日本は侵略国家ではありません。（１０）

第１３節－→NO.35（靖国神社に参拝しよう）第４章・大東亜戦争の意義とＷＧＩＰ「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラムWar Guilt Information Program」を参照のこと。
要旨
（東京裁判は、日本にだけ責任を押し付けたものだ。このマインドコントロールから抜け出すことが必要である。そして日本の独自性の確立が、最も必要なことである。）

このＷＧＩＰは、ＧＨＱが仕組んだ日本人に対する宣伝工作であり、「戦争についての罪悪感を日本人の心に植えつけるための宣伝計画」である。日本には「軍国主義者」は居なかったが、現在、軍国主義（者）なる言葉が通用していることは、このＷＧＩＰによるところの「マインドコントロール」の為せる業なのである。新生日本の確立のためには、この「大東亜戦争の意義」を今一度正しく理解し、あまねく行き渡らせることが必要なのである。
詳しくはこの「靖国神社に参拝しよう」（第４章）を参照願いたい。

第１４節－→NO.30（中国覇権主義）の特に６章以降を参照のこと。
－→NO.34（映画「靖国」に物申す）の末尾を参照のこと。
要旨
（自分の国を自分で守ることは、外交交渉の後ろ盾となる。諸外国では普通の考え方である。東亜諸国ではこの戦争を肯定的に評価している。侵略国家とは、正に濡れ衣である。）

日本はまれに見る自由な国である。そのため手を変え品を変え、日本にはソフトテロが横行している。この映画「靖国」も、日本に向けられたソフトテロである。この映画の監督の中国人李・リンを拘束できないもどかしさを感じているのは１人ではあるまい。

そして中国は自分勝手に領海法を制定して南沙諸島、西沙諸島、尖閣諸島、台湾を含む地域を主権を主張している。そしてそれらの地域は自国の領海であるとして、人民解放軍が防衛する権利を主張しているのである。そしてＥＥＺや尖閣諸島の領有権争いなどは、日本と妥協して解決しようとする意図は全く以って持ち合わせていないのである。

本年１２月８日に９時間半にも亘（わた）り、中国の海洋調査船が尖閣諸島のわが国領海を侵犯した。しかもわが国巡視船に対して挑発行為までしてみせたのである。これなどは将に中国の武力で以って領土を拡張してゆくことの意図を明白に見せたものである。

そして「日本開放第二期工作概要」と言う中国共産党が作成した工作員への秘密指令がある。それには「わが党の日本解放の当面の基本戦略は、日本が保有している国力の全てを、わが党・中国共産党の支配下に置き、わが党の世界開放戦に奉仕せしめることにある」とし、政界、学会、マスコミ、財界など各界の日本人をコントロールする為に、対象のグループごとに働きかけの方法も指示しているが、その内容は驚くほど具体的だ。

例えば政治家を支配下に置くためには、「金銭、権力、名声等、欲する物を与え、または約束し、必要があれば中傷、離間、脅迫、秘している私事の暴露等、如何なる手段を使用しても良い」とまで指示していると言う。

自衛隊員の秘密漏洩などは、将に中国工作員のハニートラップをはじめとするあらゆる手段にによるものと考えられる。政治家、財界人、現代史家などについてもその言動を見ていると、中国に篭絡されてしまったと思える人がいる。さしあたって田母神航空幕僚長の後を継いだ外薗健一朗なる人物などは要注意人物としなければならないだろう。その言動はあまりにも軽すぎる。そしてもう１人、現代史家の秦郁彦氏・元日大教授その人だ。彼は１１月１３日号の「週刊新潮」で「田母神論文」をデタラメだと批判していますが、その批判は実証史家としての秦郁彦にはとても似つかわしくない杜撰なものであると、ＷｉＬＬの'09/1月号で、中西輝政氏や渡部昇一氏などが批判しています。私は、彼も中国共産党に協力している人物と思われて仕方がないのだ。

これについてはNO.9「南京大虐殺の虚構宣伝と胡錦濤の秘密工作に騙されるな」やNO.36「ヨーロッパと日本」のそれぞれ末尾、更にはNO.4「中国の対日特殊工作」などでも言及している。この「工作概要」に関する内容は、SAPIOの2006.11/22号の櫻井よしこ氏の「安倍訪中を厚遇した胡錦濤の「微笑外交」に騙されるな」より引用している。そしてその他の解説は主にWikipediaを参考にしている。
（続く）