本日昼の時間帯のテレビ報道番組にて、2020東京五輪ボランティア希望者が未だ必要数の半数しか集まらない、云々の話題が出ていた。
私原左都子は、安倍首相が2020東京五輪開催を“勝ち取って”タレントどもと共に「お・も・て・な・し」ナンタラと馬鹿騒ぎ・大はしゃぎした以前より、一貫して開催反対派だ。
（その理由に関してはバックナンバー「お台場は既に寂れたか？」等々… にて幾度となく述べているため、ここでは割愛するが。）
そんな私が何を血迷ったか、昨年夏頃、東京都が募集している“東京五輪英語ボランティア”に応募したのだ！
おそらく東京都広報を見て募集要件（英検２級以上、留学経験を有する、等々）を十分に満たしていたため、安直にネットより応募書類を提出したものと振り返る。
ただ身勝手にも、応募後にその応募を大いに後悔した。
何と言ったって「ボランティア」とは要するに、当たり前だが無料奉仕に過ぎないではないか。
しかも東京五輪開催時に一体私は何歳だ？ 高齢域に達している私が猛暑炎天下でボランティア活動どころか、熱中症にて救急搬送されないとも限らない。
応募直後にやっとそれに気付き、応募を取消そうと志していたところ。
東京都からの回答は、「今回は応募数が多かったため次回の応募をお待ちしております。」だったのだ。
結果としてはそれで命拾いしたものの、都に対して大いなる不信感を募らされたものだ。 写真提出も面談も何も無く、単に簡単な応募要項に必要事項を記入してネット提出しただけなのに、何で私が「次回」以降に回されねばならないのかと！！
私の推測に過ぎないが、おそらくやはり“年齢”で後回しにされた（切り落とされた）のだろう。
いずれにせよ東京五輪開催反対派の身としても、五輪ボランティアになどもう２度と応募してやるもんか！！
との決意を固くしたものだ。
以下に、現在東京都がネット上に掲載している「東京五輪ボランティア募集要項」より一部を引用しよう。
オリンピック・パラリンピックの成功は、まさに「大会の顔」となるボランティアの皆さんの活躍にかかっています！
「東京2020大会を成功させたい」という熱意をお持ちの方、またとない自国でのオリンピック・パラリンピックの運営に直接関わりたい方、みんなで一緒に東京2020大会を盛り上げていきたい方の応募をお待ちしております！
（以上、東京都によるネット情報より引用したもの。）
次に、おそらく東京都ではないまったく別組織がネット上に公開している「東京五輪ボランティア」に関する情報を以下に紹介しよう。
近年のオリンピックでは、ボランティアスタッフの活動にも注目が集まっている。 その内容は、競技場内での誘導や案内、言語サービスから実際に目に触れる機会が少ない裏方のサポートまで多岐に渡る。
今回は、2020年東京オリンピックで募集されるボランティアの種類や条件について紹介する。
東京オリンピック2020 ボランティアの種類
東京都の発表によると、ボランティアは大きく分けて2種類ある。
一つは大会組織委員会が募集・運営する大会ボランティア、もう一つは東京都による都市ボランティア。
ボランティアの募集条件
大会ボランティア、都市ボランティアの募集条件はそれぞれ案が公表されている。
［大会ボランティア］
・2020年4月1日時点で満18歳以上
・ボランティア研修に参加できる
・日本国籍または日本滞在資格を持っている
・10日以上活動できる
以上が募集条件の案として挙がっている。
それ以外にも。
・オリンピック・パラリンピックの競技に関する基本的な知識がある
・スポーツボランティア経験を始めとするボランティア経験がある
・外国語のスキルを持っている
［都市ボランティア］
・2020年4月1日時点で満18歳以上
・ボランティア研修に参加できる
・日本国籍または日本滞在資格を持っている
・5日以上活動できる（1日5時間以上）
以上が募集条件の案として挙がっている。
さらに、原則として東京までの交通費は個人負担、宿泊場所の確保は自己手配。（宿泊に関する情報提供は検討するとのこと）
運営側から提供されるものは、ユニフォームや研修、飲食など。
これらに対し、ボランティアの条件が厳しすぎる！？ との批判もある。
オリンピックという世界規模の大会のボランティアであるため、ある一定レベル以上の活動条件やスキルなどは求められてくるのは当然と思う反面、それを考慮しても厳しい要求がされる募集条件のような気がする。
実際、この案が公表された際のネットの反応は “これだけ高スペックの人をタダで使うの？” “これお金を出してちゃんと人を雇っておくべき案件じゃないの？” “交通費自己負担な上に、宿の手配や負担も！？” など、かなり批判や否定的な意見が出ている。
近年のオリンピックでは、2012年ロンドン大会では大会ボランティアに約24万人の応募があり、約7万人が選ばれて活動したそうだ。
2016年リオ大会では約5万人が活動しており、それぞれ都市ボランティアも活躍していたそうだ。
2020年の東京オリンピックでは合計約9万人以上のボランティアを想定している。
しかし、その厳しい募集条件を満たせそうなのは、東京近郊に住んでいる高いスキルや知識・経験を持ったリタイア世代、大学生などになってくるかもしれない。
（以上、ネット上より東京都でない別の情報源より引用したもの。）
最後に私論でまとめよう。
いやはや、直ぐ上に引用したネット情報のご意見に賛同申し上げたい。
東京都も後２年後に迫っている五輪に向けて、“たかが”ボランティア募集に関し何を血迷っているんだ！、と言いたくもなる。
まあ要するに“たかが”「ボランティア」とは言えども、都側としてはその募集や人材審査・選考等々に於いて大いなる出費が発生するのだろう。
そこでなるべく優秀な人材を確保せんとした結果として、自ずと採用者が少数となってしまう現状。
ただこれってまさに表題に掲げた通り、民間“ブラック”企業同然の、“従業員いびり・切り捨て” 大袈裟な表現をするならば、行きつく先は“過労死” を再現せんとするものではなかろうか？？
確かに“たかが”ボランティアとて一旦それを募集・採用したものならば、多大なコストが発生するのは自明の理だろう。
そのコストを血税の形で都民が担わされる訳だ…。
だから言い続けているじゃないの、私は元々2020東京五輪開催反対だって！！
私原左都子は、安倍首相が2020東京五輪開催を“勝ち取って”タレントどもと共に「お・も・て・な・し」ナンタラと馬鹿騒ぎ・大はしゃぎした以前より、一貫して開催反対派だ。
（その理由に関してはバックナンバー「お台場は既に寂れたか？」等々… にて幾度となく述べているため、ここでは割愛するが。）
そんな私が何を血迷ったか、昨年夏頃、東京都が募集している“東京五輪英語ボランティア”に応募したのだ！
おそらく東京都広報を見て募集要件（英検２級以上、留学経験を有する、等々）を十分に満たしていたため、安直にネットより応募書類を提出したものと振り返る。
ただ身勝手にも、応募後にその応募を大いに後悔した。
何と言ったって「ボランティア」とは要するに、当たり前だが無料奉仕に過ぎないではないか。
しかも東京五輪開催時に一体私は何歳だ？ 高齢域に達している私が猛暑炎天下でボランティア活動どころか、熱中症にて救急搬送されないとも限らない。
応募直後にやっとそれに気付き、応募を取消そうと志していたところ。
東京都からの回答は、「今回は応募数が多かったため次回の応募をお待ちしております。」だったのだ。
結果としてはそれで命拾いしたものの、都に対して大いなる不信感を募らされたものだ。 写真提出も面談も何も無く、単に簡単な応募要項に必要事項を記入してネット提出しただけなのに、何で私が「次回」以降に回されねばならないのかと！！
私の推測に過ぎないが、おそらくやはり“年齢”で後回しにされた（切り落とされた）のだろう。
いずれにせよ東京五輪開催反対派の身としても、五輪ボランティアになどもう２度と応募してやるもんか！！
との決意を固くしたものだ。以下に、現在東京都がネット上に掲載している「東京五輪ボランティア募集要項」より一部を引用しよう。
オリンピック・パラリンピックの成功は、まさに「大会の顔」となるボランティアの皆さんの活躍にかかっています！
「東京2020大会を成功させたい」という熱意をお持ちの方、またとない自国でのオリンピック・パラリンピックの運営に直接関わりたい方、みんなで一緒に東京2020大会を盛り上げていきたい方の応募をお待ちしております！
（以上、東京都によるネット情報より引用したもの。）
次に、おそらく東京都ではないまったく別組織がネット上に公開している「東京五輪ボランティア」に関する情報を以下に紹介しよう。
近年のオリンピックでは、ボランティアスタッフの活動にも注目が集まっている。 その内容は、競技場内での誘導や案内、言語サービスから実際に目に触れる機会が少ない裏方のサポートまで多岐に渡る。
今回は、2020年東京オリンピックで募集されるボランティアの種類や条件について紹介する。
東京オリンピック2020 ボランティアの種類
東京都の発表によると、ボランティアは大きく分けて2種類ある。
一つは大会組織委員会が募集・運営する大会ボランティア、もう一つは東京都による都市ボランティア。
ボランティアの募集条件
大会ボランティア、都市ボランティアの募集条件はそれぞれ案が公表されている。
［大会ボランティア］
・2020年4月1日時点で満18歳以上
・ボランティア研修に参加できる
・日本国籍または日本滞在資格を持っている
・10日以上活動できる
以上が募集条件の案として挙がっている。
それ以外にも。
・オリンピック・パラリンピックの競技に関する基本的な知識がある
・スポーツボランティア経験を始めとするボランティア経験がある
・外国語のスキルを持っている
［都市ボランティア］
・2020年4月1日時点で満18歳以上
・ボランティア研修に参加できる
・日本国籍または日本滞在資格を持っている
・5日以上活動できる（1日5時間以上）
以上が募集条件の案として挙がっている。
さらに、原則として東京までの交通費は個人負担、宿泊場所の確保は自己手配。（宿泊に関する情報提供は検討するとのこと）
運営側から提供されるものは、ユニフォームや研修、飲食など。
これらに対し、ボランティアの条件が厳しすぎる！？ との批判もある。
オリンピックという世界規模の大会のボランティアであるため、ある一定レベル以上の活動条件やスキルなどは求められてくるのは当然と思う反面、それを考慮しても厳しい要求がされる募集条件のような気がする。
実際、この案が公表された際のネットの反応は “これだけ高スペックの人をタダで使うの？” “これお金を出してちゃんと人を雇っておくべき案件じゃないの？” “交通費自己負担な上に、宿の手配や負担も！？” など、かなり批判や否定的な意見が出ている。
近年のオリンピックでは、2012年ロンドン大会では大会ボランティアに約24万人の応募があり、約7万人が選ばれて活動したそうだ。
2016年リオ大会では約5万人が活動しており、それぞれ都市ボランティアも活躍していたそうだ。
2020年の東京オリンピックでは合計約9万人以上のボランティアを想定している。
しかし、その厳しい募集条件を満たせそうなのは、東京近郊に住んでいる高いスキルや知識・経験を持ったリタイア世代、大学生などになってくるかもしれない。
（以上、ネット上より東京都でない別の情報源より引用したもの。）
最後に私論でまとめよう。
いやはや、直ぐ上に引用したネット情報のご意見に賛同申し上げたい。
東京都も後２年後に迫っている五輪に向けて、“たかが”ボランティア募集に関し何を血迷っているんだ！、と言いたくもなる。
まあ要するに“たかが”「ボランティア」とは言えども、都側としてはその募集や人材審査・選考等々に於いて大いなる出費が発生するのだろう。
そこでなるべく優秀な人材を確保せんとした結果として、自ずと採用者が少数となってしまう現状。
ただこれってまさに表題に掲げた通り、民間“ブラック”企業同然の、“従業員いびり・切り捨て” 大袈裟な表現をするならば、行きつく先は“過労死” を再現せんとするものではなかろうか？？
確かに“たかが”ボランティアとて一旦それを募集・採用したものならば、多大なコストが発生するのは自明の理だろう。
そのコストを血税の形で都民が担わされる訳だ…。
だから言い続けているじゃないの、私は元々2020東京五輪開催反対だって！！
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