私は東京の調布市に住んでいる年金生活の７５歳の身であるが、
私たち夫婦は子供に恵まれなかったので、たった２人だけ家庭であり、
雑木の多い小庭の中で、古ぼけた一軒家に住み、 ささやかに過ごしている。
過ぎし２月の上旬の頃から、新型コロナウイルスに伴い、テレビのニュースなどで、
感染した事態が日々報じられ、重苦しい閉塞感に、戸惑いながら過ごしてる。
こうした中、人出の多い駅前のスーパーで買い物をする時はもとより、
人出の少ない処を散策する時でも、やむえなくマスクをしているが、
いつになったら感染が終息化するのかょ・・と戸惑ったして、過ごしてきた・・。
先程、新型コロナウイルス拡大に伴い、政府に意見を述べる諮問委員会が５月４日、開催され、
西村康稔経済再生相は「全ての都道府県について５月３１日まで、
緊急事態措置を延長することを諮問させていただきたい」とテレビのニュースで報じていた。
この後、ネットでニュースを見ていたら、東京大学の児玉龍彦名誉教授が、
政府と専門家会議の対策は「０点」で、
「全国一律のステイホーム要請は、ナンセンスの極みで日本を滅ぼす」と公言されていた。
私は新型コロナウィルスにも無知であるが、どのようなことですか、
と思いながら記事を精読し、やがて震撼させられたりした・・。
今の日本は誰しもが、予期せぬ新型コロナウィルスに寄り、社会経済活動、日常生活が制約されて、
社会は一変しているが、こうした対策は政府と専門家会議のメンバーの総合指揮の下で、
いち早く撲滅しょうと邁進し、我ら国民は従い、終息に一致団結しているが、今回の異論に対して、
お互いに認識を致したく、あえて記事の大半を転載させて頂く。
《・・(略)・・政府と専門家会議は、人と人との接触を８割削減するとか、
外出の８割減を目指すなどと言っていますが、感染症対策としては０点です。
中国の武漢が経験したことを、まったく理解していません。
感染症対策の基本は、感染集積地と非集積地とに分けて、感染集積地に医療資源をまとめて投入することなのです。
中国の感染症研究の第一人者で鍾南山さんという医師がいます。
２００３年に流行したＳＡＲＳ（重症急性呼吸器症候群）の“火消し役”と言われた専門家のリーダーです。
鍾さんは新型コロナでも、１月１８日に武漢を視察すると、
地元自治体が明らかにしていない三つの問題点を指摘しました。
第１に院内感染が多発していること、
第２に医師１０数人が感染していること、
第３にＰＣＲ検査が、１度も行われていないことでした。
鍾さんは北京に戻ると、国家衛生健康委員会に、１千床の隔離病棟の建設と、
武漢のロックダウン、医療従事者５万４千人の武漢への派遣を提言しました。
日本に当てはめれば、比較的感染者の少ないところから、東京や大阪での感染拡大を制圧するために、
自衛隊の医官なども含めて、集中的に医療スタッフを送り込まなければならないということです。
ですから、全国一律のステイホームの要請はナンセンスの極みで、日本を滅ぼします。
米国のニューヨークも、イタリアのミラノもステイホームで失敗しています。
日本の感染症対策は、旧式のビッグデータ方式から抜け切れていませんが、
いまはプレシジョン・メディシン（精密医療）に、切り替える必要があります。
診断も陽性者の追跡も精密なものにしていくのです。
診断はＰＣＲ検査だけではなく、免疫の有無がわかる抗体検査も、どんどん普及させなければならない。
遺伝子工学の粋を集めた高性能な抗体検査機器が、世界各国で使われています。
１台で月に３千～６千件くらいの検査が可能で、日本でも少しずつ導入が始まっています。
ＰＣＲに抗体検査を合わせると、確定診断率は９０％を超えます。
こうした取り組みは、すべて民間のお金で行われているのです。
有効な対策が、政府や専門家会議、厚生労働省の側から出てこないことが重大な問題です。
また、遺伝子工学と情報科学を駆使して、
感染者を個別ごとにＧＰＳで追跡できるシステムの導入が必要です。
スマートフォンなどのＧＰＳ機能を通じた接触者追跡ですが、
プライバシー保護のためにも匿名化が条件です。(略)
感染情報は、カルテと同じです。
追跡データを取り扱う医師は、高度な情報モラル意識が求められ、
時限立法などで「責任医師」を決める手続きも重要になってきます。
コロナと戦うためには、ライフラインの維持が必須です。(略)
日本のコロナ感染対策は、最初に検査制限をしてしまったため、
感染がどのくらい広がっているのか、状況がまったくわからなくなってしまいました。
院内感染の比率も諸外国に比べて非常に高い。
日本の専門家会議は、政権に忖度（そんたく）してしまって、専門家としての助言がまったくできていません。
中国の鍾南山さんは、ＳＡＲＳの時に江沢民元国家主席に諫言して、国の政策を変えさせました。
そういう気骨のある人物でなければ、この難局は乗り切れません。
専門家の意見というものは、最初は必ず少数意見なのです。
ですから、多数を説得できる人でなければ、務まりません。
国民的合意のもとに正しい政策を取ることのできる専門家のリーダーを選ぶことが、
いま待ったなしの状況なのです。
一方、メディアは、厚労省や専門家会議、東京都の話を垂れ流すのではなく、
医療現場で現実に起きていることをきちんと取材し、
国民につぶさに現状と問題点を知らせるべきです。
『週刊朝日』オンライン限定記事 ・・本誌・亀井洋志 》
今回、東京大学の児玉龍彦名誉教授が、政府と専門家会議の対策は「０点」で、
「全国一律のステイホーム要請は、ナンセンスの極みで日本を滅ぼす」と公言され、
たまたま読んだりした無力な私は、多々教示させられ、やがて震撼させられたりした・・。
もとより新型コロナウイルスに関しての専門的な対処、終息は、
私と同様に殆ど無知であり、政府と専門家会議のメンバーの総合指揮の下で、
我ら国民は自身と家族の為に殆どの御方は羊のように従順で過ごし、早く終息してねぇ・・と念願している。
こうした旗振り役の政府と専門家会議のメンバーに、異議を申したてたのが、
今回の東京大学の児玉龍彦名誉教授の論説である。
こうした論説を、政府と専門家会議のメンバーの知力のある人が、
謙虚に分析して、修正することが必要な場合は訂正し、或いは加速することなど、
医療、社会全般を配慮して国民を導いて頂きたい、と無力な私は念願している。
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