Ｔｈｅｏｄｏｒｅ Ｒｏｏｓｅｖｅｌｔ（セオドア・ルーズベルト）は、1901/9/14、ウィリアム・マッキンリー大統領が暗殺されたことをうけて、42才と10か月と言う若さで副大統領から大統領に就任している。そのため第２６代大統領となったＴ．ルーズベルトの29期めの任期は、1901/9/14~1905/3/4までであった。
そして30期の1905/3/4~1909/3/4の任期中の1905/2/22~3/10に奉天会戦が戦われている。大統領はこの奉天戦で日露戦争の一定の目途が付いたものと感じていた。まだ日本海海戦（5/27~28）が戦われていないが、その前に講和が成立すればそれなりに有意義ではないかと考えていた。しかも、自分の仲介で日露の和平が実現すれば自己の指導力も急進し、しかも次期大統領選挙にも有利と考えていた。そのため3月中頃には日露両政府へ和平の斡旋を試みたのであるが、状況が状況であったため、両国より、ものの見事に拒絶されている。満州ではクロパトキンに代わったリネウィッチが意気軒昂であり、バルチック艦隊はノシベを3/16に出港したばかりであった。日本軍はまだロシア領への進軍は出来ていない。'11/6/13,NO.91参照のこと。
そのため大統領は日露の艦隊戦がこの戦争の勝敗を決するものと考え、この艦隊決戦を待って本格的な仲介をすることにした。それと言うのも、「日本が講和の意向を持っていることをロシアが知れば、それはバルチック艦隊が近づいたために日本が恐れをなしたためであろう」とロシアが思うからであると言うことを、日本の駐米公使に語っている。要はルーズベルトは心から日本に親近感を抱いていなかったからである。更には「ロシアの軍艦は殆どが自国製であるのに対して、日本軍艦は全て外国製である点からも日本海軍が劣勢であると見るべきこと、日本艦隊がロシア艦隊を外洋に迎撃できないのも劣勢の証拠になること、などを指摘して推断した」と大統領は予測している、と「日露戦争６」（児島襄）には記述されている。
要は日本は決戦を避けてほどほどに戦って海軍力を温存して講和をはかるべきだ、と言う考察なのである。大統領はさる書簡の中で、「要するに、米国の国益と政策の対象として当面は日本の立場を支持するが、心情としては同じ白人種のロシア人を好む」と言うようなことも記述していると言う。
しかしいまや日本艦隊がバルチック艦隊を完璧なまでに打ち負かしている。そしてＴ．ルーズベルトは、先に述べたように「日本連合艦隊」の完全勝利に、度肝を抜かれ神経昂進して公務まで放り出している。日本政府は、いよいよ、ルーズベルト大統領に和平の斡旋を依頼することになる。
1905/5/31、外相小村寿太郎は駐米公使高平小五郎に、大統領に申し入れるよう次のように訓令した。
（続く）
