電脳筆写『心超臨界』へようこそ！
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■緊急拡散『2024年8月発表：トランプ前大統領「米国を再び偉大にするための核心的公約20」』
■『小樽龍宮神社「土方歳三慰霊祭祭文」全文
◆村上春樹著『騎士団長殺し』の〈南京城内民間人の死者数40万人は間違いで「34人」だった〉
■超拡散『日本の「月面着陸」をライヴ放送しないNHKの電波1本返却させよ◇この国会質疑を視聴しよう⁉️：https://youtube.com/watch?v=apyoi2KTMpA&si=I9x7DoDLgkcfESSc』
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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親中的な民主党政権が誕生したこともあってか、ここにきて中国政府は南京事件を取り上げ、国民を煽(あお)るのに妙に躍起になっている。それに関連して、気になるのは昨年末に終結した日中歴史共同研究である。これまで４回の会合を重ね、昨年末に最終報告の内容を明らかにした。日本側の座長は東京大学法学部教授の北岡伸一氏である。ところが、である。私はその最終報告を知って愕然(がくぜん)とした。両国の戦史についても論議されたようだが、特に南京事件に関し、「南京で大規模な虐殺があり、日本側にその責任がある」という内容になっているのだ。これはとんでもない話である。
◎北岡伸一教授の自虐史観
連載 第163回「歴史の教訓」――上智大学名誉教授・渡部昇一
（『致知』、2010年3月号、p114 ）
民主党小沢氏の外交姿勢を問う。
中国、韓国への媚びへつらいは、国賊的行為ではないか
◆南京事件の新資料に目を向けなくてはならない（p116）
親中的な民主党政権が誕生したこともあってか、ここにきて中国政府は南京事件を取り上げ、国民を煽(あお)るのに妙に躍起になっている。
それに関連して、気になるのは昨年末に終結した日中歴史共同研究である。
これは両国の学識経験者が歴史的事実の検証を進めるというものだ。２００６年１２月に北京で第１回を開催。これまで４回の会合を重ね、昨年末に最終報告の内容を明らかにした。日本側の座長は東京大学法学部教授の北岡伸一氏である。
ところが、である。私はその最終報告を知って愕然(がくぜん)とした。両国の戦史についても論議されたようだが、特に南京事件に関し、「南京で大規模な虐殺があり、日本側にその責任がある」という内容になっているのだ。これはとんでもない話である。
南京事件については本誌で繰り返しふれてきた。だが、こうなれば何度でも触れなくてはならない。
戦後、多くの学者が散々手を尽くして南京事件を検証してきた。だが、市民大虐殺を実証できる資料は一つとして見つからなかった。そのはずである。大虐殺という事実そのものが存在しないのである。
最近ではさらに研究が進み、以前は見ることができなかった『中央宣伝部国際宣伝処工作概要』など、国民政府の内部資料が公開されている。旧敵側の、しかも内部向け極秘資料だけに、最も信用に足る内容であることは間違いない。
例えば、当時国民党を率いていた蒋介石(しょうかいせき)は南京事件が起きたとされる前後（１９３７年１２月１日～３８年１０月２４日）に、外国人記者を集めた日本非難の記者会見を約３百回開いている。参加者は平均５０人程度だったそうだが、そこでただの一度も南京市民虐殺や捕虜殺害について言及していないのだ。
もっとも、文書には南京でも日本軍の暴行や略奪などについては記されている。だが、これは虐殺とはまったく別のものである。
こういったことも分かってきた。南京事件を裏付ける資料として、ティンバーリーというオーストラリア人が書いた『WHAT WAR MEANS』 という本がある。彼は当時、『マンチェスター・ガーディアン』の特派員として南京にいたのだが、情報活動に協力する見返りとして蒋介石政府から金銭を受け取っていたのである。彼に資料を提供した南京の金稜大学のスマイスという教授もまた、見返りを受け取っている。
このように新資料によって南京事件の真実に関して細部にわたる検証が可能になったのは、実に喜ばしいことである。
南京事件といえば、一昔前まで東京裁判の提出資料を鵜呑(うの)みにして論議されていた。３０万人などというデタラメな伝聞情報があたかも真実の如(ごと)く取り上げられていた。南京陥落の数日後に撮影されたニュースフィルムには、市内の商店で市民が普通に買い物をする様子が写し出されている。その一例だけでも、大虐殺を否定するのに十分なはずなのに、である。
今回の日中歴史共同研究の結論についても極めて遺憾(いかん)と言うほかない。最高学府の教授ともあろう人の知識が、東京裁判時点で止まってしまっている。この事実は深刻である。
これは北岡氏に限ったことではない。昭和史を研究する著名な学者のほとんどが東京裁判史観の呪縛(じゅばく)から抜け出せていないのだ。新資料に基づく学説を展開するのは私の知る限り京都大学教授の中西輝政氏など数えるほどしかいない。
ところで、この結論に対しては早速、公に異議を唱える人が出てきている。そのことにも是非触れておきたい。私の知人の茂木弘道(もてきひろみち)氏もその一人である。
彼は「南京事件の真実を検証する会」の加瀬英明氏とともに、南京事件の真実を英語で世界中に配信するというような気骨のある人物だが、今回の結論は国家自殺的な内容であるとして、北岡氏に対して公開の抗議書簡を出している。
北岡氏がどのような論拠を示してくるかが注目されるが、いずれにしても今後、新資料の存在が広く知られるにつれて南京事件の虚構性が暴かれていくことは間違いない。その時は反応が見物である。
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■緊急拡散『2024年8月発表：トランプ前大統領「米国を再び偉大にするための核心的公約20」』
■『小樽龍宮神社「土方歳三慰霊祭祭文」全文
◆村上春樹著『騎士団長殺し』の〈南京城内民間人の死者数40万人は間違いで「34人」だった〉
■超拡散『日本の「月面着陸」をライヴ放送しないNHKの電波1本返却させよ◇この国会質疑を視聴しよう⁉️：https://youtube.com/watch?v=apyoi2KTMpA&si=I9x7DoDLgkcfESSc』
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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親中的な民主党政権が誕生したこともあってか、ここにきて中国政府は南京事件を取り上げ、国民を煽(あお)るのに妙に躍起になっている。それに関連して、気になるのは昨年末に終結した日中歴史共同研究である。これまで４回の会合を重ね、昨年末に最終報告の内容を明らかにした。日本側の座長は東京大学法学部教授の北岡伸一氏である。ところが、である。私はその最終報告を知って愕然(がくぜん)とした。両国の戦史についても論議されたようだが、特に南京事件に関し、「南京で大規模な虐殺があり、日本側にその責任がある」という内容になっているのだ。これはとんでもない話である。
◎北岡伸一教授の自虐史観
連載 第163回「歴史の教訓」――上智大学名誉教授・渡部昇一
（『致知』、2010年3月号、p114 ）
民主党小沢氏の外交姿勢を問う。
中国、韓国への媚びへつらいは、国賊的行為ではないか
◆南京事件の新資料に目を向けなくてはならない（p116）
親中的な民主党政権が誕生したこともあってか、ここにきて中国政府は南京事件を取り上げ、国民を煽(あお)るのに妙に躍起になっている。
それに関連して、気になるのは昨年末に終結した日中歴史共同研究である。
これは両国の学識経験者が歴史的事実の検証を進めるというものだ。２００６年１２月に北京で第１回を開催。これまで４回の会合を重ね、昨年末に最終報告の内容を明らかにした。日本側の座長は東京大学法学部教授の北岡伸一氏である。
ところが、である。私はその最終報告を知って愕然(がくぜん)とした。両国の戦史についても論議されたようだが、特に南京事件に関し、「南京で大規模な虐殺があり、日本側にその責任がある」という内容になっているのだ。これはとんでもない話である。
南京事件については本誌で繰り返しふれてきた。だが、こうなれば何度でも触れなくてはならない。
戦後、多くの学者が散々手を尽くして南京事件を検証してきた。だが、市民大虐殺を実証できる資料は一つとして見つからなかった。そのはずである。大虐殺という事実そのものが存在しないのである。
最近ではさらに研究が進み、以前は見ることができなかった『中央宣伝部国際宣伝処工作概要』など、国民政府の内部資料が公開されている。旧敵側の、しかも内部向け極秘資料だけに、最も信用に足る内容であることは間違いない。
例えば、当時国民党を率いていた蒋介石(しょうかいせき)は南京事件が起きたとされる前後（１９３７年１２月１日～３８年１０月２４日）に、外国人記者を集めた日本非難の記者会見を約３百回開いている。参加者は平均５０人程度だったそうだが、そこでただの一度も南京市民虐殺や捕虜殺害について言及していないのだ。
もっとも、文書には南京でも日本軍の暴行や略奪などについては記されている。だが、これは虐殺とはまったく別のものである。
こういったことも分かってきた。南京事件を裏付ける資料として、ティンバーリーというオーストラリア人が書いた『WHAT WAR MEANS』 という本がある。彼は当時、『マンチェスター・ガーディアン』の特派員として南京にいたのだが、情報活動に協力する見返りとして蒋介石政府から金銭を受け取っていたのである。彼に資料を提供した南京の金稜大学のスマイスという教授もまた、見返りを受け取っている。
このように新資料によって南京事件の真実に関して細部にわたる検証が可能になったのは、実に喜ばしいことである。
南京事件といえば、一昔前まで東京裁判の提出資料を鵜呑(うの)みにして論議されていた。３０万人などというデタラメな伝聞情報があたかも真実の如(ごと)く取り上げられていた。南京陥落の数日後に撮影されたニュースフィルムには、市内の商店で市民が普通に買い物をする様子が写し出されている。その一例だけでも、大虐殺を否定するのに十分なはずなのに、である。
今回の日中歴史共同研究の結論についても極めて遺憾(いかん)と言うほかない。最高学府の教授ともあろう人の知識が、東京裁判時点で止まってしまっている。この事実は深刻である。
これは北岡氏に限ったことではない。昭和史を研究する著名な学者のほとんどが東京裁判史観の呪縛(じゅばく)から抜け出せていないのだ。新資料に基づく学説を展開するのは私の知る限り京都大学教授の中西輝政氏など数えるほどしかいない。
ところで、この結論に対しては早速、公に異議を唱える人が出てきている。そのことにも是非触れておきたい。私の知人の茂木弘道(もてきひろみち)氏もその一人である。
彼は「南京事件の真実を検証する会」の加瀬英明氏とともに、南京事件の真実を英語で世界中に配信するというような気骨のある人物だが、今回の結論は国家自殺的な内容であるとして、北岡氏に対して公開の抗議書簡を出している。
北岡氏がどのような論拠を示してくるかが注目されるが、いずれにしても今後、新資料の存在が広く知られるにつれて南京事件の虚構性が暴かれていくことは間違いない。その時は反応が見物である。
