薬品株上昇、投資家の痛み取る：NY株式市場ー

学校で教えてくれない経済学・・・江嵜企画代表


　2月18日、NYダウは、株式市場が一番嫌う、
インフレ懸念データを米政府が発表したあと、
朝方から冴えない展開を続けていた。

　ところが、米政府諮問委員会のFDAが
3日間の審議のあと、CelebrexやVioxxなど
Cox-2抑制剤痛み止め薬の市販再開を
認める勧告を決めたと伝えられるや
Pfizer株、Mdrck株が大幅反発、
NYダウは前日対比30ポイント上昇して
取引を終了した。

　痛み止め薬が投資家の痛みを和らげた
恰好だと2月18日のWSJ
（ウオールストリートジャーナル）電子版は
皮肉たっぷりに報道した。

　この日NY原油（WTI)先物相場が、79セント上げ
バレル49.01ドルで取引されたが、原油高はインフレ
要因として株式市場には警戒材料である。

　インフレ材料としては、今年1月の米製造業物価
指数が０．３％上昇したこと、食料とエネルギーを除いた
コア指数では０．８％上昇したとの発表があった。

　インフレ材料を株式市場が嫌うのは米FRBの
利上げスタンスを確固たるものに力をかすためである。

　一連のインフレ懸念材料を吹き飛ばしたのが
PfizerとMerck株の値上りであった。

　痛み止め薬、CelebrexとBextraを製造する
Pfizer株は６．９％、同じくVioxxを製造する
Merck株は１３％値上りしたことがNYダウ
引き上げに大きく貢献した。

　Merck社は、同社のVioxxが臨床試験で
心臓疾患に副作用があるとされ昨年9月から
市販を取りやめていた。
　
　今年に入りPhizer社の痛み止め薬の
CelebrexとBextraにも類似の副作用が
あることが発表されたあとPfizer株は
急落、NYダウを大幅に下げた経緯があった。

　今回の勧告では、類似の痛み止め薬で
心臓疾患に問題がある場合、その旨
ラベルに表示するよう製造業社に
勧告している。

　さらに、今回勧告した委員会メンバーの
内訳が賛成１７反対１５と極めて僅差で
あったことから今後になお不透明な
要素を残しており、先行きには予断を許さ
ないだろうとWSJ紙は伝えている。

　同紙によれば欧州ではこの種の痛み止め薬は、
出来るだけ使わないことにするか、使う場合でも
ごく限られた期間とするよう薦めており、使用の際でも
患者の承諾を義務付けているという。

　北朝鮮の金正日失脚でNY証券取所見学との
うわさがきっかけで先日もNY市場は値上りした。

　今回は微妙な僅差の判定結果で痛み止め薬
市販復活を材料にしてのNY株価反発である。

　日本ではNY株高を歓迎する向きは多い。
しかし、NYダウがなぜ上げたのか、
なぜ下げたのか。市場関係者が何を材料にして
上げたり、下げたりしているかを注意して見て
おかないと結果ひどい目にあうのは自分自身だと
いうことになりかねない。

　薬には副作用があることは決まりきった話である。
痛み止めには効果があっても心臓疾患にはマイナスに
働くことを今回の株式騒動がいみじくも教えている。

　痛み止め薬を飲んで心臓麻痺を起こせば
縁起でもないが即ご臨終である。

　株式市場では一寸先は闇と言われる。
むやみに恐れることもリスクであるが、
先週末のNY市場での薬品株上昇が、
投資家の一時的な痛み止めに終わる
リスクも頭の片隅に置いておく必要が
ありそうだ。（了）