需要が全く不足しているのである。排出権を買って中国やロシアを喜ばせるくらいなら、日本の景気対策に使うべきなのである。だから鳩山民主党政権は、打倒されなければ日本の再生は有り得ないのである。付属書への日本の記入値は、あくまでも「0.0%」でよいのである。

もしも日本が25% 削減で突っ走るなら、中国やロシアにもそれ相応のCO2削減の目標値を認めさせなければならない。特に中国は、昨年の１０月１日の第６０回国慶節には、今までで超の付く最大規模の軍事パレードを行っている。中国は2007.1.11に地球上はるか850kmの自国の古い気象衛星の破壊実験を行い、成功させている。その４年前の2003年には有人宇宙飛行に成功している。そして何度か中国国内から強力なレーザー光線を、米国の偵察衛星に向けて照射していると言う。中国は明らかに宇宙軍を創立している。中国発のサイバー攻撃なども、その一組織のサイバー部隊が行っている模様なのだ。衛星破壊実験に関する解説は下記を参照のこと。
http://mijikaku.blog67.fc2.com/blog-entry-267.html

天軍などというつまらない韓国映画があるようだが、天軍というのは中国人民解放軍の宇宙軍に付けている名称のように思えるのだが。

こんな中国なので、もちろんCO2を削減する能力などは持ち合わせているし、それが出来る技術も有しているはずなのだ。しかしやる気がないのである。だから中国ＨＩＶなのである。

そんな中国にCO2を削減させえなかったぼんくらの鳩山の25%削減目標である。これで中国を釣れるものと、ぼんくら鳩山は呑気に考えていたのだが、反対に日本が釣られてしまった。付属書には何と書く、鳩山よ。目標を達成できなかったからには、25%削減なんぞは、早々に撤回すべきなのだ。
（続く）

国慶節に思う。（６１）

京都議定書は大雑把に言って次の様な削減目標を定めている。

1990年排出のCO2を基準として、

1.先進国が平均として、６%削減する。
2.地球温暖化に対する６種類の温暖化ガスの寄与率を60%と仮定する。（実際には太陽活動の影響の方が寄与率は高い、と推定されるが。）
3.その６種類の温暖化ガスのうちCO2の寄与率は60%である。
4.先進国が排出しているCO2は世界で約60%である。
5.京都議定書は約60%の国が批准すれば効力を持つ。（実際には55%条項）

ということで、これらが実施された場合温暖化にどれほどの効果を挙げる事が出来るのか。その割合は、これらをすべて掛け合わせた数字となる。

0.06×0.6×0.6×0.6×0.6＝0.00777 即ち、地球温暖化に寄与する割合は、0.8%程度となる。こんな寄与率では殆ど温暖化を防ぐ効果はない。中国や米国などの最大排出国が参加しなければ、全く効果はないのである。全世界のCO2排出量の4%しか占めていない日本がいくら頑張って25%削減に努力しても、それは全くの水の泡なのである。日本の25%で、中国に相当の削減目標を割り当てる事が出来れば、まだしも、こんな事で中国が大幅な削減に同意する筈がない。そんな事は赤子でも想像出来た筈なのに、なんで鳩山は25%何ぞと口走ってしまったのか。理解に苦しむ。これで日本も沈む。子供手当て何ぞで騙された国民も大馬鹿なのだ。そのうちにもっと貧乏になってゆくであろう。

0.8%の寄与と言うことは、仮に温暖化で１℃上昇するとしよう。京都議定書のお陰でそれが、0.8%だけ抑制されることになる。結果として1.0－0.008＝0.992、0.992℃の上昇に留まると言う事である。1℃あがるところを0.992℃に抑えると言う事で、これではどうにもならない。つまり、残念ながら京都議定書では地球温暖化には殆ど効果がない。やらないよりも、そりぁ、やったほうが良いわな、と言ったところなのである。

鳩山の25%削減も同様だ。日本のCO2は全世界で僅か4%しか占めていない。25%が、念のために、どれほど地球温暖化を防止するのであろうか。'09.12.7の同ブログNO.33での紹介した国家基本問題研究所（櫻井よし子氏が理事長）のシンポジウムの内容を読めば、その実現可能性は殆どないことがわかる。そこにある次の様な表現を見れば、そのことがよくわかる。

世界一の国がなぜペナルティを払うのか
鳩山国連演説「25％削減」の舞台裏（上）200911202102
http://business.nikkeibp.co.jp/article/topics/20091120/210271/ には、こんな表現。

「それには相当の知恵と技術と国際政治が要るということはお分かりいただけたと思います。」

これは今の技術では相当に難しい、と言う事を言っている。更に鳩山国連演説「25％削減」の舞台裏（下）でもこんな表現。

「例えば、2020年までの目標値は、今ある技術でしか実現できない。ならば、次世代技術を勘案すれば2025年とか2030年にしようと提案する事も、日本の立場としては出来るのではないかと、私などは思ったりします。」

これも今の技術では実現できないから、2025年とか2030年以降に延期したらどうか、と提案しているのである。

即ち２５%削減の可能生は殆ど無い、と言う事である。仮にその可能性を10%だとして、日本の地球温暖化防止効果を試算してみよう。前提を次のように定める。

1.日本の削減目標は25%とする。
2.地球温暖化に対する６種類の温暖化ガスの寄与率を60%と仮定する。
3.その６種類の温暖化ガスのうちCO2の寄与率は60%である。
4.日本が排出しているCO2は世界で約4%である。
5.日本の25%削減可能性は、10%とする。

（続く）

国慶節に思う。（６０）

林野庁のホームページには「森林はどのくらいの二酸化炭素を吸収しているのでしょうか？」と言う質問のページがあるが、ある樹木は○○本で年間××kgのCO2を吸収する、などと説明しているが、これなどは樹木は死なないと言う前提でないと成り立たないものだと、先生は言っている。従って、この前提は成り立たないものであるから、全くの虚偽なのであろう。林野庁のホームページは下記のURLを参照のこと。
http://www.rinya.maff.go.jp/kids/study/function/kyuusyu.html

正しくは次のように記述すべきだと、武田先生は言っている。その通りである。

「スギの木は炭素を貯蔵していますが、枯死した時にその炭素は二酸化炭素になります。材木として利用しても最後は同じ量の二酸化炭素になるので吸収はされません。」

森林が二酸化炭素を吸収するという話が信じられれば、林野庁は予算を多く貰えるかもしれないと思って、「故意の誤報」を流しているのではないかと、記述されている。極地の氷が溶けると陸地が水没する、なども同じ類の「故意の誤報」だとしている。環境問題は金になる、とマスコミも心得違いをしているのではないか、と喝破（かっぱ、間違ったことを大声で正すこと）している。

「水素エネルギー」についての間違った概念も同様である。「水素はクリーンで、無尽蔵なエネルギーである。」というのが、一般的に認識である。しかしそんな水素は地球上にはない。だから一般的には水に電流を流して水素と酸素に分解するのである。ここでも石油を燃やして発生させた電気を使っている。

2H2O→2H2+O2 と言う式はどこかで見ているはずである。確かに水を電気分解すれば水素と酸素が得られるが、タダで獲得は出来ない。電気が必要なのである。電気が必要と言うことは、CO2をどこかで発生させている事になるのである。
http://www.max.hi-ho.ne.jp/lylle/ion5.html

水素自動車と言うものがある。水素を燃料として車を走らせるわけであるが、その時点では水の電気分解の逆の事が起こるので、CO2は出さずに水が出るだけである。しかしその水素を作る過程では石油を燃やしてCO2を出していたのである。それならば、直接、車で石油（ガソリン）を燃やせば良いのではないかな、と言った話になるのである。だから、SUZUKI（スズキ株式会社、1990年10月に社名変更）の技術の重役の話を、武田先生は紹介している。

彼は「水素自動車とガソリン自動車を比較すれば、二酸化炭素の発生量は水素自動車の方が大きく、それは水素自動車を作るには大変な労力がかかることや、もともと水素はエネルギーとしては地球上にないので、石油からつくることになるからそれも原因となって二酸化炭素が多くでる。」と言ったのである。

デンマークのコペンハーゲンでのCOP15では、中国のごり押しなどで何も決まらず、コペンハーゲン協定と言うあやふやな政治合意となった。そして今年の１月末までにコペンハーゲン協定の付属書に各国のCO2削減目標を記載しなければならない。ぼんくらな鳩山は、まだ25%の削減と記載するつもりのようだが、全くの大馬鹿者だ。小沢と並んで、日本を駄目にした日本人のトップ２となるであろう。あの京都議定書で決められたCO2削減数字でどれほど温暖化防止に役立つのであろうか。武田先生はここでもその試算を行っている。それを紹介しよう。
（続く）