朝鮮戦争から呼び戻されたマッカーサーはアメリカ上院において査問された。そのとき彼は「日本が第二次大戦に赴いたのは安全保障のためであった」と証言し、トルーマン大統領との会談においてははっきりと「東京裁判は誤りであった」と報告した旨、アメリカ政府自身が暴露的発表を行なったのである。7人の死刑囚を無罪にすることさえできた最高軍司令官としての彼がである。 . . . 本文を読む
パール博士の言葉を借りていえば、「この裁判所は、法律執行機関としての裁判ではなくして、権力の表示としての政治機関」であった。すなわち「この裁判は、法律的外貌はまとっているが、実は、ある政治目的を達成するために設置されたもので、それは占領政策の宣伝効果をねらった“興行”以外の何ものでもなかった」のである。 . . . 本文を読む
重複部分を切り捨てて、一主役一舞台に整理してみると、つぎのようになる。松井――中国、木村――ビルマ、板垣――シンガポール（イギリス）、武藤――バターン（フィリピン）、東条――真珠湾（アメリカ）、土肥原――満洲、広田――ソ連。「なんのことはない。これら7被告の首は、初めから米、英、中、ソ、比などへ割りあてられていたのだ。もし、7人の誰かが、松岡や永野のように、裁判の途中で死亡したりすれば、つまり配給の予定に狂いが生ずれば、彼らはたちまち代替品を充当したであろう。被告の数は多かったし、理屈はどのようにでもこじつけられたのだから……」（植松慶太） . . . 本文を読む
「もし非戦闘員の生命財産の無差別破壊というものが、いまだに戦争において違法であるならば、太平洋戦争においてはこの原子爆弾使用の決定が、第一次世界大戦中におけるドイツ皇帝の指令、および第二次世界大戦中におけるナチス指導者たちの指令に近似した唯一のものであることを示すだけで十分である。このようなものを、現在の被告の所為(しょい)の中には見出すことはでき得ない」（パール判事） . . . 本文を読む
交渉の土壇場にきて、いままで提案されなかった事項まで持ちだし、従来の弾力性ある態度を捨てて、一方的にいままでにない苛酷な条件を押しつけて来たのである。これでは8カ月にわたる交渉は何のために行なわれてきたのか、日本側は理解に苦しんだ。パール博士が指摘したように、むしろアメリカ側こそ、この日まで戦争準備を整えるための時間稼ぎをやっていたものと推測されても、それだけの理由はあったのである。「それはもはや交渉ではなくして、日本に対して全面降伏を迫る最後通牒を意味するもの」であった。 . . . 本文を読む
国際法の基本原則からいって、長期にわたる米英の露骨なる援蒋行為は、明らかに“中立義務の違反”であり、みずから求めて、交戦国として、日本の前に立ちはだかっていたのである。国際法に準拠して開かれたはずの東京裁判において、いささかもこの問題が論議の対象にならなかったということは、まことに片落ちのはなはだしきものといわざるをえない。 . . . 本文を読む
博士によれば、ともかく、この裁判は、「法律的外貌(がいぼう)はまとってはいるが、本質的には、ある目的を達成するための政治的裁判」にすぎない。たんに「執念深い報復の追跡を長びかせるために」法律の名を借り、文明とか人道とかいう美名に隠れて、権力を行使するなどということは、国際正義の上からいって許しがたいことである。 . . . 本文を読む
1950年のイギリスの国際事情調査局の発表によると、東京裁判は結論だけで、理由も証拠もないと書いてある。ニュルンベルグにおいては、裁判が終わって3カ月目に裁判の全貌を明らかにし、判決理由書とその内容を発表した。しかるに東京裁判は判決が終わって4年になるのに、その発表がない。他の判事は全部有罪と決定し、わたくし一人は無罪と判定した。わたくしはその無罪の理由と証拠を微細に説明した。しかるに他の判事らは、有罪の理由も証拠もなんら明確にしていないのである。[ パール判事 ] . . . 本文を読む
日本を占領した連合国軍の最高司令官として君臨したダグラス・マッカーサー元帥は、朝鮮戦争に際し、背後の満州への攻撃を主張してトルーマン大統領の方針と対立、昭和２６年４月、最高司令官を解任された。その直後の５月３日マッカーサーは米国議会で最も権威があるとされる上院の軍事外交合同委員会に召喚され、証言した。その中で問題の証言は出てきたのである。 . . . 本文を読む
アメリカにとって、日本との戦争もインディアンとの戦争と同じであり、敵は徹底的に悪く、敵の大将は悪魔に等しい。これを人間として国際法で公平に扱う必要はないということになる。その発想が東京裁判にも反映されているとしか思えない。「死刑の判決は出た。しかし司令官の恩情をもって無期刑に処す」という騎士道的に立派な行為が出てくる余地はなかった。 . . . 本文を読む
＜世界の「公の秩序と安全」にたいする将来の脅威＞をなくするのが裁判の趣旨の一つだと東京裁判でよくいわれたが、パルは＜かような将来の脅威を判断する資料は、本裁判所には絶対にない。検察側も弁護側も、この点に関する証拠提出は、絶対に要求されなかったのである＞と否定した。何のための裁判なのか。パルは＜復讐の手段＞だったとしたうえで、警告を発する。＜おそらく敗戦国の指導者だけが責任があったのではないという可能性を、本裁判所は、全然無視してはならない＞ . . . 本文を読む
裁かれるべきは、戦勝国側だった。そして公正という、われわれが高らかに掲げてきた美徳を、規範を、原則を葬り去って、裁判という名に値しない茶番劇を続けた。フェア・プレーの精神を地に貶(おとし)めて、欺瞞を貫いた。それが東京裁判だった。 . . . 本文を読む
植民地は明らかに「侵略」された土地である。そこに日本が「侵略」した場合どういうことになるか。数学ではマイナスにマイナスを乗ずればプラスになる。すでに侵略されているところを侵略すれば「解放」になるのではないか、とも考えうる。少なくとも左翼の「解放戦争」はこれに似た論法だ。満洲はロシア軍が制圧しているところに日本が入った。日露戦争後も満洲事変までは北満はソ連の勢力下にあった。こう考えていくと確かにレーニング判事の言うように日本の侵略性の認定はそう簡単ではない。 . . . 本文を読む
ブレイクニーはまず「戦争は犯罪ではない」という。なぜか？ 「戦争に関し国際法の法規が存在していることは戦争の合法性を示す証拠であります。戦争の開始、通告、戦闘方法、終結をきめる法規も戦争自体が非合法なら全く無意味です。国際法は国家利益の追求のために行う戦争をこれまで非合法と認めたことはない」 . . . 本文を読む
連合国が提示した「ポツダム宣言」という降伏条件を受諾(じゅだく)した日本政府は、ドイツのような国家の崩壊に伴った無条件降伏をしたわけではありません。裁判を開くにしても、アメリカは同宣言によって行政主体として存在を認められている日本政府の手を一切介(かい)さずに、一方的に戦争犯罪人を逮捕・拘束することはできないはずでした。この時、あくまで筋(すじ)を通して、強硬に抗議したのが重光外相でした。驚くべきことに、重光は同時に、「ポツダム宣言に則(のっと)れば、日本は自分の手で裁判を行なうことができる」と主張し、昭和天皇に上奏(じょうそう)しています。 . . . 本文を読む
