電脳筆写『心超臨界』へようこそ！
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■緊急拡散『2024年8月発表：トランプ前大統領「米国を再び偉大にするための核心的公約20」』
■『小樽龍宮神社「土方歳三慰霊祭祭文」全文
◆村上春樹著『騎士団長殺し』の〈南京城内民間人の死者数40万人は間違いで「34人」だった〉
■超拡散『日本の「月面着陸」をライヴ放送しないNHKの電波1本返却させよ◇この国会質疑を視聴しよう⁉️：https://youtube.com/watch?v=apyoi2KTMpA&si=I9x7DoDLgkcfESSc』
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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東北大学は、中国共産党人民解放軍の極超音速ミサイルの技術開発には間接的に協力する一方、自衛隊の防衛技術への協力は拒否していることになります。監督官庁である文部科学省は、国立大学法人が国家安全保障に反する行為を行うことを黙認してきました。このことは非難されて当然です。極超音速ミサイルは現在の技術では迎撃不可能なもの。わが国由来の技術が中国の留学生により持ち出され、軍事転用されて日本の安全保障を脅かした責任は重いのです。
◆東北大学から流出した「極超音速ミサイル」技術――平井宏治
『トヨタが中国に接収される日』
（ 平井宏治、ワック (2022/5/28)、p156 ）
第3章 中国に貢献し日本に背を向ける学術界
中国が実験した極超音速ミサイルに使われたスクラムジェットエンジンや耐熱素材、風洞技術が、わが国の大学から流出したとされる件で、筆者は月刊誌「WiLL」（2022年3月号）およびYouTubeで閲覧できるインターネット番組「文化人放送局」（2022年1月28日放送分）で、東京大学、日本大学、名古屋大学、東北大学、九州大学、東京工業大学のどこかから流出したのではないかと述べてきました。
超高速飛行時に衝撃波と呼ばれる圧力の波が発生し、性能に影響を及ぼすことから、流体科学技術と衝撃波関連で流出した技術との関りが深い点を考えると、実験には超音速風洞が不可欠なことが考えられます。たまたま、過去に風洞設計会社のM&A（企業の買収や合併）を支援したことがあり、その際に風洞業界について調べたことが、今回の推測に役立ちました。
2022年2月20日、読売新聞（朝刊）は、「経済安保、見えない脅威」の記事の中で「公安調査庁関係者によると、うち1人は中国の軍事参加の研究所研究員を経て1994年、東北大の助教授に就任。科学研究費助成事業（科研費）を受け、宮城県の宇宙航空研究開発機構（JAXA）の関連施設に出入りした。2000年頃、中国に戻ると、中国科学院の研究所に所属し、2017年にJAXAの施設と形状が似た極超音速実験施設の開設に関わったという」と報じ、東北大学で研究をしていた中国人留学生が極超音速ミサイルの技術を持ち出したことを明らかにしました。
東北大学には東北大学流体科学研究所があるので、可能性が高いと考えていましたが、宮城県角田市のJAXAにまで工作員が入り込み、研究を窃取していたことで、学術界の脇の甘さを改めて認識した次第です。読売新聞は「日本政府関係者は元東北大助教授が作った実験施設について、中国が先端技術を取り入れるため、外国と同じ環境を再現する『シャドーラボ』（影の研究室）の典型とみている」とも書いています。
東北大学に在籍した中国人技術者は、読売新聞の記事にある1名だけではありません。公開情報で検索すると、東北大学の助教授（准教授）に就任し、流体科学技術を研究した中国人技術者は他にも2名出てきます。つまり、東北大学流体科学研究所に複数の中国人技術者が留学していたことは明らかです。
一方で、東北大学は日本の防衛研究に対しては極めて非協力的な態度を貫いています。東北大学理事（研究担当）通達「防衛装備庁『平成28年度安全保障技術研究推進制度』について（通知）」（2016年4月19日）には、以下のように書かれています。
「本学に所属する研究者は、軍事に直接繋がる研究を行ってはならない。（中略）このことから、昨年度の『安全保障技術研究推進制度』の公募についても、その公募内容は昨年度とほぼ変わらないことから、本学研究者が研究実施者（研究代表者または研究分担者）として応募することを認めない」
東北大学は、中国共産党人民解放軍の極超音速ミサイルの技術開発には間接的に協力する一方、自衛隊の防衛技術への協力は拒否していることになります。
監督官庁である文部科学省は、国立大学法人が国家安全保障に反する行為を行うことを黙認してきました。このことは非難されて当然です。極超音速ミサイルは現在の技術では迎撃不可能なもの。わが国由来の技術が中国の留学生により持ち出され、軍事転用されて日本の安全保障を脅かした責任は重いのです。
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■緊急拡散『2024年8月発表：トランプ前大統領「米国を再び偉大にするための核心的公約20」』
■『小樽龍宮神社「土方歳三慰霊祭祭文」全文
◆村上春樹著『騎士団長殺し』の〈南京城内民間人の死者数40万人は間違いで「34人」だった〉
■超拡散『日本の「月面着陸」をライヴ放送しないNHKの電波1本返却させよ◇この国会質疑を視聴しよう⁉️：https://youtube.com/watch?v=apyoi2KTMpA&si=I9x7DoDLgkcfESSc』
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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東北大学は、中国共産党人民解放軍の極超音速ミサイルの技術開発には間接的に協力する一方、自衛隊の防衛技術への協力は拒否していることになります。監督官庁である文部科学省は、国立大学法人が国家安全保障に反する行為を行うことを黙認してきました。このことは非難されて当然です。極超音速ミサイルは現在の技術では迎撃不可能なもの。わが国由来の技術が中国の留学生により持ち出され、軍事転用されて日本の安全保障を脅かした責任は重いのです。
◆東北大学から流出した「極超音速ミサイル」技術――平井宏治
『トヨタが中国に接収される日』
（ 平井宏治、ワック (2022/5/28)、p156 ）
第3章 中国に貢献し日本に背を向ける学術界
中国が実験した極超音速ミサイルに使われたスクラムジェットエンジンや耐熱素材、風洞技術が、わが国の大学から流出したとされる件で、筆者は月刊誌「WiLL」（2022年3月号）およびYouTubeで閲覧できるインターネット番組「文化人放送局」（2022年1月28日放送分）で、東京大学、日本大学、名古屋大学、東北大学、九州大学、東京工業大学のどこかから流出したのではないかと述べてきました。
超高速飛行時に衝撃波と呼ばれる圧力の波が発生し、性能に影響を及ぼすことから、流体科学技術と衝撃波関連で流出した技術との関りが深い点を考えると、実験には超音速風洞が不可欠なことが考えられます。たまたま、過去に風洞設計会社のM&A（企業の買収や合併）を支援したことがあり、その際に風洞業界について調べたことが、今回の推測に役立ちました。
2022年2月20日、読売新聞（朝刊）は、「経済安保、見えない脅威」の記事の中で「公安調査庁関係者によると、うち1人は中国の軍事参加の研究所研究員を経て1994年、東北大の助教授に就任。科学研究費助成事業（科研費）を受け、宮城県の宇宙航空研究開発機構（JAXA）の関連施設に出入りした。2000年頃、中国に戻ると、中国科学院の研究所に所属し、2017年にJAXAの施設と形状が似た極超音速実験施設の開設に関わったという」と報じ、東北大学で研究をしていた中国人留学生が極超音速ミサイルの技術を持ち出したことを明らかにしました。
東北大学には東北大学流体科学研究所があるので、可能性が高いと考えていましたが、宮城県角田市のJAXAにまで工作員が入り込み、研究を窃取していたことで、学術界の脇の甘さを改めて認識した次第です。読売新聞は「日本政府関係者は元東北大助教授が作った実験施設について、中国が先端技術を取り入れるため、外国と同じ環境を再現する『シャドーラボ』（影の研究室）の典型とみている」とも書いています。
東北大学に在籍した中国人技術者は、読売新聞の記事にある1名だけではありません。公開情報で検索すると、東北大学の助教授（准教授）に就任し、流体科学技術を研究した中国人技術者は他にも2名出てきます。つまり、東北大学流体科学研究所に複数の中国人技術者が留学していたことは明らかです。
一方で、東北大学は日本の防衛研究に対しては極めて非協力的な態度を貫いています。東北大学理事（研究担当）通達「防衛装備庁『平成28年度安全保障技術研究推進制度』について（通知）」（2016年4月19日）には、以下のように書かれています。
「本学に所属する研究者は、軍事に直接繋がる研究を行ってはならない。（中略）このことから、昨年度の『安全保障技術研究推進制度』の公募についても、その公募内容は昨年度とほぼ変わらないことから、本学研究者が研究実施者（研究代表者または研究分担者）として応募することを認めない」
東北大学は、中国共産党人民解放軍の極超音速ミサイルの技術開発には間接的に協力する一方、自衛隊の防衛技術への協力は拒否していることになります。
監督官庁である文部科学省は、国立大学法人が国家安全保障に反する行為を行うことを黙認してきました。このことは非難されて当然です。極超音速ミサイルは現在の技術では迎撃不可能なもの。わが国由来の技術が中国の留学生により持ち出され、軍事転用されて日本の安全保障を脅かした責任は重いのです。
