電脳筆写『心超臨界』へようこそ！
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■緊急拡散『2024年8月発表：トランプ前大統領「米国を再び偉大にするための核心的公約20」』
■『小樽龍宮神社「土方歳三慰霊祭祭文」全文
◆村上春樹著『騎士団長殺し』の〈南京城内民間人の死者数40万人は間違いで「34人」だった〉
■超拡散『日本の「月面着陸」をライヴ放送しないNHKの電波1本返却させよ◇この国会質疑を視聴しよう⁉️：https://youtube.com/watch?v=apyoi2KTMpA&si=I9x7DoDLgkcfESSc』
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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多くの日本人がその存在を知らないことに驚きますが、日本の大手マスコミは中国と１９６４年に「日中記者交換協定」を交わしています。これによって国交がない段階で日本の報道機関が北京(ペキン)に駐在することが認められましたが、６８年に一方的な改定である「政治三原則」を押し付けられます。
◆日中記者交換協定
［対談］護国なくして復興なし
黄文雄・評論家 ＆ ペマ・ギャルポ・桐蔭横浜大学教授
（『致知』 2012年6月号、p62 ）
《 なぜマスコミは中国を悪く書けないのか 》
【ペマ】 私は戦後の日本に対してアメリカと中国は、ある意味で共通の利害があったと思います。実際にキッシンジャーと周恩来(しゅうおんらい)の会談で日本への対処について語り合っている記録もありますが、アメリカは二度と日本が立ち向かってこないよう、教育システムにおいても平和主義を徹底的に導入し、かつての日本精神を悉(ことごと)く消滅させることを国家目的としてきました。
それと先の戦争において日本が加害者で、悪いことをしたという罪悪感を日本人に植え付ける中国の日本工作が完全に一致しました。
アメリカの戦略と中国の工作、それが両論となって日本の弱体化に拍車をかけていったと思うのです。
【黄】 日本は加害者意識があるものだから、もっと中国に善意を見せよう、もっと見せようとして……。
【ペマ】 そこに付け込まれました。そしてそれには左傾化した日本のマスコミが大きな役割を果たしたと思います。
多くの日本人がその存在を知らないことに驚きますが、日本の大手マスコミは中国と１９６４年に「日中記者交換協定」を交わしています。これによって国交がない段階で日本の報道機関が北京(ペキン)に駐在することが認められましたが、６８年に一方的な改定である「政治三原則」を押し付けられます。
一、中国を敵視してはならない
二、「二つの中国」をつくる陰謀に加担しない
三、日中両国関係が正常化の方向に発展するのを妨げない
これ以降、中国にとって不利益なことは書いてはいけないと、日本のマスコミに圧力をかけてきました。一方で『朝日新聞』やＮＨＫなどが煽動(せんどう)して「パンダブーム」をはじめ、日本に文化を教えた国であるとか、中国は巨大市場であり仲よくしないと損だというムードを醸成(じょうせい)していきました。
【黄】 日本にいる工作員が２４時間マスメディアを監視して、ちょっとでも中国に不都合なことがあると抗議の電話をするんです。
工作員だけでなく、中国は例えば宗教団体とかいろいろな仲間を持っているから、仮に私やペマ先生なんかが日本のテレビに出たら、すぐに番組プロデューサーに「あいつを降ろせ」と圧力をかける。
さらに外部の圧力だけでなく、すでに中国人職員が多数いるテレビ局もあるそうですね。またその団結が強く、中にはかなり地位の高い人物もいて、内部でも物が言えない状態にあるそうです。
日本の歴史、伝統、文化を正しく学び次世代へつなぎたいと願っています。
20年間で約9千の記事を収めたブログは私の「人生ノート」になりました。
そのノートから少しずつ反芻学習することを日課にしています。
生涯学習にお付き合いいただき、ありがとうございます。
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東京裁判史観の虚妄を打ち砕き誇りある日本を取り戻そう！
そう願う心が臨界質量を超えるとき、思いは実現する
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■緊急拡散『2024年8月発表：トランプ前大統領「米国を再び偉大にするための核心的公約20」』
■『小樽龍宮神社「土方歳三慰霊祭祭文」全文
◆村上春樹著『騎士団長殺し』の〈南京城内民間人の死者数40万人は間違いで「34人」だった〉
■超拡散『日本の「月面着陸」をライヴ放送しないNHKの電波1本返却させよ◇この国会質疑を視聴しよう⁉️：https://youtube.com/watch?v=apyoi2KTMpA&si=I9x7DoDLgkcfESSc』
■超拡散『移民受入れを推進した安倍晋三総理の妄言』
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多くの日本人がその存在を知らないことに驚きますが、日本の大手マスコミは中国と１９６４年に「日中記者交換協定」を交わしています。これによって国交がない段階で日本の報道機関が北京(ペキン)に駐在することが認められましたが、６８年に一方的な改定である「政治三原則」を押し付けられます。
◆日中記者交換協定
［対談］護国なくして復興なし
黄文雄・評論家 ＆ ペマ・ギャルポ・桐蔭横浜大学教授
（『致知』 2012年6月号、p62 ）
《 なぜマスコミは中国を悪く書けないのか 》
【ペマ】 私は戦後の日本に対してアメリカと中国は、ある意味で共通の利害があったと思います。実際にキッシンジャーと周恩来(しゅうおんらい)の会談で日本への対処について語り合っている記録もありますが、アメリカは二度と日本が立ち向かってこないよう、教育システムにおいても平和主義を徹底的に導入し、かつての日本精神を悉(ことごと)く消滅させることを国家目的としてきました。
それと先の戦争において日本が加害者で、悪いことをしたという罪悪感を日本人に植え付ける中国の日本工作が完全に一致しました。
アメリカの戦略と中国の工作、それが両論となって日本の弱体化に拍車をかけていったと思うのです。
【黄】 日本は加害者意識があるものだから、もっと中国に善意を見せよう、もっと見せようとして……。
【ペマ】 そこに付け込まれました。そしてそれには左傾化した日本のマスコミが大きな役割を果たしたと思います。
多くの日本人がその存在を知らないことに驚きますが、日本の大手マスコミは中国と１９６４年に「日中記者交換協定」を交わしています。これによって国交がない段階で日本の報道機関が北京(ペキン)に駐在することが認められましたが、６８年に一方的な改定である「政治三原則」を押し付けられます。
一、中国を敵視してはならない
二、「二つの中国」をつくる陰謀に加担しない
三、日中両国関係が正常化の方向に発展するのを妨げない
これ以降、中国にとって不利益なことは書いてはいけないと、日本のマスコミに圧力をかけてきました。一方で『朝日新聞』やＮＨＫなどが煽動(せんどう)して「パンダブーム」をはじめ、日本に文化を教えた国であるとか、中国は巨大市場であり仲よくしないと損だというムードを醸成(じょうせい)していきました。
【黄】 日本にいる工作員が２４時間マスメディアを監視して、ちょっとでも中国に不都合なことがあると抗議の電話をするんです。
工作員だけでなく、中国は例えば宗教団体とかいろいろな仲間を持っているから、仮に私やペマ先生なんかが日本のテレビに出たら、すぐに番組プロデューサーに「あいつを降ろせ」と圧力をかける。
さらに外部の圧力だけでなく、すでに中国人職員が多数いるテレビ局もあるそうですね。またその団結が強く、中にはかなり地位の高い人物もいて、内部でも物が言えない状態にあるそうです。
