シェルやエクソンがサハリン計画からの撤退を発表し、日本の商社の対応が注目されている。
日本のエネルギー事情はイギリスやアメリカとは明らかに異なり、同じ歩調をとるべきではない。
米英の企業の判断は、損得勘定をしたうえである。
特にアメリカは、原油が高騰すれば、停止していた油井、シェールガスが再開して対応できるので影響は少ない。
日本のエネルギー事情を考えれば、民間企業の独自の判断の道を残しておくべきである。
ウクライナ問題が永久に続くわけではなく、一時の早まった判断で、将来を見誤ってはいけない。
欧州のガスパイプラインは稼働を続けている。
将来のグリーン化社会に向けて、天然ガスは重要であり、温暖化の進行でシベリアの地理的地位は益々向上するだろう。
ＴＶで評論家の勇ましい発言も聞かれるが、彼らは痛くもかゆくもないわけで、責任を取るわけでもない。