（冒頭写真は、私が加入している“個人年金保険”の保険証書。 決してジブラルタ生命の回し者ではありません。）
今年も税務申告期間が近づいているが。
先程、ネット上で“個人年金保険”に関する話題を目にした。
早速､以下に引用しよう。
貯蓄を目的とする保険の代表的なものとして、個人年金保険がある。
年金のため、年間いくらを何年間で受取るか、そのために何才まで保険料を積み立てるか、などを決めて加入する。
しかし20年、30年、さらにはもっと遠い未来にお金を受取ることになる。
実際に受取りが迫った時に、別の受取り方がいいという状況になったとしても不思議はない。
個人年金保険にはそれに対応できる柔軟さがあるが、それに伴い税金も変わってくる。
契約者が受取り方を変えたいと考える理由に税金対策がある可能性もある。
ここでは受取り方によって変わる個人年金保険の税金について解説しよう。
© マネーの達人 提供 個人年金保険
年金として受取る場合
年金として受取る場合、年金は「雑所得」。
しかし受取る年金額全部に税金がかかるのではなく、課税対象となる雑所得は以下の計算式で求める。
雑所得 = 総収入金額 – 必要経費
（途中大幅略。）
死亡保険金にもなる
年金受取りをしている契約者が、受取り期間の途中で死亡した場合、受取る事のできなかった年金は死亡保険金になる。
ただし、受取り期間10年の契約なら10年で増える額を見込んで年金額は決められている。 死亡保険金となった場合、その金額は「残りの年数 × 年金額」より若干少なくなると考えよう。
所得税の申告
個人年金保険の受取り開始時に、公的年金を受取っている人もいるだろう。
公的年金が年額400万円以下、かつ年金以外の所得が20万円以下なら所得税の申告は不要だが、どちらか一方でも制限を超えれば、所得税の申告が必要。
人生100年と言われる今、生活費のためにあるいは健康のために長く働く（給与所得となる）、または一時所得があったとなると、それらの所得は公的年金以外の所得として全て合算される。
そしてこの合計が20万円を超えると、所得税の申告が必要。
（以上、個人年金保険の税務申告に関するネット情報の一部を引用したもの。）
私が「個人年金保険」に加入したのは３５歳直前期、公立高校にて教員をしていた時のことだ。 （参考だが、私が加入しているのは「公益財団法人・日本教育公務員弘済会」個人年金である。 当時、受取率が国内個人年金の中で最高と言われていた。）
学校に当該弘済会個人年金保険等を取り扱っている保険会社の担当者氏がよくやって来て、営業をしていた。
その担当者氏（女性）が、私にも声をかけてきた。 「個人年金に加入しませんか？」 そして我が年齢を尋ね、「３５歳を過ぎると年金掛け金が急激に上昇します。今が加入のチャンスです！！」
子どもの頃より貯蓄の趣味がある私であり、３５歳近くにしてこの先「結婚」をするか否かに関しても何らの展望も無かった時代だ。
そんな私は考えた。 （個人年金という手もあるなあ。 それ、いいんじゃないか？！？）
さすがに営業担当者。 決して誘いを拒否しない私に“猛烈アタック”の営業を開始した。 直ぐに我が「個人年金受取プラン」を作成して翌日持参してくれた。
それによれば、月々１万３千円ほどの掛け金を６０歳（正確に言えば６０歳を過ぎた３月）まで続けると、その翌月の４月から個人年金を受け取れるとのことだ。 当時（経済バブル期がそろそろ終焉に向かっていた頃だが）の計算で、私は月６万円程の個人年金が受け取れるとの“美味しい”計算だった。
ところが…
（公的年金以外に月６万円の追加収入、最高じゃん！！）😍 と浮かれたのは束の間だった…
バブルとは、必ずやはじけ去るもの…
その後、バッタバッタと証券会社を筆頭に金融機関が経営破綻し始め…
我が個人年金保険を扱っていた某中小保険会社も破綻の道程を辿った。
それを救ったのが､外資系保険会社・ジブラルタ生命だったとのいきさつだが。 その際に６０歳以降の受取額の見直しが実施され、我が月６万円との金額も泡と消え去った…
それでもまあ、“腹の足し”にはなるということだろう。
私が加入している個人年金は“１年分一括支払い制”だが、やはり小銭とて入金されれば嬉しいものだ。😁
加えて、１年に１度は保険会社の担当者（大抵入社早々のうら若きイケメン😍 ）が我が家にやって来る。 （本人の生存確認の意味合いもあるのだろうが）、イケメン氏と一時対談するのも“暇つぶし”になるというものだ。
私が加入している個人年金保険は“終身もの”のため、長生きする程に元が取れるとのシステムでもある。
是非共長生きして、元を取るぞ！！
（あくまでも参考アドバイスですが。 生涯独身を貫きたい女性や、ご結婚をされていても我が道を歩みたいと欲するご自身にある程度の財力ある女性にとって、“個人年金保険”はご自身の老後の味方になってくれる保険制度かもしれません。）
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