久遠窯窯詰め

 昨日、今日と、木更津の久遠窯に行って来ました。

 久遠窯へは久しぶりです。

 昨日は昼間に集合し、作品に釉薬を掛け、夜遅くから窯詰めを開始しました。

 ここの穴窯は比較的容量が大きく、大中小合わせて400個以上?入ります。

 数人が役割分担し、私は昨夜は早寝をし、今朝の早朝から火付け、焼成をするということにしました。

 ところが、量も多く且つ丁寧に詰めましたので、作品を詰め終わったのは、今日の午後一時頃になりました。

 お清めの酒、塩を捧げたあと火付けをしました。

 あと、焼成を50数時間続けますので、11月2日(日)の夕方までかかります。

 窯出しは11月9日。

 これが楽しみですね。
 
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信用買残の評価損率がさらに悪化

 先週末現在の信用取引買残の評価損率が-39.64%と、

 10月10日現在の-38.66%を抜きました。

 日経平均株価でみても、10日が8276円、24日が7649円ですから損の幅が大きいことはわかりますが、

 これは買残全体の平均ですから、個別銘柄でみるとかなり下げ率の大きいものがあるわけです。

 信用取引は、“仮需給として市場の厚みを増す”役割があるのですが、これでは役割を担うわけにはいきませんね。

 幸いその後の相場はやや反騰していますので、

 “買い方”の最悪期は脱した、とみたいですね。
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日銀利下げ検討で株価急騰

 昨日のニューヨーク株式市場では、午後2時ごろ「日本で、日銀が利下げを検討している」という情報が伝わり、

 そこから株価は急騰、900ドル近い上げになりました。

 それを見て?今日の日本の株は上げています。

 昨日(28日)、与謝野経済財政担当相は「0.5%の政策金利を0.25%に下げても経済に対する効果は全くない」

 「各国の中央銀行が利下げをしたときに、日本も利下げするするのは国際協調の重要な証しの意味がある」

 と語っています。(昨日の日経夕刊)

 私もそう思います。

 でもどうせやるならもっと早くやるべきでした。

 日本の政策当局は「何もしない」「やっても遅い」という評価が“株安”につながっている気がしません?

 でも、「日銀が検討」というだけで、ニューヨークがあれだけ上げたということは、

 やっぱり、“株は売られすぎている”証しでしょうか。
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四半世紀前の水準に

株式市場はきのうも続落。

TOPIXは24年ぶり、日経平均株価は26年ぶりと四半世紀前の水準にまで下げました。

おおかたの市場関係者は、

日本は、今回の金融危機の影響が比較的小さい、と見ているのにもかかわらず、株価がいちばん下げている、のですね。

売り方からみれば、

面白いようにさげる軟弱な市場?

こうなったら、後は為替介入しきゃない?

頑張って下さい。!
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今週も材料目白押し

 日本でも金融機関の資本増強の動きが出るなど、金融システムの基礎固めは進んでいますが、

 株式市場にとって、今週も重要案件目白押しです。

 今週は、多くのわが国企業の7-9月期決算が発表になります。

 過ぎた決算よりも、これからの業績がどうなるか、注目しましょう。

 また、

 28日(火)に米FOMCが追加利下げを発表するか、どんなコメントをだすか

 29日(水)は、日本の9月の鉱工業生産指数速報が、

 30日(木)は、米7-9月期のGDPが、

 発表になります。

 月末はいろいろな指標発表に目がはなせません。

 31日(金)には、日本銀行が10月のレポートで今後の経済成長をどうみているか、とか、米バーナンキFRB議長の講演で何に力点がおかれるか、などなど

 株式市場はどう吸収するでしょうか。
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日本の銀行も資本増強に

 日本の金融機関は欧米の金融機関にくらべて資本も厚いし、危機の度合いも小さいとされてきましたが、

 ここまで株価が下げるとそんなことは言っていられなくなりました。

 三菱UFJはじめ大手の銀行がこぞって資本増強に動き出しました。

 増資をすれば、目先は1株当たりの利益希薄化などのデメリットもありますが、

 長期的には、資本が増強すれば金融機関としての機能強化→金融システムの安定化となり、

 たいへん心強いです。

 日本の金融システムが強くなるのは良いけれど、これ以上の円高はいただけませんね。
 
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市場安定化緊急対策

 政府が株式市場の安定化策の検討にはいったと、

 その検討メニューが日経紙に掲載されていましたので拾ってみました。

◎株を保有しないで売り注文を出す空売りの規制強化

◎空売り状況の情報開示を一段と拡充

◎公的年金、生命保険会社などに株式の積極購入を要請

◎銀行等保有株式取得機構が銀行から保有株の買取り

◎日銀に対して銀行の保有株の買取り再開要請

 など、主として株式市場の需給改善となっていますが、

 株安の原因になっている円高にも歯止めをかけるには、為替介入も含めた一段の対策が必要、という声もあがっています。

 ともかく、できることはなんでもやるべきだと思います。
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雇用悪化がこわい

 金融システム不安から実体経済悪へ、

 そして、企業業績悪へと流れが続いていますが、これからくる大きな問題に雇用情勢の悪化があります。

 すでに、アメリカの金融機関や自動車会社で大幅なリストラ・人員削減が発表されています。

 国連機関のILOの見通しでは、世界の失業者は2000万人にもなる由。

 “経済の担い手”は“人”です。

 その“人”に大きな不安が発生しています。

 今後はこの動向にも神経質になりそうです。
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金融ファクシミリ新聞20周年

 今日、金融ファクシミリ新聞刊行20周年の記念講演・感謝パーティに招かれ行ってきました。

 基調講演は、セブン銀行の安斎隆社長(日銀OB)の「サブプライム問題と世界経済」でした。

 感謝パーティでは、榊原英資早稲田大学教授(大蔵省OB)、五味廣文弁護士(大蔵省・金融庁OB)をはじめ金融・証券の現役やOBの人が大勢集まりました。

 金融ファクシミリ新聞は20年前に現社長の島田一氏が興した金融情報紙ですが、

 この激しい時代:

 正確な情報と、適格な判断で多くのファンを捉えています。

 20周年を機に、更に情報サービス領域を拡大するとして、

 モバイル配信事業・DoLFinのスタート、

 海外情報事業・アセアン経済通信の設立、

 などを予定している由。

 難しい時代であればあるほど情報は重要です。

 ますます発展してほしいです。

 
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FRBがMMFに資金支援

 このたびの金融危機がアメリカのMMF(マネー・マーケット・ファンド)にも大きなダメージを与えていることは過日ここで書きましたが、

 米連邦準備理事会(FRB)では資金繰り支援策を導入しました。

 MMFはコマーシャルペーパー(CP)などの短期金融商品で運用します。

 コマーシャルペーパー(CP)は、企業が短期資金調達のために発行するのですが、

 金融危機の影響で企業が発行しても売れなくなってしまったのですね。

 CPで運用しているMMFも、解約に対応してCPを売却しようとしても売れない・・・・

 という状況下:

 発行する企業のためにも運用するMMFのためにも、この流動性を維持する必要があり、

 FRBではCPを買い取る特別目的会社をつくって、最大5400億ドルを融資することにしたのです。

 “いろいろ手を打つ”一環ですね。
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