偉大なスーパースターの急死から、１日が過ぎ、死しても、その影響力のすごさに
驚かされます。
ＵＳＡトゥデー紙よれば、ネット商店のアマゾンで、ＣＤ売り上げの６０％をマイケル
作品が占めているらしい。在庫もなくなり、発売元のソニーに緊急オーダーをして
おり、アルバム売り上げをマイケル作品が独占しています。
また、アップルの有料音楽配信サイト「ｉＴｕｎｅｓ」でも、アルバムのダウンロード数
ベスト１０のうち、９作品を占めたと伝えています。 （09/06/27 読売新聞夕刊）
時代の寵児、カリスマ歌手は、「スリラー」な５０年を駆け抜けたのかもしれません。
（フォトは、米国、日本での追悼販売に展示されたマイケル作品）
「スリラー」と言えば、昨年夏にかけて原油高騰も、各業界や市民生活に与えた
影響は、スリリングな記憶として新しい。
原油価格は、昨年７月に、１バレル１４７ドル迄上昇後、リーマンショックを経て
０８年末と０９年初の各四半期は、コモデティの凋落と合せ、３０ドル台へ暴落。
その原油価格が、景気底打ちからの反転とリスクママネーの回帰で、約７０ドル
まで戻してきました。
さすがに、去年のような暴騰は、今年はない、と思いますが、企業業績や世界に
与える影響について、どうなるのでしょうか。
米国と比べて省エネが進み、原油価格上昇に耐性ある日本だが、それでも今後の
日本経済に及ぼす影響が懸念されます。
第一生命経済研究所の経済調査部はこの程「景気回復の重石になる原油価格」と
題するマクロ経済レポートを発表し、原油価格の上昇が家計や企業に与える影響を
分析しました。 このレポートに基づき、定量的な影響を考察します。
詳細については、下表を参照願います。
Ｔａｂｌｅ．１ 原油価格が日本経済に及ぼす影響
７０ドル ８５ドル １００ドル
０９年度 １０年度 ０９年度 １０年度 ０９年度 １０年度
実質ＧＤＰ 0.18％ 0.25％ 0.07％ 0.04％ ▼0.04％ ▼0.15％
個人消費 0.15％ 0.16％ 0.05％ 0.00％ ▼0.04％ ▼0.14％
設備投資 0.92％ 1.21％ 0.39％ 0.18％ ▼0.12％ ▼0.77％
輸入 0.41％ 0.15％ 0.12％ ▼0.18％ ▼0.15％ ▼0.46％
出典：マクロ計量モデルにより第一生命経済研究所試算
原油価格の上昇により価格が上昇するのは、ガソリン、ジェット燃料油、灯油などの
「石油製品」、石油化学基礎製品、有機化学製品、合成樹脂、化学繊維等の「化学
製品」「電力・ガス・熱供給」「非鉄金属」「再生資源回収・加工処理」などの部門。
ＷＴＩが今年度末から１バレル＝１００ドルで推移した場合、２０１０年度の家計負担
増加額を試算すれば、世帯平均で約５．３万円の増加となるそうです。
品目別で、石油製品、対個人サービス、電力、食料品、商業などの負担が増える。
また、ＷＴＩが１００ドルまで上昇し、固定費が不変のままであれば、１０年度の法人
企業経常利益を４．８％押し下げる要因と試算しました。
Ｔａｂｌｅ２ 東証１部（上場子会社除く）の０９年、１０年度 経常利益見通し
実績 会社予想 東洋経済予想
年 度 ０８年度 ０９年度 ０９年度 １０年度
全 社 ▼７１．４％ ３１．３％ ２６．６％ ５６．２％
（除く金融） ▼６０．０％ ▼１３．５％ ▼１７．３％ ６５．０％
出典：大和総研（前年度比）
１０年度の東証１部企業の経常利益は、前期比５０％以上の急増が予想されている
ものの、原油高が企業業績の改善に水を差す恐れがある。
企業規模別に影響を見れば、相対的に価格転嫁力が高く、資源高の影響を受け
にくい大企業は２．１％の減少に留まるが、価格転嫁力が低く、資源高の影響を
受けやすい中小企業では７．５％の減少に達する。
原油価格の上昇は、企業規模間の収益格差を拡大させることになる。
もっとも、過度な投機や肥大化したレバレッジに対する反省は深く、オバマ政権は
金融規制改革案の中で、膨張したデリパティブ市場の規制方針を明らかにした。
そのため、原油価格は、昨年７月高値の１４７ドルを付ける可能性は小さい。
ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）バスコンセロス議長は、原油価格が現行水準を維持した
場合、今年ＯＰＥＣが追加減産をする必要がなく、７０～７５ドルという水準は、世界
経済にプラスになるだろうとの認識を示した。
ただ、同議長は、原油在庫が高水準に留まる中で、最近の価格上昇を正当化する
には、十分なほど強いわけではないと指摘。
投機マネーが原油価格を実体以上に押し上げていると示唆しており、ファンド筋の
動向には、尚注意が必要のようです。
出典：日本証券新聞６／２３日号「原油価格の上昇は？」
思えば、２１世紀には入り、原油価格は２０ドル程度であったわけで、その後進展の
著しい中国やインドなど、ＢＲＩＣｓの経済成長による需要で、７０ドル程度まで押し
上げられたとすれば、ガソリンカー → ＨＶカー → ＥＶカーへと省エネ/環境配慮型
へのシフト期に入り、原油価格の一時的牽制期間と言えるかもしれません。
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