早くも新春相場の洗礼

ＷＴＩが5円ぶりに一時50ドル割れやギリシャ問題の先行き不安などでNY市場
が331ドル下落、新年早々東京市場も再び下値模索の展開になりそうです。
原油安にしてもギリシャ問題にしても12月の下落要因でした。別にサプライズ
な出来事ではありません。それでも大幅に下げた背景にあるのは12月中旬か
ら僅かな期間で日米市場とも急反発した反動でしょうか。原油安は世界経済に
とってもトータルではプラス効果が大きいと見られていますが現状では原油安
の負の部分がクローズアップされている状況です。

東京市場がどこまで下落するかは海外市場次第でしょうが、今週末のミニSQ
までは少なくとも先物の影響で変動が激しくなりそうです。一様下値の目処は
17000円から12月17日のザラバ安値16672円どころでしょうか。

5日に日本電産が今期6割増配というニュースが流れました。自社株買いと
増配という株主還元は今年も相場のテーマになりそうです。もっとも株主還元
だけでは限界があるのも事実です。やはり成長あってこそ持続的な株主還元
が可能です。その意味では日本電産のように積極的なM&Aで成長を目指し
しかも株主還元も積極的に行う企業が理想的です。大幅な増配のニュースに
も拘わらず5日の日本電産の株価が伸び悩んだのは12月に値嵩株物色で同
社株も大きく人気化した反動でしょうか。

今年も一段の円安と米国市場での自動車販売好調が続くという見方もあり
自動車や関連銘柄には期待する声は多いようです。しかし自動車各社は中国
市場で後半日本車の販売が低迷しました。欧米勢や韓国勢に比べて市場シェ
アの低い日本勢は今年も劣勢を挽回できるか不安要素の方が多いようです。
また日本車が圧倒的なシェアを握っている東南アジア市場は昨年急ブレーキ
がかかりました。

新興国市場は長期的には成長市場であることには変わりはないのでしょうが
政策いかんで波の大きな市場であると認識しなければなりません。成長市場
であるがために一段の競争激化も予想されます。また消費税引き上げ後の回
復が遅れている国内市場に明るさが戻るかどうかもポイントです。自動車銘柄
の中でも優劣が付きそうです。

今年の有望銘アンケートで上位に挙げられた銘柄が予想外に冴えない1年で
終わることも多いようです。HVや燃料電池車のエコカーでライバル関係にある
大手２社でも昨年のパフォーマンスはトヨタ18%上昇、ホンダは19%下落と大き
く明暗を分けました。他の各社の株価をみても円安イコール株価大幅上昇には
結びついていません。原材料の多くを輸入に頼っている食品各社の株価上昇
率が自動車業界をアウトパフォームしていることは注目さる出来事でした。

円安頼みではなく企業本来のポテンシャルの高さが株価を決めた可能性は
大きそうです。今年も円安が進むとしても単純に輸出株全体が底上げされる
ような展開は期待しない方が良いのかもしれません。