信用取引（１６）一般信用って？

　信用取引には、制度信用取引と一般信用取引があって、

　ほとんどの個人投資家は、

　「ルールが取引所で定めている制度信用取引」をしている、ということは前に書きましたね。

　では、一般信用取引とは？

　返済期限など一部のルールを「証券会社と顧客の間で決める」取引です。

　よく、「無期限取引」などという表現を使った広告がありますが、それです。

　ただ、制度信用取引と決定的に異なるのは、

　・・・・ちょっと待ってください。

　「信用取引は顧客が証券会社からお金や株を借りる」のでしたね。では、

　証券会社は顧客に貸すお金や株、とりわけ株が無かったらどうするのでしょうか。

　証券会社に貸してくれるところがないと困ってしまいます。

　実は、そんなときのために「証券金融会社」というのがあって、

　そこが証券会社に貸してくれるのです。

　続きはまた。

信用取引（１５）信用倍率の見方

　信用倍率は、売り残株数に対して買い残株数が何倍あるかをみたものですから、

　信用倍率が大きいほど買残が多いことであり、近い将来売ってくる株が多いということができます。

　◎Ａ株の信用倍率が５倍あったのですが、それがここにきて１倍になったとします。

　売残株数と買残株数が等しくなった、つまり近い将来売る株と、買う株が同じになったのですね。

　この場合、Ａ株の妙味が増したとみます。

　◎Ｂ株の信用倍率は０．５倍でしたが、ここにきて１倍になったとします。

　売残株が買残株の２倍あったのが、イコールになったというわけです。

　つまり、近い将来買う株が売る株の２倍あったのに、等しくなったのですね。

　この場合、Ｂ株の妙味は薄れたとみます。

　同じ１倍でも違うのですね。

　信用倍率は、ある時点の倍率を見るだけではなく、

　推移を見る必要場あります。

信用取引（１４）信用倍率

　同じく、２０日現在の日立とトヨタをみます。

　日立は売り残株数が６３１１千株、買い残株数が１８８０１千株です。

　トヨタは売り残株数が７０１２千株、買い残株数が３３６４千株です。

　それぞれが、近い将来（６ヶ月以内）に買戻す可能性の株と、売却可能性の株の力関係をみるとき、

　「売り１に対して、買いが何倍あるか」を計算します。

　日立は、１８８０１÷６３１１＝２．９７９（倍）

　トヨタは、３３６４÷７０１２＝０．４７９（倍）

　この答えが「信用倍率」といわれるものです。

　信用倍率が大きいのは、「売ってくる株が多い」ことであり、

　信用倍率が１以下（０．・・）は「買戻す株が多い」ことを示唆します。

　信用倍率は目先の動きをみる指標のひとつと言えます。

信用取引（１３）売り買いの力関係

　先週末（２月２０日）現在の新日鉄をみましょう。

　売り残の株数は２１０６５千株、買い残の株数は４６５８８千株となっています。

　ということは、近い将来、新日鉄の株を買い戻す可能性のある株数は２１００万株位あり、

　売る可能性のある株数は４６５０万株強あるということになります。

　つまり、信用取引の取組み（売り買いの状況）は、

　買いが売りの２倍以上あるわけです。

　・・・ただし、言うまでもないことですが、

　株価は信用取引の売り買いできまるものではありません。

　ので念のため。

信用取引（１２）残高はどう見る？

　信用取引の残高はどう見るのでしょうか。

　◎“買残がどんどん増えている”とき。

　個別銘柄でも、相場全体でも、強気の人（これから上がると見る人）が増えると信用取引の買いが増え、買残が増えます。

　ですから、買残が増えるということは、その銘柄に対して、あるいは相場全体が上がるとみる人が増えていることになります。

　ところが、ところがです。

　買った人は、６ヶ月以内には返す必要があるため、

　買残が増えているということは、「近い将来、それだけのものが“売り”となる」ことになります。

　言い方を変えれば、「買残の増加は、売り要因の増加である」ということです。

　◎売残が増えているときは、この反対で、

　「売残の増加は、買い要因の増加である」といえます。

　買残や売残が“増えてきたり”“減ってきたり”という過程をとらえて、

　相場の先行きを見ていくのです。

信用取引（１１）決済のしかた

　目先（短期間の間に）株価が上がりそうだと思う投資家は、信用取引を利用して“買い”ます。

　反対に、下げそうだと思う投資家は信用取引で“売る”のですね。

　買った人は、思った通り株価が上げますと“売って”、元本（立て替えてもらった分）を返し、差額を儲けます。

　例えば、１０００円で１万株買い１０００万円借りた（立替えてもらった）人が、

　思った通り株価が上がり１３００円で売ったとすると、売却代金は１３００万円です。（手数料や金利は考えないとします）

　１３００万円のうち１０００万円を返し、儲けは３００万円です。

　売った人の場合は、

　例えば１０００円で１万株の株を売った（株を借り・立替えてもらった）人が、

　思った通り株価が下がり、８００円で買い戻したとすると、

　買い戻した株１万株を返し、２００円×１万株＝２００万円（手数料、金利は考えない）が儲けになります。

　借りたものの返し方のほとんどがこのような例のものです。

　ただし、思った通りにならず、

　買った株が下がり、売った株が上がると、“損”になり、

　返す元本や株のほかに、損金を払わなければなりません。

　

　

信用取引（１０）残高の合計

　きのうは個別銘柄について書きましたが、

　同じ日に「３市場信用取引残高」として全銘柄の合計も発表になります。

　３市場とは、東京、大阪、名古屋の市場を指しますが、９割以上を東京が占めています。

　２月１３日現在の合計を見ますと、

　売り残の株数は１，５３４，１４７千株で、金額では９２９，１２３百万円となっており、

　買い残の株数は２，１７８，２６１千株で、金額では１，０８３，８５２百万円となっています。

　“売り”は目先弱い（下げる）とみる投資家、“買い”は目先強い（上げる）とみる投資家の

　表れということができますね。

　この全体の数字をどうみるのか、明日以降に。

信用取引（９）残高を具体的に見る

　信用取引の残高を具体的にみてみましょう。

　先週末（２月１３日）現在の数字が東証でまとめられ、１７日（火）に発表。

　それが１８日（水）の日経紙朝刊１６ページ「東証信用取引銘柄別残高」に掲載されています。

　その中から、たとえば、

　ソニーの欄をみると、２３６５　５７７９　という二つの数字がならんでいます。

　はじめの２３６５は「売り残」で、「全国の証券会社経由でソニーの株を信用取引で売っている“株数”は、２３６万５千株ある」という表示です。

　右の５７７９は「買い残」で、同様に、「全国の証券会社経由でソニーの株を信用取引で買っている“株数”は、５７７万９千株ある」ということです。

　トヨタは、売りが７５６２千株、買いが３２５６千株となっており、

　買いより売りの方が多く、「先行き“弱気”にみている人が多いのか」・・・・なんてよんでみたりできます。

　このように、全銘柄をみることができます。　

信用取引（８）借りたものは返さなければ

　信用取引は、証券会社からお金や株を立て替えてもらって（借りて）行なう取引ですから、

　借りたお金や株は返さなければいけません。

　いつ返すのか。その前に、

　新聞などに掲載されている信用取引関連情報（データなど）を見ていると、

　「一般信用」と「制度信用」と二つの信用取引があることがわかります。

　このうち、ほとんどの個人投資家は制度信用取引をしています。

　これは諸ルールが取引所で定められている取引です。

　（一般信用については後日書きます。）

　このルールによれば、

　借りたお金や株は「６ヶ月以内（正確には“６ヶ月目の応当日”まで）」に返さなければならないことになっています。

　したがて、信用取引で買ったり売ったりする場合は、

　比較的“短期の見通し”のもとに銘柄選定をすることになるのですね。

信用取引（７）信用取引の残高

　投資家（顧客）が信用取引で株を買ったり売ったりしたとき：

　まず、ＡさんがＢ証券会社でＣ株を５００円で１万株買ったとします。

　Ｂ証券会社は５００万円を立て替えてＣ株を１万株買います。

　このとき、「Ｃ株の信用取引による買いの残高は、“１万株”、“５００万円”ある」のですね。

　その後Ｃ株が６００円になったとき、ＤさんがＥ証券会社で、同じくＣ株を６００円で１万株買いました。

　Ｅ証券会社はＤさんに６００万円立替えたことになります。

　さて、「Ｃ株の買いの残高は、Ａさんの分とＤさんの分を合わせて、“２万株”で“１１００万円”になった」のですね。

　これが、その日現在の“Ｃ株の買残高”となります。

　東京証券取引所では、毎週金曜日の相場終了後に各銘柄の買い残高を集計し、

　翌週火曜日（月、火に休日がない場合）に発表し、日経新聞には水曜日に掲載されます。

　売りの残高も同様です。