読後評：アメリカ・メディア・ウォーズ 磨くべしジャーナリズム・インテリジェンス、と感じさせる良著

2008年のリーマン・ショック以降、激変が起こり続けているアメリカの新聞業界。
最新では、2013年8月ワシントン・ポスト紙が、アマゾンのCEO、ジェフ・ベゾス氏に買収され、最大の衝撃が走った。
本書はこの現象だけでなく、アメリカの新聞社、ジャーナリズムの現在を丹念に掘り下げている。


綿密な取材を通し、取り上げているのは、以下のような現象。

ネット記事について、有料か無料かに惑うメジャー紙
中堅の新聞社の続く廃刊の実態はどうなっているか
老舗の新聞社が新聞発行→オンライン専門ニュースサイトへ転換？
配信社のあまりの理不尽に対応する、地方紙連合による記事共有化

そして後半、さらに面白くなる。
まず注目は、ワシントンポスト紙副社長 レナード・ダウニー氏(ウォータゲート事件の記者として有名)のインタビュー。
彼による、現状への的を突いた指摘が聞ける、というのは、彼は「米ジャーナリズムの再建」というテーマで提言書をまとめた人物。
このインタビューだけでも、読むに値する一冊だと確信した。

この文脈の中で、NPOメディア台頭や、ジャーナリズム講座を通じた、大学との連携の強化などのテーマに切れ込む。



さて、なぜ「磨くべし、ジャーナリズム・インテリジェンス」と感じたか。
例えば、ニューヨークタイムズ紙がまだ有料化で出遅れたころのエピソード取材から以下（多少簡略化）

賢い人のたくさんいる会社ですが、インターネットの可能性に十分気づいていませんでした。
ウェブサイトの管理者は、技術者としては優秀でも社説も読まないし記事の内容も良くわかっていない。
彼はジャーナリストでないからです。
そして編集局の幹部は逆に技術のことは良くわからないから、こう返すのです。
「それは良さそうだね。それで儲かるの？」
しかしそうはならない。技術とコンテンツが連動していないのです。
技術屋と編集局が、お互い適切な形でコミュニケーションが取れていないのです。　


最近やっとニューヨークタイムズ紙は、有料化できる価値を持ったコンテンツに絞り、成功を収めつつある。
レナード・ダウニーが指摘する「多様化」に対応できる柔軟な「ジャーナリズム・インテリジェンス」を今こそ磨くべき時なのだ！