陶芸の街常滑市へ

 知多市での投資信託教室を盛会のうちに終え、今日は隣の常滑市に来ました。

 今から「やきもの散歩道」を楽しんできます。
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知多市で投資信託講座

 今日は、知多市消費生活講座で「投資信託はじめの一歩」と題したお話をしてきます。

 いま、製造業や商品・サービスの一大拠点、中部経済の好調が続いていますね。

 名古屋から名鉄線で中部国際空港に繋がる知多市で、「いまどきの金融事情を学ぶ」をテーマにしたシリーズ講座を行うことはまことに時宜を得たものですね。

 はじめて訪れる知多市、楽しみにして生きます。
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不動産投信・新聞記事から

 いま国内に上場している不動産投資信託は、海外の不動産を直接購入する(組入れる)ことはできません。

 日本の場合、購入する不動産について不動産鑑定士の鑑定評価が必要ですが、海外の場合は鑑定評価についての定めがないからです。

 「それを解決することによって海外物件も購入できるようにする」ことを来年度にも国土交通省が解禁する由です(日経紙)。

 海外には日本にない不動産を組入れた(極端な例:アメリカにおける刑務所を組入れた)不動産投資信託があります。

 現在わが国では、「海外の不動産投資信託に投資する」投資信託、すなわち「ファンド・オブ・ファンズ」の形にして組成しています。

 直接海外不動産に投資すれば魅力ある投資信託になり、コストも低減しますが、しっかりと「投資家保護ルール」はきめてもらいたいものです。
 
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個人向け国債

 7月4日まで個人向け国債の募集が行われています。

 今回の金利は、変動10年債の最初の利率が1.10%(税引き前)、固定5年債が1.30%(同)です。

 過去2回のそれぞれの金利を見ますと、変動10年債の(初回)金利は1月ものが0.68%、4月ものは0.85%でした。

 また、固定5年債は1月ものは0.8%、4月ものは1.01%でした。

 どちらも、金利は上昇傾向にありますね。

 日銀の福井総裁騒ぎ?で金利はぶれていますが、方向として金利が上がることは間違いないでしょう。

 では、変動金利と固定金利のどちらを選ぶか?

 私が投資するなら変動ものにします。(長期の借金なら反対ですよ。)
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7~9月期の業界天気図

 日経が7~9月期の業界天気図を発表しました。

 引続き“晴れ”は7業種で、鉄鋼・非鉄、プラント・造船、産業・工作機械、家電、精密機械、ネットサービス、人材派遣となっています。

 また“曇り”から“薄日”に昇格?したのは、化学と外食の2業種です。

 一方、“晴れ”から“薄日”になったのはアミューズメントですが、次世代ゲーム機「プレイステーション」が11月に発売延期になったことが主原因で、各社の製品が出揃う年末商戦に期待、としています。

 総じて産業景気は引続き拡大予想となっており、頼もしいですね。
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最近の陶芸活動

 最近の陶芸活動です。 

 今日は家の近くの施設で、皿とぐい飲み(いずれも魚シリーズ)に釉掛けをしてきました。これを受取るのは夏休み明け?の9月です。できたらここで報告します。

 7月4日から9日まで、稲毛の“花の美術館”でグループの展覧会を実施します。

 昨年末に穴窯焼成した作品を持ち寄ります。私は向日葵文花器です。

 いま家では、篭型花入れを作陶中です。一両日中に仕上げます。

 薪窯は11月に穴窯を予定しています。この夏は暇を見つけて作品作りをやります。どんなものを作ろうか、考える日々です。
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投資主体別株式売買

 いま株式相場では誰が買って誰が売っているかを知ることは、今後の相場を予測する上でも、銘柄別動きを知る上でもとても重要なことです。

 最近大きく下げる過程では外国人の売りが目立ちましたが、ここ続けて買っているセクターは投資信託部門です。

 個人投資家の資金が株式投資信託に流入し続けている効果ですよね。

 一方、外国人セクターにも面白い動きがでているようですね。

 最近、外国人のETF買いが目立っている由です。

 ETFは、東証株価指数(TOPIX)とか日経平均株価などに連動する上場ファンドですね。

 一部の外国人投資家は、日本の株式市場はほぼ底値圏内にあるとみているのでしょうか。

 個別銘柄を探る前に、相場全体を買っておこうという意向なのでしょうね。
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不動産投資信託とインサイダー取引

 いま、村上ファンドのインサイダー疑惑が報じられています。

 また、福井日銀総裁にもインサイダー問題が議論されています。

 そんな株式取引にとって重要なインサイダー規制でも、不動産投資信託(REIT)はその対象にはなっていません。

 長い間わが国の不動産市況は低迷しておりましたが、最近はかなり動きが目立っております。

 不動産投資信託(REIT)に組入れられている、あるいは組入れようとしている不動産も値動きの荒っぽいものが増えているようです。

 そんな情報を利用(悪用?)して当該不動産投資信託(REIT)を売買する人が現れても不思議ではありません。現にあるのでは?

 こんどの「金商品取引法(投資サービス法)」では、不動産投資信託(REIT)の大量保有報告は義務付けしましたが、まだまだ「投資家保護ルール」は未整備ですね。
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インド株市場の見方

 世界同時株安の中で、インド株も大幅に下げていることは過日書きましたね。

 もともと経済成長が期待できるということでインド株は大きく上げたのですが、その上げに寄与したのがジャパンマネーでした。

 日本からの投資は投資信託を経由していますが、インドの株式市場を対象にした投資信託は一時8000億円にもなりました。

 その後株価下落で純資産残高は減少しましたが、依然として資金流入が続いています。

 インド市場では、外国人の売りがだいぶ出ているようですが、ジャパンマネーは流入が続いているという現象のようです。

 インド経済に対する見方の違いでしょうか。
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信用取引買残の整理進む

 先週末の信用取引買残高は1171億円減少しました。

 信用取引の買残高が増加するということは、「相場に対して強気が多い」あらわれですが、一方では「返済のための売り要因が増える」ことであることはたびたび説明していますよね。

 したがって、買残高が減少することは、「将来の売り要因が減少している」ことですので、相場にとってはプラスなのです。

 先週末の買残高合計は4兆8218億円で、2月10日のピーク5兆9836億円からは1兆1617億円の減少です。

 これは昨年12月9日(4兆7526億円)頃の水準です。

 銘柄別には、三菱自、新日鉄、みずほ信など比較的値の低いものの減少が大きいですね。

 
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