信用取引(４０) 逆日歩

　ある銘柄の日証金の手持ち株が不足すると、金融機関などから借りてくるのですが、そのとき

日証金は金融機関などに品貸料を払います。

この品貸料は誰が負担するのでしょうか。

もとをただせば空売りが増えたためですから、

信用取引でその株を売っている人全員で負担するのです。

例えば、1株1日5銭と決まると、

10000株売っている人は1日500円、5000株売っている人は250円払わなければなりません。

この品貸料を逆日歩と言い、毎日発表されています。

信用取引（３９）貸借取引の制限・停止

　日証金に対して、借りに来る株がどんどん増えてくると、

　日証金では、注意喚起通知をするのだ、ということまで書きましたね。

　この注意喚起通知を、私はイエローカードだと言っているのですが、

　イエローカードがだされても、株を借りに来る状況が改善されず、もっと空売り（信用取引の売り）が増えてくると、

　こんどはレッドカードです。すなわち、

　日証金は証券会社に対して「貸借取引の制限または停止」という措置にでます。

　「貸借取引の制限または停止」の対象となるのは：

１．信用取引の新規売り（新たに信用取引で株を売ること）

２．信用取引買い方の現引き（信用取引で株を買っている人が、自分のお金を出して株を引取ること）

３．信用取引の買い方の転売（信用取引で株を買っている人が、その株を売ること）

　を、状況に応じて段階的に措置するのです。

　証券会社が日証金から上のような措置を受けると、当然ながら、

　顧客からの売り注文が受けられなくなります。

　この措置の対象になった銘柄も、

　日経紙の日々公表銘柄の一覧表に載っています。

定額給付金で証券知識の学習を

　定額給付金を何に使うか、

　それを当て込んで、旅行会社が１２０００円や２００００円の旅行プランを作ったり、
　
　セット商品販売を企画したり・・・・いろいろ賑っていますね。

　ところで、

　日経マネー誌が、定額給付金で証券知識を学ぶことをすすめる？企画をしているとか。

　いいことですね。

　４月２１日発売の６月号？に載るそうですが、私たちの基礎講座は半分済んでおり、あとの３回に対応できれば・・・・と思っています。

　昨日スタートした証券学習協会の基礎講座でその話をしました。

　講座での皆さんはとても熱心に受講され、

　とりあえず初回を聞いてみようと、参加したした方が、

　２回目以降も申し込んで行かれたり、

　とても良かったです。

　

今日から基礎講座がスタート

　証券学習協会主催の株式・投資信託基礎講座が今日からスタートします。

　今回は：

　３月２８日（土）、４月４日（土）、そして１週間あけて

　４月１８日（土）、４月２５日（土）、次は２週間あけて

　５月１６日（土）、５月２３日（土）、と

　６回行います。

　投資環境悪化で、投資家の学習マインドがしぼみがちですが、

　こんな時こそ、来るべき出動に備えて？知識を蓄えておくべきと思います。

　売り越しが続いていた外国人も、先週は１０週ぶりにわずかとはいえ買い越しになりましたし、

　株式市場もやや戻り歩調です。

　一緒に学びませんか。

　証券学習協会のホームページを見て

　いまからでも・・・・

　

信用取引（３８）貸す株が不足したら？

　株を貸すには限界がありますので、

　ある銘柄の株を借りにくる株数がどんどん増えてくると、日証金は困ってしまいます。（注）

　日証金として株が不足したらどうするのでしょうか。

　こんどは日証金が金融機関などに借りにいくのです。

　ある日の売買で、貸す株が不足しますと、

　翌日、日証金は不足株数を入札方式で調達します。

　いくつかの金融機関の入札で、不足株が充足するまで借りるのですが、

　金融機関もタダでは貸してくれません。

　“１株につき1日いくらいくらなら貸す”

　うちなら“いくらいくらだ”というように。

　続きはまた。

　（注）日証金では、信用取引で株を買うためのお金も（証券会社に対して）貸します。そのとき、日証金では買った株をとどめておいて、株を借りにきたときに使うのです。
　つまり、“買い”を上回る“売り”が入ったときに、株が不足するのです。

　

信用取引（３７）過熱予防は日証金も

　信用取引の日々公表や担保率引き上げなどは、東証がきめるのですが、

　日証金も相場の過熱予防・防止のための措置を行ないます。

　ここで復習：

　信用取引は、顧客が証券会社にお金や株を借りる取引のことで、

　証券会社がお金や株を借りる場合は日証金に行くのであって、貸借取引というのでしたね。

　借りる流れは　顧客　→　証券会社　→　日証金　となっていて、

　証券会社が日証金から借りること（貸借取引）のできない取引は、信用取引ができないのでしたね。

　特に、株を貸す（空売りの対応）には限度がありますので、

　ある銘柄の“売り”が増えてきて、これ以上になると貸すことができなくなる水準になると、

　“注意”信号が出されます。

　正式には「貸株利用等に関する注意」といいますが、続きはまた。

　

　　

信用取引（３６）第２次増担保

　日々公表銘柄に指定しても過熱がおさまらず、

　第１次増担保の措置がとられても、さらに過熱状況が拡大すると、

　第２次増担保措置がとられます。

　今朝（２５日）の日経朝刊に次のような記事が載っています。

　「東証、アイフル株の信用取引に臨時措置　委託保証金率を二十五日売買分から六十％以上（うち現金三十％以上）とする」

　なるほど、アイフル株は先日来派手な？動きをしています。

　保証金率が６０％にも上げられてしまいましたね。

　なお、この措置は上の記事にありますように、○○日からと決められ、

　それ以前に買った（或いは売った）株には及びません。そのままで結構です。

信用取引（３５）担保率引き上げの内容

　まず最初、というか、第１次の、というか、

　担保率（委託保証金率）引き上げは：

　◎１００分の２０を加える。うち現金担保分１００分の２０を加える。

　となっています。

　制度信用取引の担保率は３０％（１００分の３０）でしたね。

　それが、担保率５０％、うち２０％が現金で、となるのです。

　例えば、１０００円の株を信用取引で１万株買って（或いは売って）いる場合は、

　はじめに３０％（３００万円相当）の担保を株で入れているとすると、掛目が８掛けですから、３００÷０．８＝３７５で、時価３７５万円以上を差し入れているわけです。

　そこに更に２０％（２００万円相当）をオンするのですが、

　その分２００万円は現金で差し入れなければならないのです。

　負担は重くなってきますが・・・・

　もっと“過熱性”が高まってくると？

信用取引（３４）担保率引き上げの場合もガイドラインが

　規制される場合、はじめは委託保証金率（担保率）の引き上げですが、

　この場合もガイドラインが決められています。

　ここでも細かい数字は省略しますが、残高基準と信用取引売買比率基準の二つがあります。

　残高基準とは、

　売り残高の場合は、発行株式数に対して比率が高く、その上買残高に対しても比率が高いこと

　買い残高の場合も、発行株式数に対して比率が高く、その上株価が急騰していること

　となっています。

　また、信用取引売買比率基準では、

　株価が急騰、あるいは急落している上に、

　連日、信用取引での新規の売りや買いが高い比率であること

　となっています。

　じゃ、そんな場合の担保率の引き上げは？

　また。

　

掻き落し魚文皿

　今日は、釉游会の作陶日でした。

　５月の素焼きに向けて、信楽の白と赤の粘土を配付しました。

　一方、先日来続けている作業ですが、

　中を化粧土で白く塗った黒土の皿に、昨日魚の絵を描きました。

　白い部分を掻き落とすことで、魚の絵を浮き立たせるのです。

　まだ途中ですが、割合手間がかかります。

　この皿はまだ素焼きもしていないのでグレーですが、

　素焼きのあと、透明釉をかけて本焼をすれば真っ黒になるはずですし、

　そうなると、絵もくっきり？

　を期待しているのですが。（笑）