電脳筆写『 心超臨界 』

人生の目的は目的のある人生を生きること
( ロバート・バーン )

不都合な真実 《 三つ巴の戦争――馬淵睦夫 》

2024-10-04 | 05-真相・背景・経緯
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう!
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■『小樽龍宮神社「土方歳三慰霊祭祭文」全文
◆村上春樹著『騎士団長殺し』の〈南京城内民間人の死者数40万人は間違いで「34人」だった〉
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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ディープ・ステートの本来の敵はトランプ大統領。そして中国も敵扱いするようになっています。トランプ大統領の本来の敵はディープ・ステート。同時に中国も敵です。中国の敵はトランプ大統領。同時にディープ・ステートも敵です。お互いが、自分の敵をやっつけるためなら、ありとあらゆる手段を駆使します。とりわけ、中国やディープ・ステートは、時には非合法手段を使ってでもやり抜く魂胆です。つまり、今、世界ではディープ・ステート、トランプ大統領、中国による仁義なき「三つ巴の戦争」が始まっているのです。


◆三つ巴の戦争

『馬渕睦夫が読み解く 2021年世界の真実』
( 馬淵睦夫、ワック (2020/9/8)、p67 )

今、ディープ・ステートが狙っているのは優良な資産を買収し、経済を乗っ取ることであり、その対象は世界全体に及びます。

たとえば、武漢肺炎危機に見舞われた先進国の中で、最も状況が良好だった日本を内外メディアが「PCR検査が足りない」「都市封鎖をせず、対応が生ぬるい」などと指摘して非難しました。これは「日本は大変だ」と思わせるための攻撃を仕掛けていたのです。残念ながら政府がそれに乗せられて「不要不急な休業」を要請し、経済が大きなダメージを被ってしまった。すでに倒産したり廃業する企業も出ていますが、めぼしいところは「外資」が買い取ることになるでしょう。

買収に乗り出してくるのはディープ・ステートだけでなく、中国資本も積極的に買い漁ると思われます。直接買うのか、ダミーを使うのかはわかりませんが、倒産まで至らなくとも、資金難に陥った企業に融資して、最終的には自分のものにすることもあるでしょう。これは形を変えた「一帯一路」ともいえます。

ちなみに、ディープ・ステートと中国人は「相性がいい」といっても間違いではありません。黄文雄氏が『中国の正体』の中で「昔から中国は天下という発想しかない」という趣旨のことを指摘していますが、「天下」とは要するに「地球上全部が中国のものだ」という発想です。つまり、中国人はグローバリズムを礼賛し推進する体質をもっている。この点でディープ・ステートに通じるものが実はあるのです。

もともと「中華人民共和国」はディープ・ステートがつくった国です。第二次世界大戦で世界を共産化しようと目論んだディープ・ステートは、中国における国共内戦を止めさせ国共合作を経て反日統一戦線を樹立し、アメリカに蒋介石をまず支援させ、対日戦争に専念させて、戦争が終わると、蒋介石を捨てて毛沢東を後押ししたのです。(詳しくは後述しますが、これは世界を統一するという目的のためです)。

しかし、習近平政権になって「中国の天下」、すなわち「中国による世界覇権」を追求し始めたことで、ディープ・ステートの「世界の統一」と敵対するようになった。それもあって、結局、ディープ・ステートは中国潰しに一端舵を切りました。とはいえ、トランプ再選阻止という点で、両者の利害は一致します。だから、この再選阻止という点のみでは、ディープ・ステートと習近平・中国とは限定的にせよ手を携えていくことになるのです。しかし、それ以外の点では、両者の利害は対立する構造になってしまっているので、今後は優良企業の買収をめぐって両者がぶつかり合うことも予想されます。

ここで「現在の世界」がどうなっているかを整理しておきましょう。

ディープ・ステートの本来の敵はトランプ大統領。そして中国も敵扱いするようになっています。

トランプ大統領の本来の敵はディープ・ステート。同時に中国も敵です。

中国の敵はトランプ大統領。同時にディープ・ステートも敵です。

お互いが、自分の敵をやっつけるためなら、ありとあらゆる手段を駆使します。とりわけ、中国やディープ・ステートは、時には非合法手段を使ってでもやり抜く魂胆です。つまり、今、世界ではディープ・ステート、トランプ大統領、中国による仁義なき「三つ巴の戦争」が始まっているのです。

その中で日本は右往左往しているように映ります。そもそも「三つ巴の戦争」が行なわれていることすら、ほとんどの人は認識していないでしょう。わかっているのは安倍晋三首相ぐらいです。周りの政治家、官僚はわかっていない。だから、武漢肺炎危機において、官僚たちは、「感染をどう抑えるか」ということしか頭になかったように思います。

死者数も欧州の十分の一以下であり、それほど増えていないのにもかかわらず、なぜ「大変だ!」と日本は騒いでいるのか。それはディープ・ステートの奸計に引っ掛けられ、まんまと嵌っていたからです。

ディープ・ステートの世界戦略を受け入れさせようとする圧力がかかっていることに気づかないままでは、日本経済が草刈場になりかねません。ディープ・ステートだけでなく、日本の企業を狙っている中国にもやられてしまう恐れがあります。
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