年金の概要、改めて現在と将来を私は学び、やむなく開き直って苦笑させられて・・。

私は東京の調布市の片隅みに住む年金生活の７２歳の身であるが、
昼下がり、ときおり愛読しているネットの【デイリー新潮】を見たりしていた中で、
【　年金支給「７０歳から」に？　ターゲットは団塊ジュニア世代　】と題された記事を見た。

私はどのようなことですか、と思いながら、記事を読んでしまった。

この記事の原文は、『週刊新潮』の２０１７年１月１９日号の記事のひとつであり、
【デイリー新潮】に１月２４日に配信され、無断であるが記事を編集して転載させて頂く。

《・・
☆起因

１月５日に日本老年学会が行った会見にて、「高齢者は75歳から」とする提言がなされた。

ワーキンググループにて座長を務めた大内尉義・東大名誉教授（老年医学）は、
「提言はあくまで医学の立場からのもので、財政的な問題は全く念頭にない」と断るが、
年金の支給年齢引き上げを促す材料に用いられると懸念する声も上がる。
　　　　　　　　　　　　　

☆現在の問題

社会保険労務士の北村庄吾氏は、 「現在の年金制度は世代間扶養方式。
現役の保険料で引退した人の年金を作っていて、それで足りずに国が不足分を捻出しているわけです。

１９６０年当時は１１人で１人を支えていたのが、今は２・５人で１人、
２０５０年には１・３人で１人になっていくのだから、システムがもつはずがない。

どこかで抜本的な制度見直しをしないといけないのですが、
それに手をつけると政権維持が難しくなるから、
現状は株価対策をしつつGPIF（年金積立金管理運用独立行政法人）の運用益で凌いでいるのです」

今年から６５歳以上にも雇用保険が適用されることになり、
また確定拠出年金（ＤＣ）への加入も、個人型の対象が公務員や主婦などに拡大。
企業型も中小企業向けに簡易制度が創設された。

「年金制度自体は、すでに風前の灯で、だからこそ政府は確定拠出年金（ＤＣ）を拡充した。
年金も自分で作っていかねばならない時代に突入してしまったということです」（同）
　　　　　　　　　　　　　

☆将来の問題

経済アナリストの森永卓郎氏は、
「昨年、世界保健機関（ＷＨＯ）が発表した２０１５年の日本の健康寿命は７５歳ですから、
支給開始をそこまで引き上げるのは、さすがに無理でしょう」

としながらも、

「厚労省は、実は７０歳に引き上げようとしています。

彼らが少なくとも５年ごとに年金財政の現況と見通しを公表する『財政検証』のうち、
２０１４年６月のレポートでは８つのケースが紹介されており、
うち５つは６５歳から６９歳までの労働力率が６６・７％に設定されていました。

これは１０人に７人が70歳まで働かないと厚生年金の所得代替率、
つまり現役世代の手取り収入の何％を受け取れるかという数字が５０％を保てない、との検証結果を意味しています。

２０３０年度以降も、厚労省は３年に１歳ずつ引き上げて７０歳に近づけようとしており、
このペースでいくと、２０４５年度には支給開始年齢が完全に７０歳となります」

そのターゲットは“団塊ジュニア”だと指摘するのは、特定社会保険労務士の稲毛由佳氏である。

「彼らは就職氷河期を経験し、貧困が顕在化しています。
非正規雇用のために厚生年金が積み上がっていない率が高く、また親世代の年金を頼りにするパラサイトも多い。
現行のまま団塊ジュニアが受給年齢を迎えれば、支給額が２０％近く減るのは必至で、
それを避けるには支給開始年齢を引き上げるしかないのです」
　　　　　　　　　　　　　

そんな日常と、いかに折り合えばよいというのか。先の森永氏が言う。

「支給年齢が７０歳まで引き上げられても、世間は７０歳定年制とはなりません。
今でも６５歳定年制を導入しているのは、ごく一部の大企業や優良企業、公務員のみです。

現実には継続雇用の場合、６０歳で定年を迎えてパートタイマーとして週３日とか、
フルタイムでなく数時間とか、勤務を短縮する形で、それまでの給料の半分、あるいは３分の１程度を貰う。
そんなスタイルが大多数を占めることになるでしょう」

つまりは、働きながら年金程度の額しか手にできない暮らしが、１０年ほど続くというわけだ。

対処として、
「収入が３分の１になるかも知れないのだから、まずは生活コストを下げることです。
昭和３５年の実質賃金は現在の５分の１でしたが、何とかやっていけました。

ローンを抱えていない夫婦なら、月に１０万円あれば食べていける。
『高齢者層』に入る前に、こうした術を身につけておくべきです」（同）・・》
　　　　　　　　　　　　　

私は昨年の２０１６年１０月下旬、マネーコンサルタント、経済の専門家と知られる神樹兵輔（かみき・へいすけ）さんが、
【『縮小ニッポン国』のサバイバル突破思考！】と連載記事を寄稿されている記事を読んだりした。

特に思案させられた代表的なことは、現行の厚生年金平均受給額は夫婦で１９万円であるが、
約１０年後の２０２５年には、団塊世代（敗戦直後の１９４７～４９年生まれ、約７００万人）の全員が、
すべて７５歳以上の後期高齢者となり、そして６５歳以上高齢者の人口比率が、現在の２７％から３０％へ増加し
社会保障費の総額は、膨張する。

こうした中で、年金制度は莫大な負担に耐えきれず、やがて現行の年金平均水準は、やむなく５割以下の給付水準に
ならざるを得ない状況になる。

私は年金で年金生活の基盤とし、不足分はやむなく程ほどの貯金を下ろして、
生活しているので、肝要な基盤が崩れて、生活が困窮すると震撼させられたりした・・。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

私は約１０年後の２０２５年には、社会保障費の総額は、膨張するのは理解できるが、
それまで期間は、年金でも見直しされるたびに数パーセント減額されると思い、
健康保険は私は二割負担であるが、少なくとも私が７５歳以上の後期高齢者となった時でも、
現行制度の一割負担は夢と化して、よくても二割負担と思案したりしている。

そして２０２５年を過ぎた後は、やがて社会保障費の総額は膨張し、
政府はやむなく社会保障制度の破綻を避けるために、年金は現行水準より半減することは、
私にとっては悪夢である。

私は何かと甘ちゃんの為か、２０２５年を過ぎた頃は、
年金は現行水準よりは最悪の場合は、２０％ぐらい削減されると覚悟もあったりしたが、
まさか５０％前後削減は勘弁してほしい、と思ったりしている。

こうした事態は少子高齢化社会の中、社会保障費は膨張し、
裕福な人を除き、殆ど人が先暗い社会となると思われ、私は震撼させられたりした。

或いは現役若者世代こそが、私たち世代より遥かに社会保障制度維持に負担があり、
今よりひどい老後地獄が襲来する、と教示されて、動顛させられたりした。
　　　　　　　　　　　　
この２０２５年になった時は、この世に神様か仏様の采配か判らないが、
生かされていれば私は８１歳であり、家内は７６歳となり、後期高齢者夫婦となる。

そして体力も衰えて、年金支給は半減とされた中、かっては人生は気合だ、と自身を叱咤激励した私は、
ヨボヨボとしながら、果たしてどのような形で生活をしていくか、即答できず、思案ばかり重ねている・・。
　　　　　　　　　　　　　

このように学んできた私は、今回、改めて年金の概要、現在と将来を学び、
年金に関しては暗いニュースばかりで、明るい記事はないの？、と私は開き直って苦笑したりしている。

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