３大ニュース

　今年もあと６時間あまりとなった。正月準備もおえ、年越しそばの準備をしている。昨日の楠葉の忘年会の私の３大ニュースは「孫」の誕生とその父親の「息子」の来日と「市民の広場ひこばえ」の発展。充実した１年だった。

　そして、４番目に、今年の忘年会は若者世代が流れをつくったことを追加したい。子ども世代は既に数の上では、親世代を越えているので当然といえば当然だ。厳しい雇用条件の中で生きている彼らから、学ぶことも多い。
　娘や息子は自らの力で生活の糧を得ようとがんぱっている。厳しい社会情勢の中で、親世代とは違う働く者のモラルをもっているようだ。アルバイトを掛け持ち、朝６時からの仕事であるにもかかわらず、時間給７００円台の厳しい現状。営業を担当し、キャリアを積み上げているのに、正規職員になれない現状。一緒懸命働いても、将来の安心が保証されない現状。話は、雇用関係や仕事のあり方の枠を越えて「自分を解放させるとは」というような生き方にまでおよび、熱心に対話がされ、何でも語れる場所の必要性が語られていた。

　若者の成長を認識するほどうれしいことはない。初心に戻る忘年会だった。


　

私にとって今年の３大ニュース

　毎年、３０日は近所の方と忘年会をしている。常連は３家族。すでに３０回を越えたのではないのだろうか。始めた動機は覚えていないが、互いに結婚し、子どもを育て、子どもが独立し、孫ができ、年長は小学生になっている。年月の流れの中で、常連であった一家族の連れ合いが、病気の為なくなられたという悲しい経験もした。長年にわたり、平和の取り組みを続けられていた方だった。３年前のこと。その後も粛々と続けられている。

　３０日になると、互いに料理を持ち寄り１年を振り返るのが当たり前になり、結婚した息子夫妻も参加している。何かこの忘年会にはひきつけられるものがあるらしい。子ども同士は、学年は違うが、同じ小学校、中学校に通っていたという親しさもあるかもしれないが、気を許せるこんな関係が心地よいのかもしれない。今年は娘夫妻も参加する。

　その忘年会で毎年恒例の自分の３大ニュースを言い合う。もちろん孫の世代も３大ニュースに参加する。私は、それを楽しみにしている。子どもが思春期の頃は、親子では語れないことが、子ども口から語られたりもした。互いの家族の１年がオープンになり気が休まる。

　今、その忘年会に持ち込もうと餃子１００個をつくり始めている。みんなの喜ぶ顔がみたい。私の３大ニュースを考えながら・・・。

新生児との生活が始まり４週間が経ちました

　早いもので、我が家に新生児が飛び込んできて４週間が経った。幸いなことに母乳を思いきりのみ、順調に育っているようだ。娘は、少し早い１か月検診で「問題なし」との結果だった。ひと安心している。
　育児書を読みあさり情報過多状況にあるが、自然保育、おむつなし保育となんでもしてみる娘を、静かに見守っている。それにしても、子育ては、周りの人の協力なしにできないと、つくづく思う。親が協力できない場合は、何らかの手助けが必要と思う。幸い、「体重が増えない」等の心配があれば、連絡をすれば保健婦が訪問する制度もある。
　子どもは、社会の宝、希望だと、丁寧な支援が必要と感じながら年末の掃除に精をだしている。　
　

普天間基地撤去の前提は、新基地建設ではないことが明らかに

　今年もあと３日となった。毎年日々の経つスピードがアップしているようだ。
鳩山内閣が、普天間基地の「移転先」の年内決定を断念した。同時に辺野古新基地は、米国にとり必要不可欠でないという情報も伝わってきている。

　沖縄宜野湾市長は、０７年7月の沖縄本島中部１０市町村長とのグアム調査の際に、現地の高官から「沖縄から６５～70機の航空機と１５００名の海兵隊航空戦闘部隊員がグアム・アンダーセン空軍基地に来る予定」と説明を受けたという。
　普天間基地にいる航空機は７１機であり、「国防総省グアム軍事報告書」にもグアムに移転する部隊の中に普天間基地所属の第262号および第265海兵隊ヘリ中隊が明記されているという。この情報から、新基地の建設をしなくても普天間基地の撤去は可能なのだと思う。

　宜野湾市長はこの間、直接政府にもこのような米軍関連資料の内容を伝えている。また、米海兵隊総司令官の一人は、「普天間の代替施設は、完全な能力を備えた代替施設でなければならないが、沖縄では得られそうもありません。グアムやその周辺の島々、その他の太平洋地域での訓練地確保は懸案事項です」と述べ、沖縄での代替施設を求める可能性の薄いことを認めた発言もされている。

　粘り強く訴えれば、普天間基地撤去と辺野古への新基地建設中止が同時に現実になる状況だと改めて思う。

日本の雇用が、ここまで悪くなっていたことに驚きが

　昨秋からの世界的な不況以降、多くの失業者がうみ出された。完全失業率は５％台が続き、３４０万人以上の失業者がいる。その他にも、雇用調整助成対象の労働者（経営状況が落ち込んだ企業が従業員の休業や教育訓練で解雇を食い止めた場合に、国が手当の一定割合を助成する仕組み）が２１１万人。企業内失業者（実際の生産に見合わない企業の余剰人員であり、“失業予備軍”ともいえる存在）が６０７万人と言うから、１５％近くの失業率になる危険性をはらんでいる。来年は、正規職員も解雇の嵐に巻き込まれようとしている。

　今年も「ひこばえ」に来られる身近な人の周辺に解雇が数件あった。解雇理由は様々だが、共通しているのは、あまりの急速な解雇に本人も周りもとまどっていること。これは、社会的な問題で個人の責任ではないにもかかわらず、個人で解決できず悩んでいる場合がある。

　個々の問題を全体の問題として考えるという当たり前のことを、続けたいと思う。