娘が来週、大学の卒業式を迎える。🎓
思い起こせば幼稚園から始まって小中高校そして大学と、１９年間もの長き年月に渡り娘に学園生活を強いて来た親としては、やっとこさ学校なる集団の場から解放され自由に羽ばたける思いで実に清々・晴れ晴れしている。
何分、根っから集団嫌いな原左都子だ。
本音を言えば自分自身が忌み嫌って来た集団生活を強要される学校へなど、可愛い子供を行かせたくはなかった。
ところが特に義務教育課程である小中学校へは、子どもを通わせねばならない法的義務が親に課せられている。
幼稚園はそもそも二の次の存在として、義務教育ではない高校も９９％進学させねばならない現状下にある。
大学に関してはその存在意義が「学問の府」と法律上も定められている通り、他の学校とは根本的に異質な存在である。
故に学校嫌いな原左都子も、大学のみは娘を通わせることに抵抗感はさほどなかった。
そんな母の思いと重なったのか、我が娘の大学生活も「集団」に翻弄される事など一切なく、自主的に学問に励め娘なりに立派に卒業出来る事が何よりである。
そんな我が娘も、義務教育課程では学校で散々な目に遭って来ている。
その最たるものが「いじめ」だ。
何分出生時に事情を抱えて誕生した我が娘が、必ずや集団内で「いじめ」に遭うだろうと元々母として予想していた以上に、学校現場で「いじめ」に遭うわ、遭うわ…
こんな事で我が子の命を失ってはなるまい！！（娘の場合は命を失う程のいじめには遭っていないが、将来に及び人格を疎外されそうな害は度々受けている）との対抗力で、母としてどれ程学校現場と闘ってきた事か！
あるいは現在、公立小学校への集団登校により多数の児童の死者が出ている現状だ。
これに関しては、首都圏に住む私はあらかじめ娘の通学路として学校が定めている道路を娘と共に一緒に歩いて点検をした。 それに関して、学校長に危険個所を訴える活動も個人的に実施したものだ。
それから、小学校運動会で多数の骨折者を出している運動会競技「組体操」。
これを娘に強要されたのでは、必ずや何らかの負傷をするであろうと母として予想した。 それを個人的に学校へ訴えたところ、我が娘に対する配慮のみはしてくれた様子だ。 ただ、その他児童に対する配慮が無かったことが気がかりだ…。
追随して、現在小学校現場で全員に強制され全国各地で毎年何名かの死者を出し続けているプール指導に関して。
娘も小６時点で未だ泳げないにもかかわらずプールに強制的に入れられ、適切な指導がなされないまま毎時間プール内で立たされ凍えた事も経験している。
この話を娘から聞いた私は居ても立っても居られず、すぐさまプール指導のあり方に対して学校と話合いを持ちたい思いが山々だった。 ところが当時の担任が残念ながら“話せる”相手ではない事を承知していたため、「体を冷やさないためにプール内でウォーキングをしていなさい」と娘に直接指導した。 それに素直に従った娘に浴びせられたのは、「歩いてないで泳げ！」との担任よりの無常な言葉だった。 幸いプール指導は９月上旬で終了するため、「あと少しの我慢」と娘を励ましつつ、学校からの非情な仕打ちに耐えさせた。 まったくもって、指導力が無いなら全員強制で正規の授業としてプール指導など実施するな！と吐き捨てたいものだ。
更には給食食材に対するアレルギーにて、学校現場で少数ながらも死者を出し続けている現状。
究極を言えば、今年３月１１日に５回忌を迎える東日本大震災の大津波により、学校が指導を誤ったばかりに、多数の児童生徒（及び保護者）の死者を出すに至り廃校になった義務教育現場…
児童・生徒が学校に（言葉が悪いことは認めるが）“殺された”実例を挙げるときりがない程だ…
多少ではあるが事情を持つ子どもをこの世に産み落とすしか手立てが取れなかった一女の母として、どうして五体満足にこの世に生を受けている子供達を学校現場が殺し続けるのか！？！
実際、学校教育に対し憎しみに近い思いをもって、私はこの問題を直視し続けてきている。
ろくでもない教育しか出来ないのならば、いっそ義務教育などやめたらどうか？！
との私論は極論と理解していつつ、少なくとも、学校を信じてそこへ毎日最愛の子供を通わせる親達の思いをもう少し汲めないものか？？ とずっと心を痛めて来た。
昨日（３月２日）発表された我が上記の懸念に対する“文科省の今後の指針”をネット上で発見したため、以下に紹介しよう。
学校での授業や登下校時に起きた事故などで、子どもが亡くなった時の対応について、文部科学省が２日指針案を公表した。 遺族の要望があれば、自治体が調査委員会を作って原因を調べることを初めてルール化したのが特徴だ。 ３月中にもまとめ都道府県などに通知する。
指針案では、水泳授業中の事故や地震、津波などの自然災害、給食アレルギーなどで幼稚園児や小中学生、高校生らが死亡したら、学校は３日以内をめどに関係する教職員から聞き取り調査する。
さらに、遺族の要望があるか、再発防止のために必要と判断すれば、市町村教育委員会といった学校の設置者が弁護士や学識経験者で構成する第三者調査委を立ち上げ、原因を調べて報告書をまとめる。 責任追及が目的ではないとした。
このほか、遺族と学校の連絡を取り持つコーディネーターを各教委に置く遺族支援策も盛り込まれた。
現在は国の指針がなく、事後対応は学校や自治体に委ねられている。 遺族が原因や経緯を知りたい場合、訴訟を起こしたり、自治体に調査開始を働きかけたりしなければならない。 文科省の調査では、２００５〜１３年度に災害共済給付が支給された死亡や大けが４０３件のうち、調査委が設置されたのは２割だった。
（以上、ネット情報より引用したもの。）
最後に、原左都子の私論でまとめよう。
え～～！！
こんな簡単な指針を、何故今まで文科省は一度たりとて国民に対し発表して来なかったのか？！？
すべてを自治体教育委員会の判断に任せて、放置して来たのか！？！
まさに驚くばかりだが、少なくとも義務教育として学校へ強制的に通わせている児童生徒の命は、その法制度を立ち上げている大本である文科省が率先して守り抜くべきだ。
まあそうとは言えども、今現在マイナス金利及びアベノミクス経済崩壊であえいでいる自民党政権文科省に子供の命を期待したところで、要するに自民党政権が選挙戦に勝ちたいだけの方策に過ぎず、何の実効性の保障もないのだろうな……
ここはやはり国民親御さん達、学校教育現場に於いて可愛い我が子の命が犠牲になる事などないよう、是が非でも我が子の命は親自身で守り抜きましょう！！
思い起こせば幼稚園から始まって小中高校そして大学と、１９年間もの長き年月に渡り娘に学園生活を強いて来た親としては、やっとこさ学校なる集団の場から解放され自由に羽ばたける思いで実に清々・晴れ晴れしている。
何分、根っから集団嫌いな原左都子だ。
本音を言えば自分自身が忌み嫌って来た集団生活を強要される学校へなど、可愛い子供を行かせたくはなかった。
ところが特に義務教育課程である小中学校へは、子どもを通わせねばならない法的義務が親に課せられている。
幼稚園はそもそも二の次の存在として、義務教育ではない高校も９９％進学させねばならない現状下にある。
大学に関してはその存在意義が「学問の府」と法律上も定められている通り、他の学校とは根本的に異質な存在である。
故に学校嫌いな原左都子も、大学のみは娘を通わせることに抵抗感はさほどなかった。
そんな母の思いと重なったのか、我が娘の大学生活も「集団」に翻弄される事など一切なく、自主的に学問に励め娘なりに立派に卒業出来る事が何よりである。
そんな我が娘も、義務教育課程では学校で散々な目に遭って来ている。
その最たるものが「いじめ」だ。
何分出生時に事情を抱えて誕生した我が娘が、必ずや集団内で「いじめ」に遭うだろうと元々母として予想していた以上に、学校現場で「いじめ」に遭うわ、遭うわ…
こんな事で我が子の命を失ってはなるまい！！（娘の場合は命を失う程のいじめには遭っていないが、将来に及び人格を疎外されそうな害は度々受けている）との対抗力で、母としてどれ程学校現場と闘ってきた事か！
あるいは現在、公立小学校への集団登校により多数の児童の死者が出ている現状だ。
これに関しては、首都圏に住む私はあらかじめ娘の通学路として学校が定めている道路を娘と共に一緒に歩いて点検をした。 それに関して、学校長に危険個所を訴える活動も個人的に実施したものだ。
それから、小学校運動会で多数の骨折者を出している運動会競技「組体操」。
これを娘に強要されたのでは、必ずや何らかの負傷をするであろうと母として予想した。 それを個人的に学校へ訴えたところ、我が娘に対する配慮のみはしてくれた様子だ。 ただ、その他児童に対する配慮が無かったことが気がかりだ…。
追随して、現在小学校現場で全員に強制され全国各地で毎年何名かの死者を出し続けているプール指導に関して。
娘も小６時点で未だ泳げないにもかかわらずプールに強制的に入れられ、適切な指導がなされないまま毎時間プール内で立たされ凍えた事も経験している。
この話を娘から聞いた私は居ても立っても居られず、すぐさまプール指導のあり方に対して学校と話合いを持ちたい思いが山々だった。 ところが当時の担任が残念ながら“話せる”相手ではない事を承知していたため、「体を冷やさないためにプール内でウォーキングをしていなさい」と娘に直接指導した。 それに素直に従った娘に浴びせられたのは、「歩いてないで泳げ！」との担任よりの無常な言葉だった。 幸いプール指導は９月上旬で終了するため、「あと少しの我慢」と娘を励ましつつ、学校からの非情な仕打ちに耐えさせた。 まったくもって、指導力が無いなら全員強制で正規の授業としてプール指導など実施するな！と吐き捨てたいものだ。
更には給食食材に対するアレルギーにて、学校現場で少数ながらも死者を出し続けている現状。
究極を言えば、今年３月１１日に５回忌を迎える東日本大震災の大津波により、学校が指導を誤ったばかりに、多数の児童生徒（及び保護者）の死者を出すに至り廃校になった義務教育現場…
児童・生徒が学校に（言葉が悪いことは認めるが）“殺された”実例を挙げるときりがない程だ…
多少ではあるが事情を持つ子どもをこの世に産み落とすしか手立てが取れなかった一女の母として、どうして五体満足にこの世に生を受けている子供達を学校現場が殺し続けるのか！？！
実際、学校教育に対し憎しみに近い思いをもって、私はこの問題を直視し続けてきている。
ろくでもない教育しか出来ないのならば、いっそ義務教育などやめたらどうか？！
との私論は極論と理解していつつ、少なくとも、学校を信じてそこへ毎日最愛の子供を通わせる親達の思いをもう少し汲めないものか？？ とずっと心を痛めて来た。
昨日（３月２日）発表された我が上記の懸念に対する“文科省の今後の指針”をネット上で発見したため、以下に紹介しよう。
学校での授業や登下校時に起きた事故などで、子どもが亡くなった時の対応について、文部科学省が２日指針案を公表した。 遺族の要望があれば、自治体が調査委員会を作って原因を調べることを初めてルール化したのが特徴だ。 ３月中にもまとめ都道府県などに通知する。
指針案では、水泳授業中の事故や地震、津波などの自然災害、給食アレルギーなどで幼稚園児や小中学生、高校生らが死亡したら、学校は３日以内をめどに関係する教職員から聞き取り調査する。
さらに、遺族の要望があるか、再発防止のために必要と判断すれば、市町村教育委員会といった学校の設置者が弁護士や学識経験者で構成する第三者調査委を立ち上げ、原因を調べて報告書をまとめる。 責任追及が目的ではないとした。
このほか、遺族と学校の連絡を取り持つコーディネーターを各教委に置く遺族支援策も盛り込まれた。
現在は国の指針がなく、事後対応は学校や自治体に委ねられている。 遺族が原因や経緯を知りたい場合、訴訟を起こしたり、自治体に調査開始を働きかけたりしなければならない。 文科省の調査では、２００５〜１３年度に災害共済給付が支給された死亡や大けが４０３件のうち、調査委が設置されたのは２割だった。
（以上、ネット情報より引用したもの。）
最後に、原左都子の私論でまとめよう。
え～～！！
こんな簡単な指針を、何故今まで文科省は一度たりとて国民に対し発表して来なかったのか？！？
すべてを自治体教育委員会の判断に任せて、放置して来たのか！？！
まさに驚くばかりだが、少なくとも義務教育として学校へ強制的に通わせている児童生徒の命は、その法制度を立ち上げている大本である文科省が率先して守り抜くべきだ。
まあそうとは言えども、今現在マイナス金利及びアベノミクス経済崩壊であえいでいる自民党政権文科省に子供の命を期待したところで、要するに自民党政権が選挙戦に勝ちたいだけの方策に過ぎず、何の実効性の保障もないのだろうな……
ここはやはり国民親御さん達、学校教育現場に於いて可愛い我が子の命が犠牲になる事などないよう、是が非でも我が子の命は親自身で守り抜きましょう！！
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