消費関連も例外にあらず

※　15日所用のため一日早く更新します。

大発会が大幅安でスタートした2019年相場でしたが、米国株の反発
もあり先週は一息ついた格好でした。市場がもっと注目している米
中貿易交渉の結論はもう少し先になりそうで株式市場が反応するの
はまだ早いようです。

一部には米国株の先週の反発はパウエル議長が金融政策でハト派的
姿勢に転じたことが大きな要因でしたが、米中貿易交渉で何らかの
解決策が講じられるという期待も支えになったようです。

もっとも投資家の多くはまだ手探り状態です。戻り売りもそれなり
に出ています。10月以降の下げ分をどこまで戻せるのか、まだまだ
半信半疑のようです。

先週日経平均が大きく反発した中で消費関連銘柄の弱さが目立ちま
した。11日は小売りでは良品計画（6月高値からの下落率44％）や
ウエルシア（同36％）が安値を更新、化粧品のコーセー（同26％）
資生堂（同35％）など昨年6月高値銘柄の下げが年明け以降鮮明です。

世界景気の鈍化が個人消費にも影響するという記事が11日付の経済
紙に掲載されましたが、消費関連銘柄安の日本だけでなく欧米市場
でも同様な流れのようです。特に東京市場では中国人観光客などが
日本製の化粧品を爆買いする傾向が強くなり人気を集めました。

昨年は米中貿易戦争の先行きが読めず自動車や電機それに機械銘柄
などは春以降下落が目立ちました。そんな市場にあってインバウン
ド特需もあり業績好調な消費関連銘柄は安心して買える数少ない業
種でした。結果的に指標面から割高感の強い水準まで買い上げられ
ました。

しかし米中貿易戦争が一向に鎮静化しない状況で消費環境への悪影
響が懸念され関連銘柄は一転下落トレンドに転じました。消費関連
はここ数年株価が大きく上昇し、しかもまだ投資家が含み益を抱え
ていることもあり利益確定売りが年明け以降も続いているようです。

訪日観光客が土産で購入した日本の化粧品はクオリティの高さから
帰国後もリピーターとなり中国などアジアなどの人達から支持が今
後も続きそうです。目先は中国経済の減速懸念などから日用品の購
買も陰りが出ると懸念され消費財銘柄は年明け以降下げが目立ちま
す。

しかしmade in Japanの信頼が揺らがない限りいずれは懸念材料も
払拭される場面も出てくるでしょう。当面は需給関係悪化で下値不
安が消えないかもしれませんが、また表舞台に戻ってくる可能性は
ありそうです。