178ページを読んでいます。ちょうど半分くらいのところです。欧米列強による植民地化に危機感を抱き、「西洋に追いつけ、追い越せ」と頑張り、日本は国運をかけて、大国の清、ロシアと戦争をしました。
洞氏は「日清・日露戦争は、日本の侵略戦争だった。」と説明していますが、本を読めば、自衛のための止むなき戦争だったと、誰にでも分かります。しかし世界の列強に加えられるようになると、日本は初心を忘れてしまいました。欧米の戦争である第一次世界大戦に参戦し、列強が不在となった中国で、弱体化した袁世凱を痛めつけるに及んでは、いかに私でも「日本が正しい」とは言えなくなります。
具体的な事実は後ほど述べるとしまして、「戦争に勝つこと」は「戦争に負けること」と同じくらい、国の方向性を歪める可能性があることを、教えられました。
話が横道へそれますが、最近の日本では、保守系の学者たちが、米国やイギリスの金融資本家が、世界の経済だけでなく政治も支配し、莫大な富を得ている事実を明らかにしています。いわゆるロスチャイルド財閥や、ロックフェラー財閥の暗躍です。かっては「陰謀論」として語られましたが、彼らは陰謀ではなく、単なる事実だと言い、国民が知っておくべき常識であると語ります。
以前は馬渕睦夫氏が、それをディープ・ステイトと呼んで説明する少数派の言論人でしたが、今では、林千勝、西鋭雄、藤井厳喜氏などが、ネットで盛んに語るようになりました。
国際金融資本家は、ひとまとめにして「ユダヤ金融財閥」と語られることもありますが、正確に言えばユダヤ人はロスチャイルド家で、ロックフェラー家は、フランス ( ドイツ ? ) から移住してきた米国人です。世界的規模での金融支配と、政治介入など、やっていることが似ているため、一緒に「ディーブ・ステイト」として語られるのだと思います。
なぜ私が、突然このような話をするのかと言いますと、巨大な富を手にすれば、誰も同じことをするのだと知りましたので、驚く話ではないと、息子たちに伝えたくなったからです。ロスチャイルド家やロックフェラー家が、世界中で事業を展開し、展開先の国々で政治家を動かしているのは、陰謀でもなんでもなく、常識だと言うことを、洞氏の著作で確信させられました。
大東亜戦争に負けたため、日本の財閥は力を失いましたが、勝利していたら、彼らはロスチャイルド家やロックフェラー家に負けない活動を、世界で展開していたはずです。三井、三菱、住友など、江戸の昔からある財閥だけでなく、日本にはまだ多くの財閥がありました。
誰もが知る通り、戦争はとてつもない破壊活動で、人間だけでなく、多くの物を打ち砕き消失させます。国を守るためなら、どこの国も湯水のように金を使い、武器や弾薬を生産し、足りなければ他国から買います。
世界的規模で事業を展開している財閥は、敵味方の双方に金を貸したり、武器を売ったりします。彼らは勝敗に関係なく、戦争のたびに大儲けをします。取引きの相手は、個人や一般企業でなく、ほとんどその国の政府が相手なので、普通の人間には知られずに済みます。
これは陰謀や策略でなく、単なる資本の論理です。大東亜戦争に勝利していたら、三井、三菱、住友といった財閥も、世界に雄飛していたはずです。「地獄の沙汰も金次第」と昔からの言葉もありますが、「金儲け」に国境はありません。ユニクロの社長が言うように、金儲けさせてくれるところが、「自分たちの国」なのです。
その一例として、バブル景気 ( 昭和61年~ 平成3年 ) の頃、日本がアメリカでしていたことを、ネットの情報から紹介します。
「潤沢な資金を得た日本企業が、日本国外の不動産や企業を買収した。」「有名なところでは、三菱地所による、ロックフェラーグループの所有するロックフェラーセンタービルの買収、」「ソニーによる、コロンビア映画会社の買収をはじめとする事例で、」「海外での不動産、リゾート、企業への投資・買収が行われた。」
「一方で、象徴的ビルや企業が日本企業の手に渡ったことにつき、」「アメリカの心を、金で買い取ったとする非難が浴びせられた。」「また、日本企業の不動産への投資は、現地の地価の高騰を招くとともに、」「資産税を上昇させ、正常な取引を害し、地元経済を混乱させたとして激しい反発を招いた。」
豊富な資金が手元にあると、海外の土地や建物や会社など、先々利益を生みそうなものに、誰でも投資するのです。バブルが崩壊した後、日本の企業は手に入れたものを皆売り払わされ、自分の会社まで外国資本に買われてしまいました。彼らは国民の知らないところで、彼らの「経済戦争」を戦っているのです。
多くの戦争で敗北を知らない米国の金融財閥が、世界の経済界を支配し、政治をコントロールしているとしても、何の不思議もありません。GHQが日本へ来て、最初にやったことを思い出せばよく分かります。
「財閥解体」「農地改革 ( 大土地所有層の解体 ) 」を、真っ先にやりました。彼らが狙っていたのは、日本軍の解体だけでなかったことを、この事実が証明しています。将来の競争相手になる、日本の財閥を解体したのですが、国民周知の事実なのに、誰も米国財閥の陰謀だとは説明しません。
長い歴史を持つ米国の財閥は、「目立たないこと」が、自分たちの存続の秘訣だと知っていますので、彼らのやっていることをマスコミに報道させません。従わない新聞やテレビは、買収してしまいますから、彼らの行動は決して世間に知られません。先の米国大統領選挙で、日本のマスコミがバイデン氏の不正選挙につき、全く報道しなかったのは、米国財閥の力です。
日本の政治家や学者・評論家、マスコミは、当然この事実を知っていますが、表立っては語りません。ネットの情報に縁のない国民は、ツンボ桟敷に置かれたままです。「戦争をしてはいけない。」「平和憲法を守ろう」と、本気で信じている人たちは、だから「お花畑の住民」なのです。国際社会を見ようとしない、おめでたいお人好しという意味です。
話が横道に逸れたついでに、国内にいる「お花畑の住民」の人たちに、もう一つ教えておきます。
「ロスチャイルド家やロックフェラー家は、どうして幾世代にもわたり、」「世界に君臨し続けているのか ? 」
その答えは、彼ら一族が「男系相続」を守っているからです。他家の男子は、決して一族の事業に参加させられず、嫁いだ娘たちも同様です。その彼らが、皇室の男系存続になぜ反対するのか。男女平等などと言い、国連の事務次長まで使い「女性宮家」や「女性天皇」、「女系天皇」への賛成論を語らせるのか。もうそろそろ気づいて欲しいものです。
「直系男子相続」の原則を崩すと、歴史と伝統のある家系は崩壊する。
それを誰よりも知っているから、彼らは日本の政治家、学者、評論家、マスコミを使い、「女性宮家」や「女系天皇」、「女性天皇」のプロパガンダを日本中に拡散します。
「世界最古の家系を持つ天皇家は、彼らには目障りである以上に、敵なのです。」
(『第一次世界大戦』の書評は、次回からとします。)
