http://news.livedoor.com/article/detail/5755370/
上の記事を読んでいただければ分かるが、高岡蒼甫の「事件」はますます騒ぎが大きくなり、フジテレビのスポンサー企業への不買運動にまで発展しているようだ。政治家や著名人までも巻き込み、当分この騒ぎは収まる気配はない。ネットでは連日、フジテレビへの大バッシングが続いている。
私もここまで大きな問題になるとは思わなかったが、当事者であるフジテレビはこの件について何のコメントもなしか？ 日本は韓国や中国に比べてネットの力が弱いとはいえ、これほどの大バッシングを完全に無視する、というのはどういうことか。いくら韓国好きの私でも、不自然だと感じるほど韓国ネタをテレビが放送し続けたり、そのことについて苦言を呈したにすぎない俳優を解雇にまで追い込んだり、といった一連の経緯には強い違和感を覚える。日本のテレビのＫ－ＰＯＰ押しには経済的な理由がある、というのが私の考えであったが、ここまでくると、やはり背後に何かがある、と考えざるをえない。
では、何があるのだろうか。日本のメディア（特にテレビ）は異常なほど韓国に気を使っている。ニュースキャスターの木村太郎氏も「昨今の意図的な韓国ブームは、韓国政府による策略」と発言してしまった後、謝罪文を読まされる羽目になったようである。この木村氏の発言については、わざわざ韓国政府が声明を出して否定していたが、もしかして「本当のこと」だったからこそ、あのように公式に反応したのかもしれない。まったくのデタラメではないのかも、と私が思ったきっかけは、下の中央日報の記事にある。
http://japanese.joins.com/article/222/142222.html
Ｋ－ＰＯＰブームで韓国に１億ドル以上の外貨収入があった、とのことであるが、これ自体は大した経済規模ではない。注目したいのは、最下段の記述である。『一方、ブルームバーグ通信は２５日、「自国企業の電子製品にこだわっていた日本の消費者がＫ－ＰＯＰブームで韓国産電子製品に関心を向け始めた」と報じた。』という箇所だ。
現時点で日本の消費者が韓国の電子製品に関心を向けているとは思えないが、まさにこの点に韓国側の本音が集約されていると思う。外国の通信社に言わせているところが、いかにもあざといけど。Ｋ－ＰＯＰブームをきっかけに、日本における韓国という国のブランド価値が跳ね上がり、結果として韓国の電化製品も売れるようになる、という計算が働いているのではないか。実際にＫＡＲＡも、日本のＣＭでＬＧの製品をＰＲしている。もちろん推測に過ぎないのだが、韓国政府には「国家ブランド委員会」というものが存在しており、一つの可能性としてありうると思う。もしそうであれば、木村太郎氏は本当のことを言ったに過ぎない、ということになる。韓国政府による巨額の金が動いている、という可能性もなくはない。
ところで、今行われているフジテレビのスポンサーへのバッシング、不買運動だが、はっきり言って私は「馬鹿馬鹿しい」としか思えない。フジテレビのスポンサー企業というのは、主なもので以下の通りだそうだ。
■トヨタ自動車（949億円）
■松下電器産業（667億円）
■本田技研工業（592億円）
■花王（588億円）
■ＫＤＤＩ（550億円）
■日産自動車（430億円）
■サントリー（333億円）
■アサヒビール（312億円）
■ベネッセコーポレーション（307億円）
■高島屋（302億円）
■スズキ（301億円）
■キリンビール（300億円）
日本を代表する企業ばかりである。これらを不買運動で潰そうというのだろうか。（＾＾；） それこそ、日本の国益を害することだろう。もう「馬鹿」としか言いようがないな。
あと、「もうフジテレビを見ない」という人も多いようだが、これもあまり意味がない。自宅のテレビにビデオリサーチの設置したメーターが付いていないかぎり、視聴率という数値には何の影響を及ぼすこともできないからだ。視聴率を変えることができないのであれば、実際にフジテレビを見ようが見まいが同じことである。（＾＾）