頚椎ヘルニアの治療法は患者さんからの受けがいいようです

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頚椎ヘルニア治療にも使う鍼の方法です

前回の臨床実践塾は、「痺鍼（シビレを取る鍼）・頚椎ヘルニア」をテーマにお話ししました。
それがあってか、「首の異変」を訴える方が増えてきたような気がします。

上の写真は、首の異変を整える鍼の「一部」ですが、かなり効果がいいので、
「この鍼でいろいろな治療ができるのではないか」
と考えるくらいです。

というのは、七星論では、頚椎にも七星（水、金、地、火、木、土）が配置されており、頚椎何番に異変があるかで、臓腑の異変まで特定できるからです。
つまり、頚椎1番に異変があれば「水：腎・膀胱」に異変があり、頚椎2番に異変があれば「金：肺・大腸」に異変があると診ることが出来るからです。

七星の特定ができれば、その経絡を使って頚椎まで整える事ができるわけです。
ただ、頚椎1番は触り難いので、頚椎2番の異変とその他の異変から特定しています。
そして面白い事には、頚椎1番を整えるには、他の頚椎を整え、手技療法をちょっと加えるだけでいいことです。

頚椎の治療法は、これまでもいろいろやって来ましたので、「今回の治療法はどうかな？」
と考えていたのですが、なかなか受けがいいようです。
それは患者さんから、
「この間の鍼をまたもお願いします」
と言う方が何人もいたからです。

テクニック（鍼の技術）としては、ちょっと難しいので、誰でもできるというわけではありませんが、治療経験の豊富な先生なら、ポイントを教えればすぐにできると思います。

12月は寒くて首をすぼめることが多いし、忘年会などで飲む機会も多いので、首に負荷がかかりやすいものです。
ですから、「肩凝り」を訴える人も多いのですが、「高齢者や首の筋力が弱い人」は、頚椎を痛めやすいことが考えられます。

そのようなことから多分、この治療法は季節的に「役に立つ治療法」になるはずです。

週明け13日、ＮＹ株値下がり、オミクロン株による初めての死者報道や14，15日開催の米OMCを控えて様子見、一方、1937年12月13日、南京事件追悼式典が開かれたと中国ＣＣＴＶ，香港ＴＶＢ報道

（学校で教えてくれない経済学）


「オミクロン株による初めての死者が英国で確認された。オミクロン株に対する楽観的な考えは許されないと英ジョンソン首相は警告した。英国の新規コロナ感染者数は5万4，661人,1週間平均死者数は111人が確認された」と14日朝放送のNHK/BS[ワールドニュース]で英ＢBCが伝えた。13日、ＮYタイムズ電子版は「米国の1週間の1日当たり平均新規コロナ感染者数は11万9,301人、43%増、死者数、1,298人、32%増、死者数の4分の3以上は65歳以上が占めた」と伝えた。

週明け13日のNY市場は新規コロナ感染拡大で経済活動に再び影響が出る。14，15日開催の米FOMCの結果待ちで利益確定売りが出て値下がりしたとロイター電は伝えた。ダウは3万5,650ドル、320ドル、0.89%安、S&P500は4,668，43ポイント、0.91%安、ナスダックは15,413、217ポイント、1.39%安で取引を終えた。個別銘柄ではボーイング、197.40ドル、3.74%安、1銘柄でダウを50ポイント押し下げた。ダウ以外ではアメリカン航空、17.12ドル、4.94%安、カーニバル、18.34ドル、4.88%安、マリオネット、153.68ドル、4.43%安と航空、旅行関連株の値下がりが目立った。ナスダック銘柄ではテスラ、966.41ドル、4.98%安が目立った。一方、メルク、5%高、ファイザー、4.59%高などワクチン材料株が値上がりしたとロイター電は伝えた。

恐怖指数VIXは20.39と9.10%上昇、米10年債利回りは1.417%と4.82%低下した。ＮY外為市場では1ドル＝113.55円、1ユーロ＝128.17円、Ⅰ英ポンド=150.05円 と小動き。NY原油市場はＷTIがバレル71.20ドル、0.66%安、北海ブレント、74.36ドル、1.05%安とデルタ株に加えてオミクロン株感染拡大で原油、ガソリン需要減が意識されて下げた。NY金は1，787.60ドルと0.15%高、ビットコインは4万6，525ドルと7.09%急落した。

14日、朝放送のシンガポールCＮAは「①ブリンケン米国務長官が初の東南アジア訪問で13日、マレーシアに到着した。アジア太平洋での中国の動きをけん制する狙いがある。中国はよそ者米国の介入だと反発した。Ｇ7外相会議でもブリンケン長官はアジアを軽視したトランプ政権との違いを見せようとした。②香港大法院はリンゴ日報編集長に1年6か月他2名にそれぞれ禁固刑を言い渡した」と伝えた。韓国KBSは「①オミクロン株感染者が新たに確認された。ワクチン接種とPCR陰性証明の義務化を進める。違反者には10万ウオン事業者には300万ウオンの罰金が課される。商店施設種々の現場で混乱が起こっている。②豪州訪問中の文韓国大統領は米国の外交的ボイコットに参加しないと語った。文大統領はTPP協定参加を正式に表明した。韓国国内で農業団体が猛反発している。」と伝えた。中国CCTVは「13日、南京事件追悼式典がけたたましく鳴り響くサイレンの中開かれた。世界平和を未来志向で求めることを強調した。」と伝えた。香港TVEは「1937年12，13、旧日本軍が数十万人を殺害したとされる南京での虐殺場面が報道され、映像を見た子供の一部が泣き叫ぶ場事態となった」と伝えた。日本では長閑な国会論戦が毎日放映されている。（了）