2月時点でのエルピーダの破綻は少々意外感がありました。資金繰りが
苦しくDRAM市況の急回復も期待できない現状でも坂本社長なら今回も
何とか最悪の事態は避けられると思っていましたが、社長が一番当てに
していたであろう米マイクロンとの提携話がCEOの事故死により頓挫して
しまったことがとどめを刺す形になったようです。
半導体業界の中でも価格変動の激しいDRAMはエルピーダだけでなく多
くの企業が赤字を垂れ流しているのが現状です。数年前の不況の時には
独シーメンスからスピンアウトしたDRAM専業メーカーのキマンダが破たん
しています。急激な円高やタイ洪水でHDD生産の停滞からPC需要が低迷
したのも誤算の一つでしょう。また台湾が国策でDRAMメーカーを支援して
いて台湾企業の淘汰やエルピーダとの統合が台湾当局との利害関係の溝
を埋めきれなかったことも誤算でした。まあ原因は他にもいろいろあるでし
ょうが、改めて半導体ビジネスの難しさを痛感しました。
DRAMはかつて日本勢が世界シェア8割を占めていて大手電機メーカーが
こぞって参入した分野です。一時は世界市場を独占していたのに、いつの
まにかマイナーな存在になった日本企業これと似た構図が液晶パネルで
あり太陽電池です。いずれの業界にも共通することは巨額の設備投資が
必要であり他社よりもいち早く量産体制を整えて利益を確保して投資を早
期に回収して次世代製品をいち早く市場に投入しないと競争に負けてしま
うことです。
液晶パネルも太陽電池も5年ほど前は日本の独走状態でした。技術的にも
先端を走っていたと思います。しかし市場の急拡大とともにアジア勢がもの
すごいスピードで追い上げあっという間に抜かれてしまいました。太陽電池
の低価格化も急速に進んでいます。このままではDRAMの二の舞いになる
懸念は決して小さくありません。
日本企業がアジア勢に比べて為替や税制など数々のハンデを背負って競
争するにはこのビジネスモデルはリスクが高いように感じます。エルピーダ
の破たんを目の前にして液晶や太陽電池業界の今後が大変気になりました。
この際、日本企業が本当に強みを発揮できる分野かどうか企業はもう一度
考えるべきです。アジア企業と真っ向真剣勝負もいいですが、参入障壁が
低い事業はどうしても過当競争になります。
三菱電機は携帯電話やDRAMなど次々に撤退して強みであるメカトロと電力
事業に経営資源をつぎ込みました。今期は減益ですがそれでも1000億円の
純利益を上げています。デジタル製品の下落で苦しんでいる家電各社の生き
残りのヒントがこの辺にありそうです。
苦しくDRAM市況の急回復も期待できない現状でも坂本社長なら今回も
何とか最悪の事態は避けられると思っていましたが、社長が一番当てに
していたであろう米マイクロンとの提携話がCEOの事故死により頓挫して
しまったことがとどめを刺す形になったようです。
半導体業界の中でも価格変動の激しいDRAMはエルピーダだけでなく多
くの企業が赤字を垂れ流しているのが現状です。数年前の不況の時には
独シーメンスからスピンアウトしたDRAM専業メーカーのキマンダが破たん
しています。急激な円高やタイ洪水でHDD生産の停滞からPC需要が低迷
したのも誤算の一つでしょう。また台湾が国策でDRAMメーカーを支援して
いて台湾企業の淘汰やエルピーダとの統合が台湾当局との利害関係の溝
を埋めきれなかったことも誤算でした。まあ原因は他にもいろいろあるでし
ょうが、改めて半導体ビジネスの難しさを痛感しました。
DRAMはかつて日本勢が世界シェア8割を占めていて大手電機メーカーが
こぞって参入した分野です。一時は世界市場を独占していたのに、いつの
まにかマイナーな存在になった日本企業これと似た構図が液晶パネルで
あり太陽電池です。いずれの業界にも共通することは巨額の設備投資が
必要であり他社よりもいち早く量産体制を整えて利益を確保して投資を早
期に回収して次世代製品をいち早く市場に投入しないと競争に負けてしま
うことです。
液晶パネルも太陽電池も5年ほど前は日本の独走状態でした。技術的にも
先端を走っていたと思います。しかし市場の急拡大とともにアジア勢がもの
すごいスピードで追い上げあっという間に抜かれてしまいました。太陽電池
の低価格化も急速に進んでいます。このままではDRAMの二の舞いになる
懸念は決して小さくありません。
日本企業がアジア勢に比べて為替や税制など数々のハンデを背負って競
争するにはこのビジネスモデルはリスクが高いように感じます。エルピーダ
の破たんを目の前にして液晶や太陽電池業界の今後が大変気になりました。
この際、日本企業が本当に強みを発揮できる分野かどうか企業はもう一度
考えるべきです。アジア企業と真っ向真剣勝負もいいですが、参入障壁が
低い事業はどうしても過当競争になります。
三菱電機は携帯電話やDRAMなど次々に撤退して強みであるメカトロと電力
事業に経営資源をつぎ込みました。今期は減益ですがそれでも1000億円の
純利益を上げています。デジタル製品の下落で苦しんでいる家電各社の生き
残りのヒントがこの辺にありそうです。